コラム

ForeignPolicy.com 外交エディター24時

メッカ巡礼を揺さぶる新型インフル

2009年07月22日（水）17時06分

　新型インフルエンザ（Ｈ１Ｎ１型）に対する不安が高まっている。とりわけ警戒感が高まっているのがイギリスだ。英保健省のリアム・ドナルドソン首席医務官は16日、Ｈ１Ｎ１型による死者は秋までに６万５０００人に達する可能性があると予測した。

　19日には新聞各紙が、イギリスの航空各社は感染の症状がみられる乗客の搭乗を拒否するかもしれないと報じた。英国内の死者数は今のところ29人に過ぎないが、新型インフルエンザの大流行は予想より早く到来しそうだ。
　
　今や「聖なる旅」も危険にさらされている。英メッカ巡礼協会の担当者らは21日、イスラム教徒に今年のメッカ巡礼の再考を促すため、以下の声明を発表した。


　イギリスの巡礼者はこれまでにも祝賀行事や宿泊施設、交通機関の混雑により高い感染リスクにさらされてきた。従って巡礼者は当局の指針を遵守し、ワクチンが入手可能になった場合は、巡礼出発の少なくとも２週間前までに予防接種を受けるべきである。


　この声明に先立ち、サウジアラビア政府は全渡航者に出発前の予防接種を勧告。さらに感染弱者である「妊婦、子供、慢性疾患者および高齢者」には今年の巡礼を控えるよう促した。

■イギリス発の巡礼者２万５０００人

　他の中東・アフリカ諸国も同様の警告を出している。エジプトでは最近、サウジ旅行中に新型インフルエンザに感染した女性が死亡。国内初の死者が出たことを受けて、エジプト政府はサウジ同様の警告を出した。

　ラマダン（断食月）は８月下旬に始まるが、新型インフルエンザがメッカ巡礼を予定するイスラム教徒にどの程度影響を与えるかはまだ分からない。イギリスだけでも２万５０００人が巡礼を計画しているとみられる。

　今のところエジプトの最高位の聖職者ら宗教指導者は、「全エジプト人にメッカ巡礼を禁止するファトワ（宗教令）を出すか否か」はＷＨＯ（世界保健機関）の指針を見て決めるとしている。

　ＷＨＯによれば、新型インフルエンザによるこれまでの全世界の死者は７００人で、ウイルスが「前代未聞のスピード」で広がっているという。

　今年は予防接種に行列ができるのは間違いなさそうだ。

──レベッカ・フランケル
［米国東部時間2009年07月21日（火）17時12分更新］

Reprinted with permission from "FP Passport", 22/7/2009. © 2009 by Washingtonpost.Newsweek Interactive, LLC.

プロフィール

ForeignPolicy.com

国際政治学者サミュエル・ハンチントンらによって1970年に創刊された『フォーリン・ポリシー』は、国際政治、経済、思想を扱うアメリカの外交専門誌。発行元は、ワシントン・ポスト・ニューズウィーク・インタラクティブ傘下のスレート・グループ。『PASSPORT：外交エディター24時』は、ワシントンの編集部が手がける同誌オンライン版のオリジナル・ブログ。

ForeignPolicy.com
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

韓国憲法裁、尹大統領の罷免決定　直ちに失職
2025.04.04

ビジネス

午前の日経平均は大幅続落、昨年8月以来の3万400
2025.04.04

ビジネス

シャープ、堺工場の一部をＫＤＤＩに売却　100億円
2025.04.04

ワールド

スイスへの米関税は理解不能、対策でＥＵと連携＝財務
2025.04.04
ニュース速報一覧
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    5万年以上も前の人類最古の「物語の絵」...何が描かれていた？
  • 2
    「最後の1杯」は何時までならOKか？...コーヒーと睡眠の「正しい関係」【最新研究】
  • 3
    【クイズ】日本の輸出品で2番目に多いものは何？
  • 4
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 5
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 6
    得意げに発表した相互関税はトランプのオウンゴール…
  • 7
    「ネイティブ並み」は目指す必要なし？　グローバル…
  • 8
    アメリカから言論の自由が消える...トランプ「思想狩…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    テスラが陥った深刻な販売不振...積極プロモも空振り…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 9
    突然の痛風、原因は「贅沢」とは無縁の生活だった...…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 6
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 7
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 8
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアで…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story