コラム

東大入試を変えれば日本の男女平等が近づく

2021年04月20日(火)15時30分

なぜなんだろう。「理系に強い女子が少ない」や「アジアでは難しい」という説をよく耳にする。だが、マサチューセッツ工科大学の男女比はおよそ50:50。香港大学の学生は59%が女子。シンガポールの南洋理工大学は50%。アジアで理系の「ダブル課題」でもいけるようだ。

「入試の点数で決まるからしょうがない」という主張もよく聞く。しかし、これは説明として成り立っても、弁解にはならない。今の入試制度は「万有引力」や「ダチョウ倶楽部の譲り合い」のような、不動で逆らえない「法則」ではない。国民も政府も大学も求めている男女比の是正が達成できていないときは、制度自体を変えればよい。

ニューズウィークウェブ版のこの記事で、李娜兀さんは、女子学生の割合を2割以下から40%まで引き上げることに成功したソウル大学を実例に、入試制度のAO型へのシフトを呼び掛けているが、僕も賛成だ。アメリカでよく見られる「総合審査」を用いて、クラブ活動、ボランティア活動、コミュニケーション能力、文章力、地域や家庭の背景などを評価するのもいい。でもそれが大変すぎるなら、高校の成績だけでも審査対象に加えれば大きな効果があるはず。

男女平等以外の効果も

しかも、少なくともアメリカの場合、入試の点数よりも高校の成績のほうが大学でのパフォーマンスを正確に予測できるという調査結果が複数ある。日本でその調査は見たことはないが、3年間しっかり高校の授業に注力して良い成績を残した学生は、「5世紀から9世紀にかけての地中海世界において3つの文化圏が成立していった過程」を、冷え切った2月の冬の日に限られた時間内に答案用紙に記述できなくても、大学でもちゃんと勉強できるはずだ(今年東大の世界史の入試問題から)。

むしろ、そんな試験でパフォーマンスが出せるように毎日塾に通い、膨大な時間と努力を注いだ学生よりも、スポーツ、音楽、演劇、アルバイト、読書、料理、旅などを経験し充実した高校生活を送りながら好成績がとれた学生のほうが大学にも社会にも貢献するという見方もある。

そんな学生が、男性も女性も、富裕層からも貧困層からも田舎からも都市部からも集まり刺激しあい、学びあい、教えあう東京大学が実現できたら、男女平等以外にもさまざまな社会問題の解決にもつながるだろう。でもまず、ジェンダーギャップが是正されることは間違いない。いつの日かは世界ランク119位も夢ではないだろう!

プロフィール

パックン(パトリック・ハーラン)

1970年11月14日生まれ。コロラド州出身。ハーバード大学を卒業したあと来日。1997年、吉田眞とパックンマックンを結成。日米コンビならではのネタで人気を博し、その後、情報番組「ジャスト」、「英語でしゃべらナイト」(NHK)で一躍有名に。「世界番付」(日本テレビ)、「未来世紀ジパング」(テレビ東京)などにレギュラー出演。教育、情報番組などに出演中。2012年から東京工業大学非常勤講師に就任し「コミュニケーションと国際関係」を教えている。その講義をまとめた『ツカむ!話術』(角川新書)のほか、著書多数。近著に『パックン式 お金の育て方』(朝日新聞出版)。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ホルムズ海峡で貨物船に飛翔体、火災発生で乗組員避難

ビジネス

米オープンAI、チャットGPTに動画生成Sora導

ビジネス

Cboe、ビットコインETFオプションのボラ指数導

ワールド

タイ経済、潜在成長率下回り部門間にばらつき=中銀議
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開された皇太子夫妻の写真が話題に
  • 4
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 5
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 6
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 7
    「一日中見てられる...」元プロゴルファー女性の「目…
  • 8
    人間ダンサーを連れて「圧巻のパフォーマンス」...こ…
  • 9
    ホルムズ海峡封鎖、石油危機より怖い「肥料ショック」
  • 10
    イランがドバイ国際空港にドローン攻撃...爆発の瞬間…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで続くのか
  • 4
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 5
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 6
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 7
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 8
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示…
  • 9
    中国はイランを見捨てた? イランの「同盟国」だっ…
  • 10
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story