最新記事

災害

ジャングル火災はアマゾン以外でも インドネシア、オランウータンなどに深刻な影響

2019年9月28日(土)16時00分
大塚智彦(PanAsiaNews)

焼け出され呆然としてたたずむオランウータン。火災の煙が立ち込めると空気は煙草50本を一度に吸ったようなひどい状態になるという。Willy Kurniawan - REUTERS

<南米アマゾンの火災は地球温暖化への影響があるとして世界中の注目を集めている。一方、インドネシアのジャングルの火災は、絶滅危惧種などの野生動物が生息地を失い、広範囲で人びとが健康被害を受けている>

インドネシアではスマトラ島、カリマンタン島(マレーシア名ボルネオ島)を中心にした熱帯雨林で火災が続いており、その煙害が隣国のシンガポールやマレーシア、そしてフィリピン上空まで流れ込み、住民の呼吸器系疾患などへの深刻な影響を与えている。

インドネシアの煙害は主に開発業者による「森林焼き払い」やプランテーション業者や農民による伝統的な「焼き畑農業」という人為的な「放火」が要因で、毎年この時期に近隣国から苦情が寄せられるのが「恒例」となっている。

しかし2019年の煙害は近年になく大規模、広範囲で周辺国から厳しい抗議を受け、ジョコ・ウィドド大統領も現地視察や軍・警察の動員などで必死の消火作業を続けている。加えて航空機から化学物資を空中散布しての降雨作戦や民間呪術者などによる「雨乞い」行事も行われるなど必死の対応だが、消化が追いつかない状況が続いている。

そんななか、スマトラ島とカリマンタン島にだけ生息する絶滅危惧種のオランウータンにも煙害の被害が及び始める事態になっている。

脱水症状のオランウータン保護

9月21日、西カリマンタン州北クタパン地区のクアラ・サトンムラ近くで現地の自然保護庁職員が1頭のオランウータンを保護した。

「テンポ」紙によると保護されたオランウータンは7歳のオスで住民がゴムプランテーションに迷い込んでいるところを発見、自然保護庁に連絡。係官らが自然保護活動家やオランウータン研究専門家らと協力して保護したという。

このオランウータンは保護時に使用したロープで右脚を負傷したほか、ひどい脱水症状だったため保護施設で治療した後、安全なジャングルに戻すという。

自然保護庁関係者によると、オランウータンが保護された地区はかつて濃密なジャングルが続いており、多くのオランウータンの生息が確認されていたという。

その後開発が続き、ジャングルが減少したうえにゴムプランテーション周辺は今年の森林火災でジャングルの焼失が続いており、オランウータンの生息域が狭くなりエサが減少した結果、脱水症状になって人の居住地区に近いプランテーションに出てきたものとみている。

20191001issue_cover200.jpg ※10月1日号(9月25日発売)は、「2020 サバイバル日本戦略」特集。トランプ、プーチン、習近平、文在寅、金正恩......。世界は悪意と謀略だらけ。「カモネギ」日本が、仁義なき国際社会を生き抜くために知っておくべき7つのトリセツを提案する国際情勢特集です。河東哲夫(外交アナリスト)、シーラ・スミス(米外交問題評議会・日本研究員)、阿南友亮(東北大学法学研究科教授)、宮家邦彦(キヤノングローバル戦略研究所研究主幹)らが寄稿。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米・イランが間接協議、域内情勢のエスカレーション回

ワールド

ベトナム共産党、国家主席にラム公安相指名 国会議長

ワールド

サウジ皇太子と米大統領補佐官、二国間協定やガザ問題

ワールド

ジョージア「スパイ法案」、大統領が拒否権発動
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:インドのヒント
特集:インドのヒント
2024年5月21日号(5/14発売)

矛盾だらけの人口超大国インド。読み解くカギはモディ首相の言葉にあり

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴

  • 2

    「EVは自動車保険入れません」...中国EVいよいよヤバいのか!?

  • 3

    SNSで動画が大ヒットした「雨の中でバレエを踊るナイジェリアの少年」...経験した偏見と苦難、そして現在の夢

  • 4

    「まるでロイヤルツアー」...メーガン妃とヘンリー王…

  • 5

    時速160キロで走行...制御失ったテスラが宙を舞い、4…

  • 6

    日本とはどこが違う? 韓国ドラマのオリジナルサウン…

  • 7

    チャールズ英国王、自身の「不気味」な肖像画を見た…

  • 8

    「裸に安全ピンだけ」の衝撃...マイリー・サイラスの…

  • 9

    エジプトのギザ大ピラミッド近郊の地下に「謎めいた…

  • 10

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両…

  • 1

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴

  • 2

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する悲劇の動画...ロシア軍内で高まる「ショットガン寄越せ」の声

  • 3

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両を一度に焼き尽くす動画をウクライナ軍が投稿

  • 4

    原因は「若者の困窮」ではない? 急速に進む韓国少…

  • 5

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などで…

  • 6

    エジプトのギザ大ピラミッド近郊の地下に「謎めいた…

  • 7

    「EVは自動車保険入れません」...中国EVいよいよヤバ…

  • 8

    北米で素数ゼミが1803年以来の同時大発生、騒音もダ…

  • 9

    SNSで動画が大ヒットした「雨の中でバレエを踊るナイ…

  • 10

    プーチン5期目はデフォルト前夜?......ロシアの歴史…

  • 1

    ロシア「BUK-M1」が1発も撃てずに吹き飛ぶ瞬間...ミサイル発射寸前の「砲撃成功」動画をウクライナが公開

  • 2

    「おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士が教えるスナック菓子を控えるよりも美容と健康に大事なこと

  • 3

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴

  • 4

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などで…

  • 5

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する…

  • 6

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両…

  • 7

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価…

  • 8

    一瞬の閃光と爆音...ウクライナ戦闘機、ロシア軍ドロ…

  • 9

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた…

  • 10

    ヨルダン・ラジワ皇太子妃のマタニティ姿「デニム生地…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中