コラム

注射するだけで避妊効果、手術は不要──ネコの遺伝子治療成功の意義と問題点

2023年06月13日(火)18時20分

ネコに遺伝子治療による不妊処置を施すことには、①ノネコの狩りの対象となる野生動物を守る、②飼い猫を手術リスクから守る、③地域猫を殺処分から守る、という3つの保護効果が期待されます。

①については、研究チームは広く展開するため、FDA(米食品医薬品局)からの承認を得られるように、今後、大規模な試験を行うと言います。早々に承認されれば、世界初の動物用の遺伝子治療法となります。

また、ペパン博士は「ネコだけでなく野生化したイエイヌ(野良犬、野犬)に対しての利用を検証していく」と話します。世界では、今でも年間5万人以上が狂犬病を発症しています。また、日本ではイノシシやシカなどが増えすぎて、生活をおびやかす地域もあります。遺伝子治療による避妊がネコ以外の動物にも応用できれば、野生動物の保護だけでなくヒトと動物との共存も進むかもしれません。

もっとも、今回のように遺伝子を導入したウイルスを注射するためには、動物を一匹ずつ捕まえなければなりません。とくにノネコはなかなか捕まらず、罠も巧みに回避してしまうため、まずは効率的なネコの捕獲方法を考案しなければならないとの指摘もあります。

②については、日本ではネコの飼い主は「繁殖を考えていなければ生後6ヶ月頃が避妊去勢手術のタイミング」と、かかりつけの獣医師に勧められることが多いでしょう。いずれも全身麻酔をかける手術で、とくにメスはお腹を切って(※)卵巣を摘出するため、ネコの身体への負担が大きく、費用もかかります。
※最近は腹腔鏡下で手術を行うケースも増えてきました。

飼い猫の場合は、避妊去勢手術は不妊処置というよりも、発情抑制をして鳴き声や尿スプレーを防ぐ意味合いが強いでしょう。注射1本で効果が長期的に継続するならば、遺伝子治療を選択したいと思う飼い主は多いかもしれません。

③については、地域猫を殺処分から守るためには、個体数の抑制が必要となります。現在、行われているTNR(トラップ・ニューター・リターン;捕獲して避妊去勢手術して元の場所に戻す)は効果的ですが、地域猫の把握にコミュニティ作りが不可欠で、協力するボランティアや獣医師の負担も大きいという問題があります。注射で避妊処置が済むならば、高度な技能や麻酔装置はいらず、費用や時間が節約できるでしょう。

プロフィール

茜 灯里

作家・科学ジャーナリスト。青山学院大学客員准教授。博士(理学)・獣医師。東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専修卒業、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻博士課程修了。朝日新聞記者、大学教員などを経て第24回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。小説に『馬疫』(2021 年、光文社)、ノンフィクションに『地球にじいろ図鑑』(2023年、化学同人)、ニューズウィーク日本版ウェブの本連載をまとめた『ビジネス教養としての最新科学トピックス』(2023年、集英社インターナショナル)がある。分担執筆に『ニュートリノ』(2003 年、東京大学出版会)、『科学ジャーナリストの手法』(2007 年、化学同人)、『AIとSF2』(2024年、早川書房)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏 、 ホルムズ海峡に多くの国が軍艦派遣と

ビジネス

イラン情勢注視続く、FRB金利見通しも焦点=今週の

ワールド

イスラエル、レバノンと数日内に協議へ ヒズボラと戦

ワールド

北朝鮮の金総書記、多連装ロケット砲の発射訓練視察=
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 2
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目のやり場に困る」衣装...「これはオシャレなの?」
  • 3
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革命をもたらす「新世代ドローン」とは?
  • 4
    機内で「人生最悪」の経験をした女性客...後ろの客の…
  • 5
    イラン攻撃のさなか、トランプが行った「執務室の祈…
  • 6
    ファラオが眠る王家の谷に残されていた「インド系言…
  • 7
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 8
    ホルムズ封鎖で中国動く、イランと直接協議へ
  • 9
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 10
    「筋肉はモッツァレラと同じ」...なぜウォーミングア…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 8
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story