コラム

ビジネスパーソンが好きな、実は「教養」に最も遠い教養本

2021年08月11日(水)12時34分

HISAKO KAWASAKIーNEWSWEEK JAPAN

<「意識が高い」ビジネスパーソンの間でトレンドになっている教養。しかし「1日1ページ」うんちく・トリビアを読むだけでは、当たり前だが真の教養は永遠に得られない>

今回のダメ本

ishido-web210811.jpg1日1ページ、読むだけで身につく世界の教養365
デイヴィッド・S・キダー 、ノア・D・オッペンハイム[著]
文響社
(2018年5月2日)

少し前からビジネスパーソンたちの間で、大きなトレンドになっているのが「教養」である。ビジネス本の棚を眺めていると、ありとあらゆる「教養」が目に留まる。彼らにとって、芸術、哲学、音楽、読書等々、あらゆることを知っていることが重要らしい。

新しい教養主義の特徴は、取りあえずこの1冊を読めば大丈夫だと思わせるような書き方になっていることだ。本書はある意味では、「教養」を求めるマーケットを切り開いた1冊であり、部数的な成功を収めた1冊だ。やはりというべきか、分かりやす過ぎるくらい分かりやすく、ある種の欲望に答えている。

その欲望というのは、こう言い換えることができる。「成功するためには幅広い知識が必要で、それを満たしてくれる1冊が欲しい」

月曜日は西洋を中心とした歴史のうんちく、火曜日は文学、水曜日は視覚芸術をフォローし、木曜日は科学から小ネタを拾い集め、金曜日は楽譜の読み方やらモーツァルトといったクラシック音楽を中心に紹介していき、土曜日はアリストテレスやプラトンなど古代ギリシャから、現代のジョン・ロールズが問うた「正義」の問題まで哲学を幅広くカバー、日曜日は宗教を学ぶ。

1日1ページずつ読んでいけば、1年かけて教養が身に付くという触れ込みだ。さらに丁寧なことに、1つの項目につき、いくつかの雑学的な小ネタまで書かれている。これによって、辞書の定義どおりの教養、すなわち「学問、知識などによって養われた品位。教育、勉学などによって蓄えられた能力、知識。文化に関する広い知識」(日本国語大辞典)が手に入るということなのだが......。しかし、こうしたもくろみはあまりにも安直だと言わざるを得ない。

ここに取り上げられているトピックは、かなり好意的に読めば百科事典のようなもので、1つのトピックについて事典的な要素が盛り込まれているにすぎない。本来なら1ページで完結できるようなテーマではないものを、あらゆる議論を可能な限り排して、無理やり分かりやすく収めようとしている。その程度のものだと割り切って読むほかないものだ。いつの間にか、「教養」は雑学本の延長にあるようなものになっている。

プロフィール

石戸 諭

(いしど・さとる)
記者/ノンフィクションライター。1984年生まれ、東京都出身。立命館大学卒業後、毎日新聞などを経て2018 年に独立。本誌の特集「百田尚樹現象」で2020年の「編集者が選ぶ雑誌ジャーナリズム賞作品賞」を、月刊文藝春秋掲載の「『自粛警察』の正体──小市民が弾圧者に変わるとき」で2021年のPEPジャーナリズム大賞受賞。著書に『リスクと生きる、死者と生きる』(亜紀書房)、『ルポ 百田尚樹現象――愛国ポピュリズムの現在地』(小学館)、『ニュースの未来』 (光文社新書)など

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

原油先物は小幅安、米イラン情勢の行方見極め

ワールド

マクロスコープ:高市政権の成長投資、人手不足が制約

ワールド

米インドネシア企業、70億ドル超の貿易・投資合意 

ワールド

タイ外相、ミャンマーのASEAN復帰支援に意欲 「
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは?
  • 3
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方...勝利のカギは「精密大量攻撃」に
  • 4
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではな…
  • 10
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story