コラム

「ジャガイモ飢饉」のアイルランドから、人口過密のイングランドへ

2018年10月10日(水)19時00分

ジャガイモ飢饉の時代に食べ物を求めるアイルランドの人々を描いたイラスト duncan1890/iStock.

<イングランドのお隣、アイルランドは19世紀の「ジャガイモ飢饉」をきっかけに人口の激減を続け、対照的にイングランドは人口の急激な流入が続く>

僕はアイルランド系の祖先を持つイングランド人だ(僕はイギリス国籍とアイルランド共和国国籍のどちらも所有している)。その2つの母国の人口推移は、ここ数百年で全く異なる道を歩んできた。

1841年の国勢調査以来、イングランドの人口は1360万人から現在の推定5600万人に増加した。

現在のアイルランド共和国を構成している26州の人口は、ほぼ同じ期間に、650万人から推定480万人に減少した。

ざっくり言うと、イングランドの人口が4倍に増える一方で、アイルランドの人口は4分の1ほど減ったことになる。隣同士の2つの国にしては、途方もない違いだ。

これがもしも日本の立場だったら、と考えてみると、1841年の日本の人口は約3100万人と推計される。つまり、イングランドと非常に似通った割合で人口が増加している(現在の人口は4倍だ)。代わりに、アイルランドのような人口推移をたどっていたとしたら、現在の日本の人口は2300万人になっているだろう。

アイルランドは1845年に始まった、いわゆる「ジャガイモ飢饉」で大打撃を受けた。その特徴は、被害が一地域にとどまらず全土に広がったこと、そしてその後何年も続いたことだ。当時、アイルランドの何百万もの人々はほぼジャガイモだけを食べて命をつないでいる状態で、飢饉が襲った時には当てにできる資源(貯蓄や資産など)もほとんどなかった。100万人以上が命を落とし、さらに100万人が国外、主にアメリカへと移住した。

100年以上も人口流出が続いた

だから、飢饉は「自然災害」だったが、経済的・政治的状況が事態を国家規模の大惨事にしてしまった。その当時、アイルランドは世界屈指の豊かな国イギリスの一部だったが、アイルランド人はひどい貧困にあえいでいた。イギリス人貴族の多くがアイルランドの広大な土地を所有し、そこで貧しいアイルランド人が小作人として働いていた。イギリス人貴族たちはこうやって収益を得ていたが、多くはイングランドに暮らしていたし、アイルランドの所有地を訪れることさえほとんどなかった。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

午後3時のドルは159円後半へ上昇、米による海峡封

ワールド

トランプ氏、ローマ教皇の批判に反発 「犯罪に弱腰」

ワールド

米民主党、トランプ氏盟友オルバン氏の敗北歓迎 中間

ワールド

韓・ポーランド、包括的戦略的パートナーシップ格上げ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】イラン情勢で「任天堂」が急落 不確実な相場で人気の優良株から売られる落とし穴
  • 2
    新しいアメリカンドリームは「国外移住」...5人に1人が海外を希望する時代
  • 3
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国防軍は崩壊寸前」
  • 4
    健康を守るはずのサプリが癌細胞を助ける? 思いがけ…
  • 5
    日本は「イノベーションのやり方」を忘れた...ホンダ…
  • 6
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 7
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦に…
  • 8
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 9
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 10
    「いい加減にして...」ケンダル・ジェンナーの「目の…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 3
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた?
  • 4
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 8
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 9
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 10
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦に…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
  • 10
    第6回大会を終えて曲がり角に来たWBC
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story