コラム

30歳未満、特に女性はアストラゼネカ製ワクチン接種には細心の注意を 血栓症・血小板減少のリスク

2021年04月08日(木)14時04分

下は感染の広がりが中程度のスライドだ。

kimura2021040802.jpg

次はかなり感染が拡大している状況でのスライドだ。

kimura2021040803.jpg

AZワクチンは重症化と入院リスクを劇的に減らすため、高齢になればなるほど接種を受けるベネフィットが大きいことが一目瞭然だ。

欧州全体では脳静脈洞血栓症169症例、内蔵静脈血栓症53例

欧州連合(EU)の欧州医薬品庁(EMA)もMHRAと同時に記者会見し、「血栓症と血小板減少の同時発生はAZワクチンのごくまれな副反応としてリストアップすべきだ」と指摘した。欧州経済領域 (EEA)とイギリスでは3月22日時点で約2500万人が接種を受け、CVSTが62例、内蔵静脈血栓症24例が確認された。ほとんどが60歳未満の女性だった。また18人が死亡した。

4月4日時点では3400万人が接種を受け、CVSTが169症例、内蔵静脈血栓症53例が報告されている。

AZワクチン接種直後にCVSTを発症したのは100万人当たり2.2人(MHRA)から5人(EMAの最新集計)とばらつきがある。オープン・ユニバーシティーのケビン・マッコンウェイ名誉教授(応用統計学)は「ワクチンの接種にかかわらず1年間では100万人に2~5人の割合でCVSTは発症する。最近の研究では13~16人という可能性も指摘されている」という。

EMAは「血栓症と血小板減少の同時発生はごくまれであり、ワクチンの全体的なベネフィットは副反応のリスクを上回る」と結論付ける。その一方で「もっともらしい説明の一つは免疫応答だ」として、抗凝固薬ヘパリンで治療された患者に時々見られるヘパリン起因性血小板減少症と似ていると分析している。現時点ではリスク要因を特定できないという。

英予防接種合同委員会(JCVI)は「このごくまれな症状に関する既知のリスクファクターは現時点では存在しない。AZワクチンの1回目接種を受けたことに対する特異体質反応のように見える」と分析し、MHRAも「血栓症と血小板減少の同時発生はコロナ感染者でもワクチンの未接種者にもみられないことに留意することは重要だ」と指摘した。

エコノミークラス症候群など血栓症は誰にでも起こりうる症例だ。しかもコロナに感染すると、血栓症を伴うことは少なくない。筆者の友人である30代の女性はコロナに感染して寝込んだ後、皮膚がかゆくなり、足に小さな血斑がみられた。

プロフィール

木村正人

在ロンドン国際ジャーナリスト
元産経新聞ロンドン支局長。憲法改正(元慶応大学法科大学院非常勤講師)や国際政治、安全保障、欧州経済に詳しい。産経新聞大阪社会部・神戸支局で16年間、事件記者をした後、政治部・外信部のデスクも経験。2002~03年、米コロンビア大学東アジア研究所客員研究員。著書に『欧州 絶望の現場を歩く―広がるBrexitの衝撃』(ウェッジ)、『EU崩壊』『見えない世界戦争「サイバー戦」最新報告』(いずれも新潮新書)。
masakimu50@gmail.com
twitter.com/masakimu41

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

英CPI、1月は前年比+3.0% 昨年3月以来の低

ワールド

エプスタイン文書、米エリートへの不信鮮明に=世論調

ワールド

ウクライナ和平協議2日目が終了、「困難な交渉」 継

ビジネス

グレンコア、25年は3年連続減益 株主に20億ドル
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    極超音速ミサイルが通常戦力化する世界では、グリー…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story