コラム

オピオイド依存症の深刻な社会問題を引き起こした、サックラー一族の壮大な物語

2021年07月20日(火)18時30分

サックラー家が何から収入を得ているかはほとんど知られていなかった(写真はパーデュー・ファーマ製のオキシコンチン) George Frey-REUTERS

<芸術や文化に多額の寄付をするフィランソロピストとして知られていた大富豪ファミリーの知られざる収入源>

『ヒルビリー・エレジー』などの本にも出てくるが、アメリカでのオピオイド依存症は非常に深刻な社会問題になっている。アメリカ政府の機関NIDA(米国立薬物乱用研究所)によると、2019年だけで約5万人もの人がオピオイドに関連したオーバードーズで死亡している。オピオイドの乱用によるヘルスケアコスト、生産ロス、依存症治療、犯罪などの経済的ダメージも年間785億ドル(約8兆円)になるという。

その深刻な問題を作り出した犯人として名前が知られるようになったのが、米製薬企業パーデュー・ファーマとそのオーナーであるサックラー・ファミリーである。『Empire of Pain』は、このサックラー・ファミリーに焦点を絞ってアメリカのオピオイド問題の歴史を説明するノンフィクションである。

オピオイドで有名なのは天然のモルヒネだ。これに依存症があることは長く知られ、医療の場で慎重に取り扱われてきた。半合成のオキシコドンやヘロインも警戒されてきたが、それを変えたのがパーデュー・ファーマのOxyContin(商品名オキシコンチン)である。特殊な製造方法によりオピオイドのリリースを緩やかにしているので依存性がないというのが売りであった。

アグレッシブな宣伝、売り込み

パーデューは「医師という専門家の推薦であれば信頼できる」という心理を利用し、ときには架空の医師を使って創作に近い医療情報を現場の医師に提供した。それは、オキシコンチンは「がんなどの末期だけでなく、多くの痛みに使える」「依存性がほとんどないので、長期にわたって使える」という根拠がない医療情報だった。パーデューの営業は車のセールスマンのように売れば売るほど報奨を与えられる。ゆえに、アグレッシブな宣伝や売り込みを行っていった。

現場では早期から依存症やオーバードーズの深刻な問題が報告されていた。それを誰よりも早く知っていたパーデューは、長期にわたって「薬が悪いのではない。乱用する者が悪い」と言い続けてきた。利益が高いオピオイド販売に依存する会社の姿勢を変え、新しい薬を開発する方向を求める意見は内部にもあったが、そういう意見をする者はオーナーであるサックラー家への忠誠心に欠けるとして排除された。

興味深いのは、アメリカ、イギリス、フランスなどで芸術や文化へに多額の寄付をするフィランソロピストとして知られていた大富豪のサックラー・ファミリーなのに、そのお金がどこから来たのか知る人がほとんどいなかったということだ。ファミリービジネスとしてスタートしたのだから、通常なら一族の名前を使うはずだ。だが、サックラーはわざとそうしなかった。本書は、その理由を含めてサックラー・ファミリーがどのようにしてこのビジネスを始め、どう育てたのか、その歴史についても語っている。

東欧からのユダヤ系移民の両親のもとに生まれたアーサー、モーティマー、レイモンドの三兄弟は、長男のアーサーの選んだ道に従って全員が精神科医になった。特にアーサーには起業精神もあり、医師として働きながらも、広告代理店のWilliam Douglas McAdams Agencyで医療分野の担当者として画期的な戦略を立てた。当時ロシュが製造していたValium(ジアゼパムの製品名)を全米に流行らせた貢献者は、実はアーサー・サックラーだった。製薬会社が医師の研究に出費したり、食事を提供したり、ゴルフトーナメントを行ったり、病院担当者がパンフを持って訪問したりする現在よく知られているビジネスモデルを生み出したのもアーサーだったというのには驚いた。

プロフィール

渡辺由佳里

Yukari Watanabe <Twitter Address https://twitter.com/YukariWatanabe
アメリカ・ボストン在住のエッセイスト、翻訳家。兵庫県生まれ。外資系企業勤務などを経て95年にアメリカに移住。2001年に小説『ノーティアーズ』(新潮社)で小説新潮長篇新人賞受賞。近著に『ベストセラーで読み解く現代アメリカ』(亜紀書房)、『トランプがはじめた21世紀の南北戦争』(晶文社)などがある。翻訳には、レベッカ・ソルニット『それを、真の名で呼ぶならば』(岩波書店)、『グレイトフル・デッドにマーケティングを学ぶ』(日経BP社、日経ビジネス人文庫)、マリア・V スナイダー『毒見師イレーナ』(ハーパーコリンズ)がある。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

アングル:全米で広がる反マスク行動 「#テスラたた

ワールド

トルコ中銀が2.5%利下げ、インフレ鈍化で 先行き

ビジネス

トランプ氏、ビットコイン戦略備蓄へ大統領令に署名

ビジネス

米ウォルマート、中国サプライヤーに値下げ要求 米関
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号(3/ 4発売)

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない、コメ不足の本当の原因とは?
  • 3
    113年間、科学者とネコ好きを悩ませた「茶トラ猫の謎」が最新研究で明らかに
  • 4
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 5
    一世帯5000ドルの「DOGE還付金」は金持ち優遇? 年…
  • 6
    強まる警戒感、アメリカ経済「急失速」の正しい読み…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    定住人口ベースでは分からない、東京23区のリアルな…
  • 9
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 10
    34年の下積みの末、アカデミー賞にも...「ハリウッド…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 9
    「絶対に太る!」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 10
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story