最新記事
シリーズ日本再発見

東京は泊まりやすい？　一番の不満は「値段」じゃなかった

2016年12月02日（金）11時10分
中村美鈴

amesy-iStock.

＜急増する外国人観光客。2020年には4万4000室が不足すると見込まれ、政府は民泊普及の規制緩和にも前向きだ。しかし、当の外国人たちはすでにAirbnbを頻繁に利用している。ホテルではダメなのか、宿泊施設に何を求めているのか......。東京は泊まりやすい街ですか？　本音を聞いてみた＞

【シリーズ】五輪に向けて...外国人の本音を聞く

　アメリカ人のエリス・ワイアットさん（31歳）は今年の夏、恋人と一緒に日本を訪れ、約２週間かけて東京や京都などを観光した。泊まったのは普通のホテルだけではない。民泊仲介サイトのAirbnb（エアビーアンドビー）も何度か利用した。　

　Airbnbを使い、東京・墨田区のマンションの１室をまるまる貸し切って１泊。ダブルサイズのベッド、キッチン、洗濯機つきで約75ドルだった。「部屋は広くはなかったけど、スーツケースの置き場所に困るほど狭い日本のビジネスホテルに比べれば快適だった」と彼女は言う。「東京の人たちがどんな生活をしているのか垣間見えたのも良かった」

　Airbnbを利用したのはなぜ？　「東京のホテルは、おそらくニューヨークを除いてアメリカのどの都市のホテルよりも狭い」とワイアットさん。ビジネスホテルよりも安く、広さがあるのが民泊を選んだ理由だという。

　日本を訪れる外国人観光客の数が、今年初めて2000万人の大台を突破した。観光庁によると、１～10月の累計で2011万人を超え、年末までに2400万人前後に達する見込み。ワイアットさんはその2400万人の中の１人だ。

　政府は東京五輪が開催される2020年までに「訪日外国人数4000万人」を目標に掲げているが、まったくの夢物語でもなさそうだ。ただし、外国人観光客がこのまま急増を続ければ、ホテルなどの宿泊施設が足りなくなるといわれている。みずほ総合研究所によれば、2020年には東京や大阪を中心に「4万4000室が不足」する可能性があるという。

【参考記事】 Airbnbが家を建てた――日本の地域再生のために

Airbnbだけで300万人訪日、トップは韓国人

　東京都心では五輪での需要拡大を見越して、「アマン」や「星のや」などの高級ホテルから中級・ビジネスホテルまで新増築ラッシュが続いているが、そうした供給の増加を見込んでも客室は不足すると指摘されている。そこで打開策として注目されているのが、一般の空き部屋や空き家を貸し出す「民泊」だ。

　ワイアットさんが利用したAirbnbは、民泊仲介サイトの世界最大手だ。同社は11月、今年１～10月に同社を利用した訪日外国人の数が300万人を突破したと発表した。前年比２倍以上の伸びを見せているという。利用者を出身国別にみると、トップは韓国で、中国、アメリカ、香港が続いた。

　ホテル不足問題を解決したい政府も、民泊普及のための規制緩和に前向きだ。民泊を営むには旅館業としての許可を得る必要があるが、現在はルールが曖昧で、無許可でAirbnbに登録している部屋は多い。政府は今年４月に旅館業法の政令を改正して条件を緩和したほか、さらに規制を緩めた民泊新法の制定も目指している。新法ではインターネットで届け出るだけで営業可能になるなど、事実上の「全面解禁」になる見込みだ。

【参考記事】東京五輪まであと４年、「民泊」ルールはどうする？

　このように増加する訪日外国人のニーズを満たすための「宿づくり」が進んでいるが、当の外国人観光客は東京の宿にどんな印象を抱いているのだろうか？　ワイアットさん以外にも、東京を訪れたことのある外国人に聞いてみた。

次のページ中級ホテルでも「狭い」
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

中国の証取、優良上場企業のリファイナンス支援　審査
2026.02.09

ビジネス

欧州、ユーロの国際的役割拡大に備えを＝オーストリア
2026.02.09

ワールド

キューバの燃料事情は「危機的」とロシア、米の締め付
2026.02.09

ビジネス

ユーロ圏投資家心理、2月は予想上回る改善　25年7
2026.02.09
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    韓国映画『しあわせな選択』　ニューズウィーク日本…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 9
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 10
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 4
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中