コラム

コロナワクチンと同じmRNA技術を用いたインフルエンザワクチンが開発される

2022年12月06日(火)11時20分

日本における毎年のインフルエンザワクチンの製造は、以下のようなステップを踏みます。

Ⅰ. 毎年2月頃にWHO(世界保健機関)よりインフルエンザワクチン推奨株が発表されます。近年のインフルエンザワクチンは4価(4種類のウイルスに対応)なので、A型H1N1、A型H3N2、B型ビクトリア系統、B型山形系統から選ばれます。今年は前年の推奨株から4種中2種(H3N2とビクトリア系統)の変更がありました。

Ⅱ. 国内のワクチン製造メーカーで、1~2カ月かけて、増殖性などの製造効率を確認します。その後、WHOの推奨と製造効率の両方を踏まえて、国立感染症研究所で「今年の国内のインフルエンザワクチンにどの4種を選ぶか」を検討し、1種ごとに複数候補を順位付けします。

Ⅲ. 感染研の挙げた候補について、厚生科学審議会の季節性インフルエンザワクチンの製造株について検討する小委員会(インフル株小委員会)で議論し、1種に1つの製造株を選定します。

22-23年シーズンはすべて第一候補が選ばれ、H1N1がA/ビクトリア/1/2020(IVR-217)、H3N2がA/ダーウィン/9/2021(SAN-010)、ビクトリア系統がB/オーストリア/1359417/2021(BVR-26)、山形系統がB/プーケット/3073/2013となりました。

Ⅳ. 選定に基づいて国内メーカーで製造し、9月下旬から販売されます。医療機関では10月から接種が可能となります。

現在、日本で接種できるワクチンは、①生ワクチン、②不活化ワクチンとトキソイド、③mRNAワクチンとウイルスベクターワクチンの3グループに分けることができます。

生ワクチンは、生きているウイルスや細菌の病原性を弱めたものです。ウイルスや細菌が人体で増殖するので、接種後1~3週間にその病気の症状が軽く現れることがあります。BCGや麻疹(はしか)のワクチンに使われていますが、免疫不全の患者や妊婦には禁忌です。

不活化ワクチンは、病原体をホルマリンや紫外線などで処理をして感染力をなくしたものを原材料にしています。人体で増殖することがないので、1回の接種だけでは必要な免疫を獲得できなかったり、維持するためには数回の接種が必要となったりします。インフルエンザや日本脳炎、武田薬品工業株式会社の新型コロナワクチン(ノババックス)などが当てはまります。

トキソイドは病原体となる細菌が作る毒素だけを取り出し、無毒化して免疫原性だけを残したもので、破傷風やジフテリアなどに用いられる不活化ワクチンの一種です。

プロフィール

茜 灯里

作家・科学ジャーナリスト。青山学院大学客員准教授。博士(理学)・獣医師。東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専修卒業、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻博士課程修了。朝日新聞記者、大学教員などを経て第24回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。小説に『馬疫』(2021 年、光文社)、ノンフィクションに『地球にじいろ図鑑』(2023年、化学同人)、ニューズウィーク日本版ウェブの本連載をまとめた『ビジネス教養としての最新科学トピックス』(2023年、集英社インターナショナル)がある。分担執筆に『ニュートリノ』(2003 年、東京大学出版会)、『科学ジャーナリストの手法』(2007 年、化学同人)、『AIとSF2』(2024年、早川書房)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

高市首相と植田日銀総裁、金融経済情勢に関する一般的

ワールド

インド卸売物価、1月は前年比+1.81% 10カ月

ビジネス

日経平均は3日続落、決算一巡で手掛かり難

ビジネス

ブリヂストン、今期純利益見通しは3.9%増の340
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 4
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 10
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story