コラム

チャットGPTが反社の手下になったら、どうする?(パックン)

2023年03月11日(土)21時02分

AIチャットボットのポテンシャルはもちろんすごい。適当な話し相手として楽しいし、悩み相談の相手として利用する方も多いようだ。さらに、チャットGPTはミネソタ大学の法科大学院の試験、名門ペンシルべニア大学経営大学院の試験、イェール大学では医師免許の試験の一部を突破しているし、少し進歩すると健康や法律、経営の相談などに答えてもらえるようになるはず。それも、どこにいる誰にでも、ほぼ無料(いまのところ)で。専門知識の民主化だ!

さらに、この先のAIボットはリサーチをし、丁寧な文章で取引先とやりとりする「アシスタント」にもなるはず。プログラミングも旅行の計画も、マーケット分析も、映画のプロット作りも、キャッチコピー作成も、ウェブデザインも、スポーツやお天気、時事ニュースの発信も、経理も、税務も、裁判での弁護もできるはず。文章だけではなく、AIが作った音楽も、絵も、映像も音声の「作品」も人間に負けない日はすぐそこだ。

AIが反社の「手下」になったら?

こちらも、どこでも誰にでもほぼ無料で利用できる「サービスの民主化」としては喜ばしい進展だ。だが、ここにも危険が潜んでいる。善人のアシスタントでも、悪人の「手下」になり得るから。詐欺、盗難、横領、フェイクニュースや陰謀説の流布、選挙介入、誹謗中傷、なりすまし、ハッキングなどにも使われてしまうはずだ。

AIは一流の技術を持ち、成功を求めて常に学習しながら年中無休で働いてくれる、反社会的組織にとっては最高の「手下」だ。被害者となる一般市民はそんな手下にすぐ「お手上げ」になるだろう。

また、AIが担当する作業を元々生業にしていた本物の人間たちはどうなるのだろうか。秘書も、旅行代理も、投資アナリストも、ライターも、コンサルタントも、デザイナーも、ジャーナリストも、会計士も、税理士も、弁護士も、医師も、音楽家も、芸術家も、映像クリエイターもAIに代替されたらどうなる?

多くの人にとって、仕事は生計の手段というだけでなく、アイデンティティーやステータス、コミュニティーの基礎にもなっている。AIに代替されてしまったら、個人の精神も、社会全体も大きく揺れるはずだ。個人の家計も、経済全体も大変動するはず。AIが主な仕事をこなすなら、主な報酬も主にAIの持ち主に入ってしまう。チャットGPTを開発したOpenAI社の創立者(イーロン・マスクとか)にもっともっとお金が集まるべきだと思っている人(イーロン・マスクとか)は満足だろうけど。

プロフィール

パックン(パトリック・ハーラン)

1970年11月14日生まれ。コロラド州出身。ハーバード大学を卒業したあと来日。1997年、吉田眞とパックンマックンを結成。日米コンビならではのネタで人気を博し、その後、情報番組「ジャスト」、「英語でしゃべらナイト」(NHK)で一躍有名に。「世界番付」(日本テレビ)、「未来世紀ジパング」(テレビ東京)などにレギュラー出演。教育、情報番組などに出演中。2012年から東京工業大学非常勤講師に就任し「コミュニケーションと国際関係」を教えている。その講義をまとめた『ツカむ!話術』(角川新書)のほか、著書多数。近著に『パックン式 お金の育て方』(朝日新聞出版)。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏「ミサイル実験より戦争終結を」 プーチン

ビジネス

東証、ニデックを特別注意銘柄に28日指定 内部管理

ワールド

アルゼンチン中間選挙の与党勝利、米支援があったため

ワールド

インド経済の成長見通し良好、輸出先に多様化の兆し=
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
2025年10月28日号(10/21発売)

高齢者医療専門家の和田秀樹医師が説く――脳の健康を保ち、認知症を予防する日々の行動と心がけ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水の支配」の日本で起こっていること
  • 3
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した国は?
  • 4
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大シ…
  • 5
    「信じられない...」レストランで泣いている女性の元…
  • 6
    「平均47秒」ヒトの集中力は過去20年で半減以下にな…
  • 7
    メーガン妃の「お尻」に手を伸ばすヘンリー王子、注…
  • 8
    1700年続く発酵の知恵...秋バテに効く「あの飲み物」…
  • 9
    シンガポール、南シナ海の防衛強化へ自国建造の多任…
  • 10
    【テイラー・スウィフト】薄着なのに...黒タンクトッ…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 4
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した…
  • 5
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 6
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 7
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水…
  • 8
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 9
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 10
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 9
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story