コラム

マザー・テレサの救貧院に政治的圧力──インドで見られる「弱さの玉突き」

2022年01月06日(木)13時00分

マザー・テレサに対しては、その生前から賞賛と同じくらい批判がつきまとった。当時、欧米のリベラル派からは「慈善は対処療法にすぎず、貧困を生み出す社会構造への批判がない」といった攻撃もあった。

しかし、近年ではインド国内からの批判の方が目立つ。インド出身のジャーナリスト、クリティカ・ヴァラガーは2016年の論考「マザー・テレサは聖人ではなかった」で、改宗の強制疑惑、ハイチの独裁者から勲章を授与されたこと、質の悪い医療といった理由をあげてマザー・テレサが「慈善の金を第三世界に浪費した典型的な白人だった」と断定した。そのうえで、ローマ・カトリック教会とメディアが'聖女'のイメージを作り出したことは「我々を助ける白人は特別な存在」と思わせることでインドの精神を傷つけたとも非難している。

ヴァラガーの見解をここで詳しく検討する余裕はないが、熱帯地方に移り住んだ白人の没我的な慈善が白人世界から惜しみない賞賛を集める一方、現地からほとんど理解されないことは、他にもあったことだ。

20世紀初めに西アフリカのガボンで宣教と現地人の治療に生涯を捧げたアルベルト・シュバイツアーは欧米で'密林の聖者'と称えられたが、現地では変人とみなされやすかった。シュバイツアーが電気など文明の利器の使用を禁じたことがその一因で、ガボンの初代大統領は「シュバイツアー?あれは頭のおかしな、中気の老人だった」とこき下ろしている(伊藤正孝.1985.『アフリカ33景』.p52)。

精神的独立を目指すうねり

こうした論調の背景には、「情け深い白人に導かれる無力な有色人種」という構図そのものへの拒絶がある。もっとも、こうした議論は彼ら/彼女らの自己犠牲を過小評価し過ぎる点で、逆に現地の受け止めを無視しがちな欧米の一般的論調とはネガポジの関係にあるといえるかもしれない。

ともかく、ここでのポイントは、ヴァラガーのように「強者」である欧米の無意識の優越感を拒絶する議論が現代のインドで珍しくない、というより以前より高まっていることだ。

途上国では経済成長や権利意識の向上とともに、欧米から精神的独立を目指すうねりがあるが、インドはとりわけそれが目立つ。「白こそ美しい」という暗黙の想定を含む美白クリームへの拒絶反応がいち早く生まれたのがインドだったことは、その象徴だ。

だとすると、インド政府が海外からの献金を理由に「宣教者会」の口座凍結を命じたことは、「インドを虐げてきた」欧米の影響からぬけ出そうとするナショナリズムの高まりを反映したものといえる。

弱さを憎む弱者

ただし、強者による差別や抑圧を拒絶することは、結果的には次の弱者を生むことにもなり得る。ナショナリズムの高まるインドでは、与党インド人民党(BJP)が「インド人=ヒンドゥー教徒」の図式を強調するのと比例して、少数派である異教徒への迫害が増加しているからだ。

プロフィール

六辻彰二

筆者は、国際政治学者。博士(国際関係)。1972年大阪府出身。アフリカを中心にグローバルな政治現象を幅広く研究。横浜市立大学、明治学院大学、拓殖大学、日本大学などで教鞭をとる。著書に『イスラム 敵の論理 味方の理由』(さくら舎)、『世界の独裁者 現代最凶の20人』(幻冬舎)、『21世紀の中東・アフリカ世界』(芦書房)、共著に『グローバリゼーションの危機管理論』(芦書房)、『地球型社会の危機』(芦書房)、『国家のゆくえ』(芦書房)など。新著『日本の「水」が危ない』も近日発売

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米国株式市場=大幅高、米イラン停戦合意受け投資家心

ワールド

原油先物100ドル割れ、米・イラン停戦合意で供給懸

ビジネス

NY外為市場=ドル一時1カ月ぶり安値、米イラン合意

ワールド

イラン、濃縮ウラン引き渡し示唆 トランプ氏「必ず実
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで代用した少女たちから10年、アジア初の普遍的支援へ
  • 2
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官 ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 3
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命防衛隊と消耗戦に
  • 4
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 5
    キッチンスポンジ使用の思いがけない環境負荷...マイ…
  • 6
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 7
    高学力の男女で見ても、日本の男女の年収格差は世界…
  • 8
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 9
    アメリカとイランが2週間の停戦で合意...ホルムズ海…
  • 10
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 4
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 5
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 9
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 10
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story