コラム

自分がどうしたいか、「決め方」を知らない子供たち...未来の可能性を広げる取り組み始まる

2022年08月03日(水)10時10分

一般に、昨今の保護者や教師は、子どもに安定した企業や職種に就いてほしいと願い、リスクを回避しがちだと山本さんは話す。周囲の大人が関与するあまり、子どもたちは将来を半ば「方向づけられて」さえいる。そうした傾向は、新型コロナウイルス感染拡大などにより将来を展望しづらい現代ほど強まっているといい、「生徒が自由に考える余白が少なくなっている」と指摘する。

一方、「自分がどうしたいか、どうなりたいか」といった決定や判断をする行為そのものについて、学校で考えるタイミングは少ないようだ。河合塾が大学生566人に行ったアンケート調査によると、中学・高校時代に「決め方」を習った生徒は13%に過ぎない。

そうした課題を背景に、意思決定を学ぶプログラムの開発に着手した。その特徴は、「決める」ことの学習にある。

220729mnm_kwj02.jpg

「ミライの選択」のテキスト(筆者提供)

「選択」のし方を学ぶ

2011年当初、ミライ研は科学実験やクリティカルシンキング(論理思考)を中心に取り組んでいた。山本さんが加わった2015年以降は、生徒たちが将来や未来を想像し、創造することで学ぶ「未来思考」の比重を高めた。

特に充実させてきたのが、「ミライの選択」と「ミライの洞察」だ。

「ミライの選択」は、決定や判断の連続である人生において、重要な節目節目で納得のいく決断ができるよう、「決め方」を学ぶ。無数にある選択肢を合理的、戦略的に絞り込み、その選択の結果としてどういった未来が待っているか──。そのように複数のシナリオを考えることは、未来学の論理と通底する。

220729mnm_kwj03.jpg

(河合塾提供)

先の河合塾のアンケート結果は、裏を返せば、「学校で決め方を学ばない子ども」が87%ということになる。決め方について学ぶ意義や決め方の種類などの基礎を、100ページ近いテキストで手と頭を使って学習していく。

「ミライの選択」は、進路選択、やや大げさに言えば、「人生の重大なターニングポイントでの選択」に生かすことを目標に置く。そうした最終ゴールを意識しながら、「学校の期末試験に向けてどのような対策をするか」といった身近なテーマで「決定木(デシジョンツリー)」の仕組みや有用性について学んだり、「部活と勉強の両立で悩む」ケースを例に「総合評価法」を用いて実践したりしていく。

プロフィール

南 龍太

共同通信社経済部記者などを経て渡米。未来を学問する"未来学"(Futurology/Futures Studies)の普及に取り組み、2019年から国際NGO世界未来学連盟(WFSF・本部パリ)アソシエイト。2020年にWFSF日本支部創設、現・日本未来学会理事。主著に『未来学』(白水社)、『生成AIの常識』(ソシム)『AI・5G・IC業界大研究』(いずれも産学社)など、訳書に『Futures Thinking Playbook』(Amazon Services International, Inc.)。東京外国語大学卒。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

インタビュー:日銀利上げ、円安とインフレの悪循環回

ビジネス

JPモルガン、26年通期経費が1050億ドルに増加

ワールド

ゼレンスキー氏、大統領選実施の用意表明 安全確保な

ワールド

EU、凍結ロ資産活用へ大詰め協議 対ウクライナ金融
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【クイズ】アジアで唯一...「世界の観光都市ランキング」でトップ5に入ったのはどこ?
  • 3
    中国の著名エコノミストが警告、過度の景気刺激が「財政危機」招くおそれ
  • 4
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 5
    「韓国のアマゾン」クーパン、国民の6割相当の大規模情…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「1匹いたら数千匹近くに...」飲もうとしたコップの…
  • 8
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    ゼレンスキー機の直後に「軍用ドローン4機」...ダブ…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 7
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 8
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56%…
  • 9
    イスラエル軍幹部が人生を賭けた内部告発...沈黙させ…
  • 10
    【クイズ】アルコール依存症の人の割合が「最も高い…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story