コラム

女子高生殺人事件を発端に、韓国社会に内在する「軍事主義」を暴きだす

2015年12月25日(金)16時00分

キム・ギドク監督『殺されたミンジュ』。事件から1年が経過した頃に、加害者たちが一人また一人と謎の集団に拉致され、拷問を加えられ、自白を強要されていく。

 世界的に評価される韓国映画の異端児キム・ギドク。その新作『殺されたミンジュ』は、ミンジュという女子高生が、無惨に殺害される場面から始まる。ソウルの街を歩いていた彼女は、男たちに付け回され、路地の暗がりに追いつめられ、顔を粘着テープで巻かれて命を奪われる。その事件は世間の注目を集めることもなく、闇に葬り去られる。ところが、事件から1年が経過した頃に、加害者たちが一人また一人と謎の集団に拉致され、拷問を加えられ、自白を強要されていく。

 謎の集団のリーダーは、痛めつけられて怯える加害者に紙と筆記具を差し出し、去年の5月9日に何をしたかを書かせる。そして、その内容が真実だと判断すると、今の心境を問いただし、口止めをして解放する。事件の証拠を入手するのであれば、録音や録画で事足りるはずだが、そこにキム・ギドクの狙いを垣間見ることができる。加害者が事件のことを語れば、私たちの関心はその真相に向かう。しかしこの映画では、加害者が何を書いたのかは私たちにはわからない。焦点となるのは、真相ではなく、加害者と謎の集団の攻防なのだ。

キム・ギドク監督『殺されたミンジュ』


 では、キム・ギドクはそんな攻防を通して何を描き出しているのか。彼が掘り下げているのは、確かに存在していながら、具体的に表現するのが難しいテーマ、"軍事主義(ミリタリズム)"だといえる。軍事主義は軍隊の内部だけに存在しているわけではない。女性学の研究者クォン・インスクは論文「我われの生に内在する軍事主義」(『韓国フェミニズムの潮流』所収)のなかで以下のように説明している。

「軍事主義の拡大は、現代韓国においては、パク・チョンヒ[朴正煕]政権やチョン・ドゥファン[全斗煥]政権下で軍事化された教育、経済政策や社会を組織するにあたっての軍隊組織概念の使用、性別分業化された労働と文化の拡大を通じて強固になった」

 長きにわたる軍事政権を通して社会や日常に浸透してきた軍事主義の影響は、南北分断という状況がつづく限り、そう簡単に消え去るものではない。だが、それを具体的に表現するのは容易ではない。一般的に軍事主義は軍隊に関わるものだと考えられている。また、民族主義や家父長制と多くの共通点を有するため、それらの陰に隠れて意識されることがないからだ。

 この映画の冒頭では、ミンジュが殺害された後で、実行犯のリーダーからそれを命じた人物へと次々に結果が報告されていく。実行犯の一人は、拉致される前に恋人から仕事のことを尋ねられ、嫌な仕事でも地位を守るために上の指示に従わなければならないと語る。そうした導入部のエピソードに、軍事主義的な上意下達の位階秩序が示唆されていることがわかると、その後の展開がより興味深いものになる。

プロフィール

大場正明

評論家。
1957年、神奈川県生まれ。中央大学法学部卒。「CDジャーナル」、「宝島」、「キネマ旬報」などに寄稿。「週刊朝日」の映画星取表を担当中。著書・編著書は『サバービアの憂鬱——アメリカン・ファミリーの光と影』(東京書籍)、『CineLesson15 アメリカ映画主義』(フィルムアート社)、『90年代アメリカ映画100』(芸術新聞社)など。趣味は登山、温泉・霊場巡り、写真。
ホームページ/ブログは、“crisscross”“楽土慢遊”“Into the Wild 2.0”

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

アングル:ドローン大量投入に活路、ロシアの攻勢に耐

ビジネス

米国株式市場=S&P・ナスダックほぼ変わらず、トラ

ワールド

トランプ氏、ニューズ・コープやWSJ記者らを提訴 

ビジネス

IMF、世界経済見通し下振れリスク優勢 貿易摩擦が
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:AIの6原則
特集:AIの6原則
2025年7月22日号(7/15発売)

加速度的に普及する人工知能に見えた「限界」。仕事・学習で最適化する6つのルールとは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    「細身パンツ」はもう古い...メンズファッションは「ゆったり系」がトレンドに
  • 3
    「想像を絶する」現場から救出された164匹のシュナウザーたち
  • 4
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が…
  • 5
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 6
    「二次制裁」措置により「ロシアと取引継続なら大打…
  • 7
    「どの面下げて...?」ディズニーランドで遊ぶバンス…
  • 8
    ロシアの労働人口減少問題は、「お手上げ状態」と人…
  • 9
    「異常な出生率...」先進国なのになぜ? イスラエル…
  • 10
    アフリカ出身のフランス人歌手「アヤ・ナカムラ」が…
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 3
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップを極めれば、筋トレは「ほぼ完成」する
  • 4
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 5
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首…
  • 6
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか? 学位別…
  • 7
    アメリカで「地熱発電革命」が起きている...来年夏に…
  • 8
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 9
    ネグレクトされ再び施設へ戻された14歳のチワワ、最…
  • 10
    「二度とやるな!」イタリア旅行中の米女性の「パス…
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 3
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 4
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測…
  • 5
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事…
  • 6
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 7
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 8
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 9
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 10
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story