コラム

ChatGPTはリサーチの助手として有能か? 犯罪学者が検証

2023年04月04日(火)08時50分
ChatGPT

ChatGPTのビジネス・教育分野への進出は確実(写真はイメージです) Ascannio-shutterstock

<犯罪学の専門家である筆者が「トイレで犯罪に遭わないために必要なことは何か」をChatGPTに質問。使用してみて分かった長所・短所は?>

人工知能(AI)を開発する米企業「オープンAI」が開発した対話型AI「Chat(チャット)GPT」のユーザー数が爆発的に伸びている。質問を投げかけると、人間との自然な会話のように文章を返してくれる優れものだ。AIなら、さぞかし素晴らしい回答が出てきそうだが、果たしてそうなのか。以下では、話題沸騰のChatGPTが、リサーチの助手として、有能か無能かを検討したい。

まずは、リサーチの総論から。
ビジネスや行政のリサーチでは、鳥の目、虫の目、魚の目、コウモリの目が重要である。


★鳥の目は、大所高所から物事の全体を俯瞰するマクロの視点。

★虫の目は、現場に密着し物事の細部を凝視するミクロの視点。

★魚の目は、時流に乗って物事の動向を追跡するトレンドの視点。

★コウモリの目は、逆転の発想で物事の常識を覆すリバースの視点。



komiya230403_1.jpg
リサーチに必要な視点

筆者が関わっている学問の世界でも、「社会学」は鳥の目、「心理学」は虫の目、「歴史学」は魚の目から本質や真実を探る営みだ。ただし、社会学でも、虫の目が必要な「臨床社会学」や魚の目が必要な「歴史社会学」もあり、それほど単純な話ではない。心理学にも、鳥の目が必要な「社会心理学」がある。そこで、あえて社会学と心理学を区別するなら、社会学では最低2人の登場人物が必要だが、心理学では登場人物は1人でもいいということになろうか。

ハイレベルなリサーチを可能にする5つ目の視点

それはともかく、リサーチはアンケートや統計を用いる「量的調査」と、参与観察やインタビューによる「質的調査」に大別できる。量的調査は「広く浅く」というスタンスなので鳥の目、質的調査は「狭く深く」というスタンスなので虫の目だ。

さらに、本質や真実にたどり着くためには、時系列の視点、つまり魚の目も重要である。「歴史は繰り返される」からだ。ビジネスや行政では、この3つの視点に加え、コウモリの目も欠かせない。固定観念にとらわれていると、イノベーションが期待できないからだ。

「当たり前を疑う学問」と言われる社会学でも、コウモリの目は重要だ。例えば、社会学ベースの犯罪学は、社会を裏側から透視する学問である。言い換えれば、表通りではなく裏通りを歩き、ブライトサイドではなくダークサイドを照らすのが犯罪学だ。

筆者は、これら4つの視点に、さらにもう一つ付け加えたい。それはワシの目だ。鳥の目、虫の目、魚の目、コウモリの目が、いずれもリアル空間(フィジカル空間)を見るのに対し、ワシの目は現実空間とは別のバーチャル空間(サイバー空間)を見る。こうしてハイブリッドな「5眼思考」を駆使すれば、ハイレベルなリサーチが可能になる。


★ワシの目は、サイバー空間でデジタル情報を解析するクラウドの視点。

プロフィール

小宮信夫

立正大学教授(犯罪学)/社会学博士。日本人として初めてケンブリッジ大学大学院犯罪学研究科を修了。国連アジア極東犯罪防止研修所、法務省法務総合研究所などを経て現職。「地域安全マップ」の考案者。警察庁の安全・安心まちづくり調査研究会座長、東京都の非行防止・被害防止教育委員会座長などを歴任。代表的著作は、『写真でわかる世界の防犯 ——遺跡・デザイン・まちづくり』(小学館、全国学校図書館協議会選定図書)。NHK「クローズアップ現代」、日本テレビ「世界一受けたい授業」などテレビへの出演、新聞の取材(これまでの記事は1700件以上)、全国各地での講演も多数。公式ホームページとYouTube チャンネルは「小宮信夫の犯罪学の部屋」。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国が秘密裏に核実験、米国が非難 新たな軍備管理合

ビジネス

ユーロ高、政治的意図でドルが弱いため=オーストリア

ビジネス

英シェル、カザフ新規投資を一時停止へ 政府との係争

ビジネス

ECB、インフレ下振れリスク懸念 ユーロ高を警戒
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 5
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 6
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 7
    「反トランプの顔ぶれ」にMAGAが怒り心頭...グリーン…
  • 8
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 9
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 10
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story