コラム

30歳未満、特に女性はアストラゼネカ製ワクチン接種には細心の注意を 血栓症・血小板減少のリスク

2021年04月08日(木)14時04分

女性の場合、避妊のためピルを服用していると、わずかだが血栓症のリスクが高まる。妊娠中・出産後はさらに血栓症になるリスクが高いため、AZワクチンでなくても、接種の際には細心の注意が必要だ。

筆者は、ファイザー製ワクチンを接種する際のスクリーニングで「血液凝固障害か、ワルファリンのような抗凝固剤を服用しているか、筋肉内注射に対する禁忌(普通は適切な療法だが、それが当てはまらない人)があるか」を質問していることが、果たして注射部位に留まる問題なのかずっと気になっていた。

昨年12月、米フロリダ州マイアミ・ビーチの産婦人科医グレゴリー・マイケルさん(当時56歳)が米ファイザー製ワクチンを接種後、副反応で急性免疫性血小板減少症(ITP)を起こし、血小板不足から出血性脳卒中を起こし、息を引き取った。接種者の体質によってはワクチン接種で凝固障害がブーストされることがあるのではないかと不安を覚えた。

AZワクチン接種後に血栓症・血小板減少の同時発生で急死したイギリス国内の19人に関する詳しい状況はまだ分からない。体質や接種時の状況によって血栓が急激に発生し、血小板が足りなくなって出血が止まらず、死んでしまうケースが発生しているとの懸念は払拭されていない。

ワクチン接種による「集団免疫」獲得を目指す戦略は「最大多数の最大幸福」を実現させるものとは言え、そのために犠牲になる人が出ることは、これまで予防接種禍や薬害事件を取材してきた筆者としてはいたたまれない気持ちになる。遺族は最愛の人の急死に悲しさとやりきれなさでいっぱいだろう。

ただ、救いは利害相反を避けるため、MHRAもJCVIも英保健省とは独立して判断し、EMAとも足並みをそろえていることだ。

100%安全とは言い切れないワクチンの接種、しかもパンデミック下における前例のない地球規模の集団予防接種ではこれからも何が起きるか分からない。私たちが日常を取り戻すためには臨床試験や接種によるデータと分析を積み重ねて、手探りで一歩後退二歩前進を続けていくしか道がない。

AZワクチン接種後4日から2週間以内に以下の症状がある場合、直ちに医師の診察を受けるようとMHRAやEMAは呼びかけている。

・呼吸困難

・胸の痛み

・足のむくみ

・持続的な腹痛(腹痛)

・重度で持続的な頭痛やかすみ目などの症状

・注射部位以外の小さな血斑

プロフィール

木村正人

在ロンドン国際ジャーナリスト
元産経新聞ロンドン支局長。憲法改正(元慶応大学法科大学院非常勤講師)や国際政治、安全保障、欧州経済に詳しい。産経新聞大阪社会部・神戸支局で16年間、事件記者をした後、政治部・外信部のデスクも経験。2002~03年、米コロンビア大学東アジア研究所客員研究員。著書に『欧州 絶望の現場を歩く―広がるBrexitの衝撃』(ウェッジ)、『EU崩壊』『見えない世界戦争「サイバー戦」最新報告』(いずれも新潮新書)。
masakimu50@gmail.com
twitter.com/masakimu41

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

アングル:戦闘で労働力不足悪化のロシア、インドに照

ワールド

アングル:フロリダよりパリのディズニーへ、カナダ人

ビジネス

NY外為市場=ドル横ばい、米CPI受け 円は週間で

ビジネス

米国株式市場=3指数が週間で下落、AI巡る懸念継続
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 6
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 9
    毛沢東への回帰? それとも進化? 終身支配へ突き…
  • 10
    「賢明な権威主義」は自由主義に勝る? 自由がない…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story