コラム

レジ袋有料化はイギリス人の環境意識を覚醒させた

2020年07月08日(水)14時10分

少額でも料金がかかることでイギリス人の意識は変わった NEIL HALL-REUTERS

<5ペンスであろうと料金がかかることでエコバッグを持参する人が増えた、自分たちの行動が環境に及ぼすインパクトについて考えるきっかけにもなっている>

プラスチック問題にかけては、かなり先を行っていた友人がいる。ギリシャ神話の凶事の予言者カサンドラのごとく、彼は1990年代前半からこの問題を警告していた。彼は変わり者だと思われていた。一度など、ペットボトル飲料を買ったからといって付き合いたての彼女に説教したことがあった。幸先のいい交際スタートとは思えない。

僕は彼に影響を受けた。プラスチックが大きな環境問題であることを確信しているからこそ、彼はこんな面倒なことをするのだろうと考えた。でも多くの人と同じく僕も、プラスチックがそこまで悪いはずないとも思っていた。もしそんなに悪いものなら、こんなにあふれ返るのを政府が放っておくわけないじゃないか......。レジ袋もタダでくれるわけないだろうし......。それに結局、プラスチックはリサイクルされるんでしょ?

イングランドで2015年、レジ袋が少額ながら有料化されたことは、僕たちを自己満足状態からたたき起こした。スーパーでもらうレジ袋の数をちょっと少なめにしようなどという単純な削減策をはるかに超えた覚醒を促したのだ。

それでも僕は懐疑的だった。イギリス人は5ペンス(約7円)硬貨を落としても拾おうともしない人々だから、レジ袋に5ペンス払うのなんて何とも思わないだろう。でもどういうわけか、この施策は習慣を変えた。どんなにわずかであろうと料金がかかることによって、レジ袋を受け取らず、自分で袋を持参したり長く使えるエコバッグを買ったりする動機付けができたのだ。

そして、自分たちの行動を振り返るきっかけにもなった。僕たちは毎年何十億枚ものレジ袋を使い、その多くが海に行き着き海洋生物を脅かす。僕たちは、使用済みペットボトルが新しいペットボトルに生まれ変わってなどいないことを学んだ(浅はかにも僕は長年信じ続けていたのだが)。僕たちのプラスチックごみは船に乗って地球の反対側へ......現実にはリサイクルなどしていない国や、近年では受け取り拒否を鮮明にしている国へも運ばれているのだと知った。

それでもイギリスの人々は、時には1、2枚のレジ袋をもらって「罪悪税」を払うこともある。でも彼らはきまり悪そうで、袋を持参しなかったことを自己弁護している(「いつもなら持ってくるんだけどなあ!」)。誰からも責められないのだから、必ずしも同調圧力という訳ではない。むしろ人々は「理解」した上で強力したがっているようだ。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ウクライナ2都市にロシアが攻撃、和平協議直後

ビジネス

乳児ボツリヌス症の集団感染、バイハート社の粉ミルク

ワールド

北朝鮮抑止「韓国が主な責任」、米国防総省が関与縮小

ワールド

トランプ政権のEVインフラ助成金停止は違法、米地裁
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 8
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 9
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 10
    3年以内に日本からインドカレー店が消えるかも...日…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story