コラム

「男が持つ邪悪性をドキュメントしてきた」現代を代表する戦争写真家クリストファー・モーリス

2020年01月16日(木)14時10分

その後、フィリピンのクラーク米空軍基地のセレモニーで、撮影中のフォトジャーナリストに遭遇する(当時モーリスと父親は基地の近くに住んでいた)。その時、モーリスは初めて、彼が今まで見てきた戦争写真は兵士によって撮影されたものではなく、一般市民であるフォトジャーナリストによって撮影されたものだと気付いた。それが子供時代のモーリスを戦争写真家へと駆り立てる大きなきっかけになったという。

そんな彼に、戦争写真家として、その長いキャリアを通して、何を伝えたかったのかを聞いてみた。同年代の写真家として、同じ戦場で時に肩を並べて被写体を追いかけたこともある者として、確認したかったからだ。その答えは「写真家」という職業そのもののアイデンティティーにもなると思った。

すると、こんな答えが返ってきた。

「自分の(長年の)ライフワークを見直すと、男が持つ邪悪性をドキュメントしていると実感する。すべての男がそうでないことは知っている。でも、30年以上のキャリアの大半を通し、絶対的な恐怖を無実・無関係の者に与えながら、他の男たちを殺そうと試みてきた男たちを、基本的にドキュメントしようとしてきた」

なぜか動詞の語彙が確定的なものではなかったが、分かるような気がする。写真家は――いや、戦争写真家は、戦争というものを直接的に追っているように見えるが、その本質は結局、人間の性(さが)を本能的に追うことになるからだ。それは時として、あまりにも得体の知れないものなのである。

近年モーリスは、戦争や政治以外にも、ファッション写真やヌード写真も撮影し始めている。ファッション界のある人物からのアドバイスで、自身の写真を異なった方向に進化させるために始めたという。その代表作は「The Night Shadows」。ユングの心理学的な方法で男たちの欲望のシンボルを表わそうとしたものだ。

そして、そうした作品もまた、男たちの持つダークネスを伝えようとするものなのだと。

今回紹介したInstagramフォトグラファー:
Christopher Morris @christopher_vii

20200121issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年1月21日号(1月15日発売)は「米イラン危機:戦争は起きるのか」特集。ソレイマニ司令官殺害で極限まで高まった米・イランの緊張。武力衝突に拡大する可能性はあるのか? 次の展開を読む。

プロフィール

Q.サカマキ

写真家/ジャーナリスト。
1986年よりニューヨーク在住。80年代は主にアメリカの社会問題を、90年代前半からは精力的に世界各地の紛争地を取材。作品はタイム誌、ニューズウィーク誌を含む各国のメディアやアートギャラリー、美術館で発表され、世界報道写真賞や米海外特派員クラブ「オリヴィエール・リボット賞」など多数の国際的な賞を受賞。コロンビア大学院国際関係学修士修了。写真集に『戦争——WAR DNA』(小学館)、"Tompkins Square Park"(powerHouse Books)など。フォトエージェンシー、リダックス所属。
インスタグラムは@qsakamaki(フォロワー数約9万人)
http://www.qsakamaki.com

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南山」、そして「ヘル・コリア」ツアーへ
  • 4
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 5
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 8
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 9
    「こんなのアリ?」飛行機のファーストクラスで「巨…
  • 10
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story