コラム

「ジャガイモ飢饉」のアイルランドから、人口過密のイングランドへ

2018年10月10日(水)19時00分

ジャガイモ飢饉の時代に食べ物を求めるアイルランドの人々を描いたイラスト duncan1890/iStock.

<イングランドのお隣、アイルランドは19世紀の「ジャガイモ飢饉」をきっかけに人口の激減を続け、対照的にイングランドは人口の急激な流入が続く>

僕はアイルランド系の祖先を持つイングランド人だ(僕はイギリス国籍とアイルランド共和国国籍のどちらも所有している)。その2つの母国の人口推移は、ここ数百年で全く異なる道を歩んできた。

1841年の国勢調査以来、イングランドの人口は1360万人から現在の推定5600万人に増加した。

現在のアイルランド共和国を構成している26州の人口は、ほぼ同じ期間に、650万人から推定480万人に減少した。

ざっくり言うと、イングランドの人口が4倍に増える一方で、アイルランドの人口は4分の1ほど減ったことになる。隣同士の2つの国にしては、途方もない違いだ。

これがもしも日本の立場だったら、と考えてみると、1841年の日本の人口は約3100万人と推計される。つまり、イングランドと非常に似通った割合で人口が増加している(現在の人口は4倍だ)。代わりに、アイルランドのような人口推移をたどっていたとしたら、現在の日本の人口は2300万人になっているだろう。

アイルランドは1845年に始まった、いわゆる「ジャガイモ飢饉」で大打撃を受けた。その特徴は、被害が一地域にとどまらず全土に広がったこと、そしてその後何年も続いたことだ。当時、アイルランドの何百万もの人々はほぼジャガイモだけを食べて命をつないでいる状態で、飢饉が襲った時には当てにできる資源(貯蓄や資産など)もほとんどなかった。100万人以上が命を落とし、さらに100万人が国外、主にアメリカへと移住した。

100年以上も人口流出が続いた

だから、飢饉は「自然災害」だったが、経済的・政治的状況が事態を国家規模の大惨事にしてしまった。その当時、アイルランドは世界屈指の豊かな国イギリスの一部だったが、アイルランド人はひどい貧困にあえいでいた。イギリス人貴族の多くがアイルランドの広大な土地を所有し、そこで貧しいアイルランド人が小作人として働いていた。イギリス人貴族たちはこうやって収益を得ていたが、多くはイングランドに暮らしていたし、アイルランドの所有地を訪れることさえほとんどなかった。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米地裁、FRB議長の召喚状差し止めの判断維持 検察

ワールド

イラン上空で米戦闘機撃墜、乗員1人を救助 対イラン

ビジネス

米3月雇用者数17.8万人増、過去15カ月で最多 

ワールド

米政権、「脱獄不能」アルカトラズ監獄再開へ予算 ア
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 2
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ海峡封鎖と資源価格高騰が業績を押し上げ
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    中国は「アカデミズムの支配」を狙っている? 学術誌…
  • 8
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 9
    60年前に根絶した「肉食バエ」が再びアメリカに迫る.…
  • 10
    『ナイト・エージェント』主演ガブリエル・バッソが…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story