コラム

化石燃料を使わない時代へ ─ ただし日本以外では

2016年07月15日(金)16時00分

Carlos Barria-REUTERS

<世界の流れは、化石燃料による温室効果ガスと汚染物質の排出を許容しない社会になりつつある。しかし、日本は例外のようだ>

 化石燃料を使う時代は終わりつつあるかもしれない。
 「化石燃料が枯渇してしまう」ために、そうなると思う人が多いかもしれないが、ここ数年の技術革新とエネルギー環境の変化で、「化石燃料が使われない時代」になりつつある。私たちは、20−30年という長期にわたる変化の「入り口」に立っている。

「ディマンド(需要)・ピーク」がやってくる

 「スーパーメジャー」と呼ばれる英国資本の石油会社BPの調査部門は分析の質の高さで知られる。そのトップのジョン・デール氏は昨秋、「石油の新経済学」という講演を行った。そこで石油と化石燃料をめぐる状況が変わりつつあることを紹介している(「BPレポート:Statistical Review of World Energy」。この詳しい解説はエネルギーアナリストの岩瀬昇氏の著書『原油暴落の謎を解く』文藝春秋刊 に掲載されている)

 デール氏によれば、石油をめぐっては、これまで次の状況があった。
 1、いつか枯渇する資源だ。
 2、需要量も供給量も、調整に時間がかかる。
 3、東から西に流れる(中東から西欧、北米という意味)
 4、OPECが石油価格を安定させている。

 ところが2つの大きな変化が、状況を変えつつある。
 一つが「シェール革命」と呼ばれる動きだ。シェール層からオイル、ガスが取り出せるようになった技術革新だ。米国から2010年頃から産出が増えており、枯渇の心配は遠のいた。

 もう一つが国際的な気候変動への関心の高まりだ。昨年のパリ協定では、世界の160以上の国と地域が、温室効果ガス削減行動を行うことを誓約した。化石燃料を使うと、そのガスの中心となる二酸化炭素(CO2)が排出されてしまう。

 「これまで石油、化石燃料の供給がなくなることにより起こる『サプライ(供給)・ピーク』が懸念されていた。今後は化石燃料の使用が抑制されることで『ディマンド(需要)・ピーク』が起こるかもしれない」とデール氏は言う。

 BPは石油が枯渇する可能性は、毎年末に詳細なエネルギー見通しを発表している。2016年版は、1次エネルギー供給(エネルギー発生時点)での、各エネルギーの予想割合が示されている。化石燃料はその割合を減らしていく。

 エネルギー需要全体では各国の人口増と経済成長で、35年には今より約33%増えるが、化石燃料を使う絶対量は20年には横ばい程度になる。それでも先進国を中心に技術革新による省エネ、そして再生可能エネルギーの活用によって化石燃料の使用は抑制されるという。原子力はその使用に国際的な批判があるものの、使われ続けるとの予想だ。

004.jpg

図表 エネルギーの割合予想 出典:BP Energy Outlook 2016

 他の予測でも同じ結果が出ている。調査会社のブルームバーグ・ニューエナジーファイナンス(BNF)はエネルギーの使用量が世界で2040年には、再エネが化石燃料を逆転するという見通しを出している。

プロフィール

石井孝明

経済・環境ジャーナリスト。
1971年、東京都生まれ。慶応大学経済学部卒。時事通信記者、経済誌フィナンシャルジャパン副編集長を経て、フリーに。エネルギー、温暖化、環境問題の取材・執筆活動を行う。アゴラ研究所運営のエネルギー情報サイト「GEPR」“http://www.gepr.org/ja/”の編集を担当。著書に「京都議定書は実現できるのか」(平凡社)、「気分のエコでは救えない」(日刊工業新聞)など。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、プーチン氏との月内会談示唆 ウクライナ

ビジネス

中国債券、外国投資家の保有が1月に減少=人民銀

ワールド

マスク氏は宇宙関連の政府決定に関与しない=トランプ

ワールド

ECB、在宅勤務制度を2年延長 勤務日の半分出勤
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 2
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「20歳若返る」日常の習慣
  • 3
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防衛隊」を創設...地球にぶつかる確率は?
  • 4
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 5
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 6
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 7
    祝賀ムードのロシアも、トランプに「見捨てられた」…
  • 8
    ウクライナの永世中立国化が現実的かつ唯一の和平案だ
  • 9
    1月を最後に「戦場から消えた」北朝鮮兵たち...ロシ…
  • 10
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 1
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 2
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だった...スーパーエイジャーに学ぶ「長寿体質」
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 5
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 6
    【徹底解説】米国際開発庁(USAID)とは? 設立背景…
  • 7
    週に75分の「早歩き」で寿命は2年延びる...スーパー…
  • 8
    イスラム×パンク──社会派コメディ『絶叫パンクス レ…
  • 9
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 10
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    有害なティーバッグをどう見分けるか?...研究者のア…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 9
    戦場に「杖をつく兵士」を送り込むロシア軍...負傷兵…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story