コラム

遺伝子編集で作成した「ウイルス耐性ニワトリ」が鳥インフルエンザ、卵の安定供給の救世主に?

2023年10月21日(土)10時20分

日本では、養鶏場で鳥インフルエンザが発生した場合、その農場で飼われている鶏は全て殺処分すると「家畜伝染病予防法」で定められています。22年秋から現在にいたる国内での卵の高値は、昨年10月から4月までに約1700万羽の鶏が鳥インフルエンザの発生によって殺処分されたことが最も大きな原因となっています。

ところが、養鶏の鳥インフルエンザウイルスをワクチンで予防する方法は、現在のところ国内では普及していません。世界的に見ても、中国を含むアジアの一部地域では採用されていますが、決して主流ではありません。

ワクチンは、先に予防したい病原体の免疫をつけておいて、実際に感染したときにいち早く敵と認識させて体内からすばやく排除する方法です。けれど、インフルエンザウイルスは変異しやすいために、流行する亜型や株の予想が難しく、ヒトのインフルエンザワクチンでも「接種しても効く時と効かない時があり、当たり外れがある」と言われています。

本年7月に発表された農林水産省の畜産統計によると、2月1日現在の国内の鶏の飼育数は採卵用の成鶏めす(6カ月齢以上)の飼養数は1億2857万9000羽、ブロイラーは1億4146万3000羽です。合わせて3億羽近い鶏が鳥インフルエンザにならないために、未来の流行を予想して何種もの亜型や株を組み合わせたワクチンを生産し適量を投与したとしても、コストがかかるわりに完全には防げません。世界的に見てもメーカーや養鶏の現場は二の足を踏んでいます。

鳥インフルエンザウイルスが必ず利用するANP32A

そこで、エディンバラ大の研究チームは、「ニワトリの体内にウイルスが入っても増殖させないこと」で鳥インフルエンザを防ごうと考えました。

ウイルスは自分を複製するための設計図(遺伝子)は持っていますが、設計図を殻に包んだ簡素な構造のため、それをもとに組み立てる設備(細胞)は持っていません。他の生物の細胞に侵入(感染)し、自分の設計図を紛れ込ませるという方法で増殖します。鳥インフルエンザウイルスの場合も同じで、ニワトリ細胞内のANP32Aと呼ばれるタンパク質を利用して自己複製し、増殖します。

ANP32Aは本来、ニワトリのDNAからRNAを作る、つまりニワトリ細胞の複製過程で設計図を転写する役割を担っています。鳥インフルエンザウイルスはANP32Aの機能を乗っ取り、ニワトリ細胞のためのmRNAではなく鳥インフルエンザウイルスのmRNAを作らせます。その結果、周囲の材料を使ってウイルス構造タンパク質が合成され、子孫ウイルスが大量に生産されます。

プロフィール

茜 灯里

作家・科学ジャーナリスト。青山学院大学客員准教授。博士(理学)・獣医師。東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専修卒業、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻博士課程修了。朝日新聞記者、大学教員などを経て第24回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。小説に『馬疫』(2021 年、光文社)、ノンフィクションに『地球にじいろ図鑑』(2023年、化学同人)、ニューズウィーク日本版ウェブの本連載をまとめた『ビジネス教養としての最新科学トピックス』(2023年、集英社インターナショナル)がある。分担執筆に『ニュートリノ』(2003 年、東京大学出版会)、『科学ジャーナリストの手法』(2007 年、化学同人)、『AIとSF2』(2024年、早川書房)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ウクライナ2都市にロシアが攻撃、和平協議直後

ビジネス

乳児ボツリヌス症の集団感染、バイハート社の粉ミルク

ワールド

北朝鮮抑止「韓国が主な責任」、米国防総省が関与縮小

ワールド

トランプ政権のEVインフラ助成金停止は違法、米地裁
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 8
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 9
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 10
    3年以内に日本からインドカレー店が消えるかも...日…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story