コラム

マザー・テレサの救貧院に政治的圧力──インドで見られる「弱さの玉突き」

2022年01月06日(木)13時00分

マザー・テレサに対しては、その生前から賞賛と同じくらい批判がつきまとった。当時、欧米のリベラル派からは「慈善は対処療法にすぎず、貧困を生み出す社会構造への批判がない」といった攻撃もあった。

しかし、近年ではインド国内からの批判の方が目立つ。インド出身のジャーナリスト、クリティカ・ヴァラガーは2016年の論考「マザー・テレサは聖人ではなかった」で、改宗の強制疑惑、ハイチの独裁者から勲章を授与されたこと、質の悪い医療といった理由をあげてマザー・テレサが「慈善の金を第三世界に浪費した典型的な白人だった」と断定した。そのうえで、ローマ・カトリック教会とメディアが'聖女'のイメージを作り出したことは「我々を助ける白人は特別な存在」と思わせることでインドの精神を傷つけたとも非難している。

ヴァラガーの見解をここで詳しく検討する余裕はないが、熱帯地方に移り住んだ白人の没我的な慈善が白人世界から惜しみない賞賛を集める一方、現地からほとんど理解されないことは、他にもあったことだ。

20世紀初めに西アフリカのガボンで宣教と現地人の治療に生涯を捧げたアルベルト・シュバイツアーは欧米で'密林の聖者'と称えられたが、現地では変人とみなされやすかった。シュバイツアーが電気など文明の利器の使用を禁じたことがその一因で、ガボンの初代大統領は「シュバイツアー?あれは頭のおかしな、中気の老人だった」とこき下ろしている(伊藤正孝.1985.『アフリカ33景』.p52)。

精神的独立を目指すうねり

こうした論調の背景には、「情け深い白人に導かれる無力な有色人種」という構図そのものへの拒絶がある。もっとも、こうした議論は彼ら/彼女らの自己犠牲を過小評価し過ぎる点で、逆に現地の受け止めを無視しがちな欧米の一般的論調とはネガポジの関係にあるといえるかもしれない。

ともかく、ここでのポイントは、ヴァラガーのように「強者」である欧米の無意識の優越感を拒絶する議論が現代のインドで珍しくない、というより以前より高まっていることだ。

途上国では経済成長や権利意識の向上とともに、欧米から精神的独立を目指すうねりがあるが、インドはとりわけそれが目立つ。「白こそ美しい」という暗黙の想定を含む美白クリームへの拒絶反応がいち早く生まれたのがインドだったことは、その象徴だ。

だとすると、インド政府が海外からの献金を理由に「宣教者会」の口座凍結を命じたことは、「インドを虐げてきた」欧米の影響からぬけ出そうとするナショナリズムの高まりを反映したものといえる。

弱さを憎む弱者

ただし、強者による差別や抑圧を拒絶することは、結果的には次の弱者を生むことにもなり得る。ナショナリズムの高まるインドでは、与党インド人民党(BJP)が「インド人=ヒンドゥー教徒」の図式を強調するのと比例して、少数派である異教徒への迫害が増加しているからだ。

プロフィール

六辻彰二

筆者は、国際政治学者。博士(国際関係)。1972年大阪府出身。アフリカを中心にグローバルな政治現象を幅広く研究。横浜市立大学、明治学院大学、拓殖大学、日本大学などで教鞭をとる。著書に『イスラム 敵の論理 味方の理由』(さくら舎)、『世界の独裁者 現代最凶の20人』(幻冬舎)、『21世紀の中東・アフリカ世界』(芦書房)、共著に『グローバリゼーションの危機管理論』(芦書房)、『地球型社会の危機』(芦書房)、『国家のゆくえ』(芦書房)など。新著『日本の「水」が危ない』も近日発売

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

豊田織機の非公開化報道、トヨタ「一部出資含め様々な

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア

ビジネス

ベッセント長官、日韓との生産的な貿易協議を歓迎 米

ワールド

アングル:バングラ繊維産業、国内リサイクル能力向上
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 7
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 8
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 9
    ビザ取消1300人超──アメリカで留学生の「粛清」進む
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story