最新記事

子ども

モバイル端末の日常的な利用で、鉛筆を握れない子どもが増えている

2018年3月1日(木)17時20分
松岡由希子

鉛筆を握れない子どもが増えている kali9-iStock

<モバイル端末の画面のスワイプはできても、ペンや鉛筆をうまく握ることのできない子どもが増えている...>

モバイル端末やパソコンの普及に伴い、手書きの機会が減るようになって久しい。文化庁の2014年度「国語に関する世論調査」では、9割以上が「文字を手書きする習慣をこれからの時代も大切にするべきであると思う」と回答者する一方で、「日常生活において文字を手書きする機会がある」という回答者の割合は7割程度にとどまっている。

鉛筆を握ることのできない子どもが増えている...

もちろん、モバイル端末に日常的に触れているのは、私たち大人だけではない。米フィラデルフィアに在住する生後6ヶ月から4歳までの350名に調査したところ、96.6%の子どもがモバイル端末を利用しており、そのほとんどは1歳未満の頃から使い始めていることがわかっている。

スマートフォンやタブレット端末のタッチスクリーン機能を幼児期から日常的に操作することで、弊害も現れ始めている。モバイル端末の画面のスワイプはできても、手の力や敏捷性に乏しく、ペンや鉛筆をうまく握ることのできない子どもが少なからずいるのだ。

英紙ガーディアンの取材に対し、小児作業療法士のサリー・ペイン氏は、「今の子どもたちは、10年前に比べて、手の力や敏捷性に乏しい。基礎的な運動スキルがないため、小学校に入り、鉛筆を与えられても、握ることのできない子どもが増えている。」と述べている。

鉛筆の持ち方の巧拙は、それほど問題ではない。加トロントの小学4年生120名を対象に、6種類の鉛筆の持ち方と手書きの読みやすさやスピードとの関連性を調査したところ、鉛筆の持ち方が読みやすさやスピードに明らかな影響を与えているとは認められなかった。


初等教育で手書きスキルの学習を改めて重視する動き

鉛筆を正しく握るために必要となるのが、指の筋肉をコントロールする力だ。ブロック遊びや工作、お絵描きなどの遊びを通じて自然と養うことができるものだが、デジタル端末をスワイプしたり、タップしたりする動きでは、これを鍛えることはできない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米ホワイトハウス、人種差別的な動画投稿を削除 オバ

ビジネス

ジェファーソンFRB副議長、26年見通し「慎重なが

ビジネス

SF連銀総裁「米経済は不安定」、雇用情勢の急変リス

ワールド

12年のリビア米領事館襲撃の容疑者を逮捕=司法長官
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 9
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中