コラム

津田梅子、下田歌子、安井てつが開いた日本の「女子教育」...明治から現在で、どこまで進んだか

2024年08月06日(火)18時45分
日本の女子教育の草分け津田梅子、下田歌子、安井てつ

beauty-box/Shutterstock

<津田梅子、下田歌子、安井てつの3人が草分けとなった日本における女子教育だが、現在でも日本の状況は諸外国に後れを取っている>

[ロンドン発]英ケンブリッジ大学の女子教員養成校(現ヒューズ・ホール)の校長を務めたエリザベス・フィリップス・ヒュース(1851~1925年)は日本女子教育の発展に努めた1人。新しい5000円札の顔になる津田梅子、下田歌子、安井てつはヒューズ・ホールと縁がある。

津田梅子は津田塾大学、下田歌子は実践女子学園、安井てつは東京女子大学を開いた日本女子教育の草分け。そのヒューズ・ホールで7月29日、ローリー・ブリストウ校長と実践女子学園の木島葉子理事長の間で交流協定が交わされた。下田歌子の視察から実に約130年だ。

newsweekjp_20240806084809.jpg

交流協定を交わす木島理事長とブリストウ校長(筆者撮影)

調印式はユニバーシティー・カレッジ・ロンドン(UCL)眼科研究所の大沼信一教授を中心に2015年に始まった毎年恒例のジャパン・ユース・チャレンジの中で行われた。10周年の今年は7月27日~8月4日の日程で日英から実践女子学園を含む高校生計100人が参加した。

newsweekjp_20240806084839.jpg

UCLジャパン・ユース・チャレンジに参加した日英の高校生(同)

ビクトリア女王に謁見した下田歌子

木島理事長も実践女子大学の卒業生。男女雇用機会均等法が施行された1986年に外資系の生命保険会社に入社。「四大卒かつ浪人経験もある自分に就職試験を受けさせてくれる企業は数少なかった」と日経ウーマノミクスプロジェクトのインタビューに振り返っている。

newsweekjp_20240806084902.jpg

木島理事長(同)

木島理事長は「今年、実践女子大学は国際学部を立ち上げてグローバルと社会連携を軸にやっている。下田先生が100年以上前に訪れたご縁で交流協定が結ばれた。言葉や経済的な問題などハードルは高いものの、これから交換留学など具体的な内容を相談する」と意気込む。

下田歌子は明治天皇の皇女ご教育係の内命を受け、欧州8カ国と米国を視察した。英国ではバッキンガム宮殿でビクトリア女王に謁見。この時、日本古来の礼装「袿袴(けいこ)」を着用して女王や英国の上流社会に感銘を与えた。

「女性が社会を変える、世界を変える」

実践女子学園の建学の精神は「女性が社会を変える、世界を変える」。下田は米国の詩人、ウィリアム・ロス・ウォレス(1819~81年)の言葉を引いて「揺籃(ようらん)を揺るがすの手は、もってよく天下を動かすことをうべし」と学校設立の意義や自らの志を世に問うた。

「揺りかご」をゆらす手とは女性を指し、女性こそが天下を動かせるという意志が込められている。

プロフィール

木村正人

在ロンドン国際ジャーナリスト
元産経新聞ロンドン支局長。憲法改正(元慶応大学法科大学院非常勤講師)や国際政治、安全保障、欧州経済に詳しい。産経新聞大阪社会部・神戸支局で16年間、事件記者をした後、政治部・外信部のデスクも経験。2002~03年、米コロンビア大学東アジア研究所客員研究員。著書に『欧州 絶望の現場を歩く―広がるBrexitの衝撃』(ウェッジ)、『EU崩壊』『見えない世界戦争「サイバー戦」最新報告』(いずれも新潮新書)。
masakimu50@gmail.com
twitter.com/masakimu41

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米・イラン交渉団、和平目指し直接会談 パキスタン交

ワールド

米軍がホルムズ「掃海」とトランプ氏、イランTVなど

ワールド

バンス米副大統領、パキスタンのシャリフ首相と会談

ワールド

米が資産凍結解除に同意とイラン筋、米当局者は否定
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    健康を守るはずのサプリが癌細胞を助ける? 思いがけない副作用に研究者が警鐘
  • 2
    中国が恐れる「経済ドミノ」
  • 3
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦によって中国が「最大の勝者」となる理由
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 6
    革命国家イラン、世襲への転落が招く「静かな崩壊」
  • 7
    新しいアメリカンドリームは「国外移住」...5人に1人…
  • 8
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 9
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 10
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 3
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた?
  • 4
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 7
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 8
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 9
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 10
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story