コラム

ドバイショックは誰のせい?

2009年12月10日(木)12時35分

 11月25日に起きたドバイの政府系企業「ドバイ・ワールド」が債務返済延期を公表したことは、年末を迎えた世界経済に衝撃を与えた。いわゆる、「ドバイ・ショック」である。

 800メートルもの高さを誇るブルジュ・ドバイ、砂漠の国なのに人工スキー場、椰子の木や世界地図の形をした人工の島、帆船の形の超高級ホテル・・・・。世界の富が集中し、ゴージャスな高層ビルやホテルがにょきにょきと立ち並ぶドバイでは、去年の「リーマン・ショック」以前は、世界のクレーンの3分の1が稼動していた、とも言われる。

 だが、「バブル」の産物がドバイに出現したのは、90年代も後半以降である。

 アラブ首長国連邦自体が独立したのは、わずか38年前。もともとドバイは、ペルシア湾岸地域やインドとの海洋交易と、漁業と真珠産業がわずかにある程度の、寒村だった。それが、19世紀後半から20世紀始めのイギリスの対インド統治の中継地として、重要視され、イギリスは、アラブ首長国連邦の諸部族を脅し賺ししながら、支配下に入れていった。

 独立後も、ドバイは産油国としては小規模なので、70年代に他の大手産油国が「オイル・ショック」で膨大な石油収入を得たのに比べれば、開発は遅れていた。それが今のような大バブル期を迎えるきっかけとなったのには、9-11事件が大きく影を落としている。9-11事件で欧米先進国と中東・イスラーム諸国との間に不信感が高まり、中東産油国のオイル・マネーが欧米諸国に流れにくくなった結果、マレーシアやドバイが投資対象となった。

 その意味では、ドバイにバブルが生まれたのも潰れたのも、ドバイの内発的な原因というより、先進国の都合を反映している。実際、ドバイ・ショック後のアラビア語の新聞には、「欧米はバブル崩壊をドバイのせいばかりにして、けしからん」的な論調も見られる。

 アラブの石油成金国では、これまでもバブルとその崩壊が、小規模ながらあった。クウェートでは、1982年に私設証券市場が過熱したあげくに破綻した事件が起きたが、こうした金融危機がクウェート国内の政府批判や格差問題を生み、湾岸危機でイラクの軍事介入を招くような国内の混乱を呼んだともいえる。

 そうした例に比べると、ドバイのバブル崩壊は、驚くほど中東政治の不安定化にはつながりそうもない。パレスチナ問題やイラク問題など、ただでさえ政治的不安定要因を抱えている中東で、そうした域内政治にまったく波及しそうもないドバイの経済情勢は、それだけで現実世界からバブリーに遊離している泡なのかもしれない。

 ドバイ・ショックから2日後に始まったイスラーム暦の祝日、「犠牲祭」では、一流ホテルやイベント会場で、ディズニー・キャラクターや氷上のピーターパンが踊りまわる大イベントが繰り広げられた。ううん、あくまでも、夢のような砂上の楼閣である。

プロフィール

酒井啓子

千葉大学法政経学部教授。専門はイラク政治史、現代中東政治。1959年生まれ。東京大学教養学部教養学科卒。英ダーラム大学(中東イスラーム研究センター)修士。アジア経済研究所、東京外国語大学を経て、現職。著書に『イラクとアメリカ』『イラク戦争と占領』『<中東>の考え方』『中東政治学』『中東から世界が見える』など。最新刊は『移ろう中東、変わる日本 2012-2015』。

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