コラム

戦場では「笑っていた」兵士が、帰還後に自ら命を絶つ...戦争が残す深い「傷」

2022年04月02日(土)16時45分

「戦争は死んでいくビシネスだ」

同じ大隊の軍曹だったトム・ヘリング氏(71)は「作戦を開始した夜は雪や霜でとても寒かったです。橋には地雷が仕掛けられているかもしれないので、川を渡りました。仮設の橋が壊れてズブ濡れになり、体の芯まで凍えました。幸いにも地雷はプラスチック製で寒さのため多くが機能しなくなっていました。危険はみな覚悟していました」と思い起こす。

220402kmr_fkl03.jpg

トム・ヘリング氏。左上が空挺大隊の帽子(筆者撮影)

PTSDについて「私自身、間近で見てきました。この間、退役軍人と話している時も、戦術を語り始めると突然、彼が倒れたんです。何が引き金になるのか分かりません。記憶かもしれないし、何かを見たことが引き金になるかもしれない。眠れない時とか、死にかけたことを思い出すとか、友人や仲間が死んだ時のことを思い出すとか、いろいろなことがきっかけになります」と言う。

「恐怖を感じることもあれば、悲しみの場合もあります。仕事もせず、食事もとらず、自分の身の回りのこともできず、時に暴力を振るうこともあります。第一次大戦の砲弾ショックと何ら変わりません。しかし2つとして同じPTSDはないのです。風邪の特効薬を探すようなもので、治療法はないけれど緩和することはできます。普通の教育や会話が救済になるのです」

ヘリング氏は「戦争は死んでいくビシネスだ」と言う。その意味を問うと「2つの意味があります。まず、戦争で人は死んでいきます。そして戦争を終わらせる戦争が起きます。戦争そのものも死んでいく運命にあります。私たちには抑止力と安全保障が必要であり、そのために軍隊や情報機関などあらゆるものが存在します。戦争をせずに済ませることが本当の勝利なのです」と答えた。

「両親は戦争について話すことをためらっていた」

フォークランド諸島のジュニア大使を務めるタムシン・マクラウドさん(23)は「両親はずっと戦争について話すことをためらっていました。それは他の島民も同じで、PTSDのため長い間、戦争について話すことができなかったのです。40年たった今、彼らはようやく自分や家族に起こった出来事についてよりオープンに話すようになりました」と打ち明ける。

220402kmr_fkl06.jpg

タムシン・マクラウドさん(筆者撮影)

「私の家族が戦争でアルゼンチン軍に捕らえられ、人質として公民館に閉じ込められていたことを知りませんでした。最近になって知ったのです。彼らは戦争を過去のものとして前だけを向いてきました。尊い犠牲を払ってフォークランド諸島は解放され、自由を取り戻したのだから、それを受け入れ、祝いたいです」とタムシンさんは言う。

プロフィール

木村正人

在ロンドン国際ジャーナリスト
元産経新聞ロンドン支局長。憲法改正(元慶応大学法科大学院非常勤講師)や国際政治、安全保障、欧州経済に詳しい。産経新聞大阪社会部・神戸支局で16年間、事件記者をした後、政治部・外信部のデスクも経験。2002~03年、米コロンビア大学東アジア研究所客員研究員。著書に『欧州 絶望の現場を歩く―広がるBrexitの衝撃』(ウェッジ)、『EU崩壊』『見えない世界戦争「サイバー戦」最新報告』(いずれも新潮新書)。
masakimu50@gmail.com
twitter.com/masakimu41

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ラガルドECB総裁、任期満了が「基本方針」 WSJ

ビジネス

トランプ緊急関税、最高裁が違法判決なら1750億ド

ワールド

日ロ関係はゼロに低下、平和への対話進行していない=

ビジネス

金価格が上昇、米イラン緊張と欧州債券利回り低下で
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 5
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 9
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 10
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story