コラム

自分がどうしたいか、「決め方」を知らない子供たち...未来の可能性を広げる取り組み始まる

2022年08月03日(水)10時10分

一般に、昨今の保護者や教師は、子どもに安定した企業や職種に就いてほしいと願い、リスクを回避しがちだと山本さんは話す。周囲の大人が関与するあまり、子どもたちは将来を半ば「方向づけられて」さえいる。そうした傾向は、新型コロナウイルス感染拡大などにより将来を展望しづらい現代ほど強まっているといい、「生徒が自由に考える余白が少なくなっている」と指摘する。

一方、「自分がどうしたいか、どうなりたいか」といった決定や判断をする行為そのものについて、学校で考えるタイミングは少ないようだ。河合塾が大学生566人に行ったアンケート調査によると、中学・高校時代に「決め方」を習った生徒は13%に過ぎない。

そうした課題を背景に、意思決定を学ぶプログラムの開発に着手した。その特徴は、「決める」ことの学習にある。

220729mnm_kwj02.jpg

「ミライの選択」のテキスト(筆者提供)

「選択」のし方を学ぶ

2011年当初、ミライ研は科学実験やクリティカルシンキング(論理思考)を中心に取り組んでいた。山本さんが加わった2015年以降は、生徒たちが将来や未来を想像し、創造することで学ぶ「未来思考」の比重を高めた。

特に充実させてきたのが、「ミライの選択」と「ミライの洞察」だ。

「ミライの選択」は、決定や判断の連続である人生において、重要な節目節目で納得のいく決断ができるよう、「決め方」を学ぶ。無数にある選択肢を合理的、戦略的に絞り込み、その選択の結果としてどういった未来が待っているか──。そのように複数のシナリオを考えることは、未来学の論理と通底する。

220729mnm_kwj03.jpg

(河合塾提供)

先の河合塾のアンケート結果は、裏を返せば、「学校で決め方を学ばない子ども」が87%ということになる。決め方について学ぶ意義や決め方の種類などの基礎を、100ページ近いテキストで手と頭を使って学習していく。

「ミライの選択」は、進路選択、やや大げさに言えば、「人生の重大なターニングポイントでの選択」に生かすことを目標に置く。そうした最終ゴールを意識しながら、「学校の期末試験に向けてどのような対策をするか」といった身近なテーマで「決定木(デシジョンツリー)」の仕組みや有用性について学んだり、「部活と勉強の両立で悩む」ケースを例に「総合評価法」を用いて実践したりしていく。

プロフィール

南 龍太

共同通信社経済部記者などを経て渡米。未来を学問する"未来学"(Futurology/Futures Studies)の普及に取り組み、2019年から国際NGO世界未来学連盟(WFSF・本部パリ)アソシエイト。2020年にWFSF日本支部創設、現・日本未来学会理事。主著に『未来学』(白水社)、『生成AIの常識』(ソシム)『AI・5G・IC業界大研究』(いずれも産学社)など、訳書に『Futures Thinking Playbook』(Amazon Services International, Inc.)。東京外国語大学卒。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、ディエゴガルシア島巡る英の対応を非難 

ワールド

北朝鮮、党大会で新たな軍事目標設定へ 金総書記が表

ビジネス

ムーディーズ、AI懸念を一蹴 通期利益見通しが予想

ビジネス

NEC委員長、NY連銀報告書を批判 「国民が関税負
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは?
  • 3
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方...勝利のカギは「精密大量攻撃」に
  • 4
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 10
    アフガニスタンで「対中テロ」拡大...一帯一路が直面…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story