コラム

5類引き下げ前におさらいする、新型コロナのこれまでとこれから

2023年05月02日(火)15時10分

CNNやウォールストリート・ジャーナルの報道によると、ウイルスの起源については、米政府に複数ある情報機関の間でも、研究所流出説と市場起源説で見解が分かれているといいます。たとえばFBI(米連邦捜査局)はエネルギー省と同じく「研究所流出説」を採る一方、4機関は市場起源説の見方を示し、3機関は追加的な情報がなければどちらとも判断できないとコメントしているそうです。

武漢の研究所流出説の根拠とされるのは、①この研究所では新型コロナウイルスに最も近い(遺伝子の一致率が96.2%)とされる「RaTG13」(2013年に中国で見つかったコロナウイルスの一種)が研究されていたこと、②微生物や病原体等を取り扱う実験施設の格付けで最高クラスであるバイオセーフティーレベル(BSL)4の研究所であるが、アメリカから安全性や管理に問題があると指摘されていたこと、③コウモリのコロナウイルスとヒトのSARSコロナウイルスを合成してヒト細胞への感染性を評価する試験を行っていたこと、などが挙げられます。

武漢の研究所で新型コロナウイルスが研究されていた証拠は見つかっていませんが、上記の理由から流出の疑念はなかなか払拭できないようです。

いっぽう「市場起源説」の根拠は、人獣共通感染症の原因として知られるコロナウイルスの多くはコウモリを自然宿主としており、中間宿主の動物を食べることなどでヒトに感染してきたことによります。たとえば中国で発生し、2003年に世界で流行したSARS(重症急性呼吸器症候群)の原因ウイルスであるSARSコロナウイルスは、コウモリが持つ類似ウイルスが、食用にもなるハクビシンなどを介してヒトに感染したと考えられています。

米アリゾナ大などの2つの研究チームは22年7月、米科学総合誌「サイエンス」に「新型コロナのパンデミック(世界的な大流行)は、生きた哺乳類が売られていた中国・武漢の『華南海鮮卸売市場』が起源で、動物からヒトに感染したと考えられる」と発表しました。新型コロナの最初の発生時期と考えられている19年11月から12月頃、同市場ではウイルス保有が疑われるタヌキなどの動物が売られており、動物が飼われていたカゴからも新型コロナウイルスが見つかっているといいます。

また、「イタリア発生説」は、伊国立がん研究所(INT)が「イタリアでは新型コロナウイルスが19年9月時点ですでに拡散していた」とイタリアの学術誌「ツモリ」に20年11月に発表したことによります。

同研究所によると、19年9月から20年3月までに肺がん検査に応じた健康な人959人のうち11.6%が新型コロナウイルスへの抗体ができており、19年9月に採取した血液サンプルからも抗体が検出されたといいます。これはWHOが新型コロナウイルス感染症の発生と考えている19年12月(中国・武漢)よりも早い時期になりますが、専門家の間では分析手法を疑問視する意見も少なくありません。

プロフィール

茜 灯里

作家・科学ジャーナリスト/博士(理学)・獣医師。東京生まれ。東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専修卒業、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻博士課程修了。朝日新聞記者、大学教員などを経て第 24 回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。小説に『馬疫』(2021 年、光文社)、ノンフィクションに『地球にじいろ図鑑』(2023年、化学同人)がある。分担執筆に『ニュートリノ』(2003 年、東京大学出版会)、『科学ジャーナリストの手法』(2007 年、化学同人)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

イスラエルがガザ軍事作戦を大幅に拡大、広範囲制圧へ

ワールド

中国軍、東シナ海で実弾射撃訓練 台湾周辺の演習エス

ワールド

今年のドイツ成長率予想0.2%に下方修正、回復は緩

ワールド

米民主上院議員が25時間以上演説、過去最長 トラン
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 2
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2人無事帰還
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 8
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 9
    「隠れたブラックホール」を見つける新手法、天文学…
  • 10
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 3
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥーが解明される...「現代技術では不可能」
  • 4
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 5
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 6
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 7
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story