コラム

大成長の甘味料市場 日本における「甘味」の歴史とリスク

2023年03月07日(火)13時30分

人工甘味料は日本では食品添加物という扱いになるため、食品衛生法で一日の摂取許容量(ADI)が定められています。甘味が強いため多量摂取は考えにくいですが、歴史が浅いことから、健康への影響は最新の研究にも注目する必要があります。

一方、今回、ラーナー調査研究所によって研究された「エリスリトール」は、糖アルコールに分類される天然由来の甘味料です。甘さは砂糖の75%程度で、メロンやキノコなどの果実や野菜、清酒や味噌などの発酵食品に含まれているカロリーゼロ(※)の糖質です。
※食品では100グラム、飲料では100ミリリットルあたり5キロカロリー未満はカロリーゼロと表記される。

あまり知られていませんが、日本で手に入りやすい甘味料のうち、天然甘味料として人気のあるステビアやラカンカの製品は、原材料の主成分はエリスリトールである場合がほとんどです。ステビアやラカンカは砂糖の約200~300倍の甘さなのでほんの少量しか必要にならないため、調味料としては使いづらさがあります。そこでエリスリトールを加えて、砂糖のような外観や使用量になるようにしているのです。

大量摂取で血液凝固を誘発、血栓の生成リスク増加

今回、研究チームは1157人の患者(心疾患の危険を伴う基礎疾患がある人)を対象に調査しました。すると、エリスリトールの血中濃度が上位25%に入る人は下位25%の人に比べて、3年以内の心臓発作や脳卒中のリスクが2倍になることを発見しました。

チームは、理由を調べるために、健康な人の血液や動物実験で確認しました。その結果、エリスリトールを大量に摂取すると血液凝固を誘発し、血栓の生成リスクが増すことが分かりました。

これらの結果について、低カロリー食品や飲料業界の国際的な業界団体であるカロリー・コントロール・カウンシル(CCC)は「エリスリトールの安全性は、長年の科学的研究で示されている。食品や飲料への使用は世界中で認められている」と反論しています。実際に、今回の研究の被験者は心疾患の危険因子を持つ人たちに特化されていたため、健康な人の集団で同じ実験をした時に同様の結果が得られるとは言い切れない面があります。

ヘイゼン氏は「エリスリトールは確かに天然の食材に含まれるが、加工食品ではその濃度が1000倍以上高くなることがある。甘味料を摂取しすぎると、腸内細菌叢に影響して慢性疾患を引き起こす可能性もある」と警鐘を慣らしています。

甘いものを好み、食べると幸せな気分になる人は多いですが、砂糖であれ、甘味料であれ、自分の健康状態に適した量を守り、依存しすぎないことが大切です。

ニューズウィーク日本版 トランプの帝国
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月10号(2月3日発売)は「トランプの帝国」特集。南北アメリカの完全支配を狙う新戦略は中国の覇権を許し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


プロフィール

茜 灯里

作家・科学ジャーナリスト。青山学院大学客員准教授。博士(理学)・獣医師。東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専修卒業、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻博士課程修了。朝日新聞記者、大学教員などを経て第24回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。小説に『馬疫』(2021 年、光文社)、ノンフィクションに『地球にじいろ図鑑』(2023年、化学同人)、ニューズウィーク日本版ウェブの本連載をまとめた『ビジネス教養としての最新科学トピックス』(2023年、集英社インターナショナル)がある。分担執筆に『ニュートリノ』(2003 年、東京大学出版会)、『科学ジャーナリストの手法』(2007 年、化学同人)、『AIとSF2』(2024年、早川書房)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油

ビジネス

米FRBは年内1─2回の利下げ必要=SF連銀総裁

ワールド

トランプ氏、イランとの取引国に「2次関税」 大統領
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 9
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 10
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story