最新記事

健康

欧州初、ドイツで寄生虫の卵のサプリメントが合法的に販売開始か?

2017年8月15日(火)16時15分
松岡由希子

jarun011-iStock

<寄生虫に感染するとアレルギー疾患が改善する、とも言われていたが、ブタやイノシシの寄生虫の一種であるブタ鞭虫(べんちゅう)の卵が、ドイツで栄養補助食品として販売される可能性がある>

ドイツの連邦消費者保護・食品安全庁(BVL)は、2017年6月、ブタやイノシシの寄生虫の一種であるブタ鞭虫(べんちゅう)の卵について、欧州議会及び理事会規則(97/258/EC)に基づく"ノベルフード(新規食品)"としての申請を受理し、審査手続を開始した。この申請が正式に承認されれば、欧州で初めて、ブタ鞭虫卵が、栄養補助食品(サプリメント)として合法的に販売できるようになる。

ブタ鞭虫を使った栄養補助食品が開発

鞭虫とは、ブタやイヌ、ヒツジ、ヒトなどの盲腸に寄生する線虫網の袋形動物で、多数寄生すると下痢や腹痛、貧血などを引き起こす。現在、世界全体でおよそ10億人が鞭虫に感染しているとみられているが、環境衛生が良好な先進国では、その感染率は極めて低い。

その一方で、「清潔すぎる環境がヒトの免疫システムのバランスに影響を及ぼしているのではないか」という説も唱えられている。発展途上国ではあまりみられないクローン病や多発性硬化症などの自己免疫疾患、アレルギー、喘息などが、先進国で急増しているためだ。

寄生による健康被害を抑えながら、寄生虫がヒトにもたらす効果を活用しようと、タイのTanawisa社では、ブタ鞭虫の栄養補助食品「TSO」が開発されている。

teaser_tso.jpg

クローン病や多発性硬化症には一定の効果が

ブタ鞭虫は、ヒトの体内では長期間生存できないという性質がある。卵の状態で口から取り込むと、そのまま胃を通過し、幼虫となって盲腸で寄生。やがて死滅し、1ヶ月以内には消化される。これまでに、米国や英国、デンマークなどの研究機関で、ヒトの体内にブタ鞭虫を意図的に取り込ませ、その効果を検証する実験を行ったところ、アレルギー疾患には効果が認められていないものの、クローン病多発性硬化症には一定の効果がみられたという。

米デューク大学によると、2015年時点で、非正規の販売ルートを通じて寄生虫を購入し、アレルギーや自己免疫疾患の自己治療に活用している患者の数は、世界で6,000人から7,000人程度といると推計されている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏、ウクライナ和平仲介撤退の可能性明言 進

ビジネス

トランプ氏が解任「検討中」とNEC委員長、強まるF

ワールド

イスラエル、ガザで40カ所空爆 少なくとも43人死

ワールド

ウクライナ、中国企業3社を制裁リストに追加 ミサイ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプショック
特集:トランプショック
2025年4月22日号(4/15発売)

大規模関税発表の直後に90日間の猶予を宣言。世界経済を揺さぶるトランプの真意は?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    しゃがんだ瞬間...「えっ全部見えてる?」ジムで遭遇した「透けレギンス」投稿にネット騒然
  • 2
    【クイズ】売上高が世界1位の「半導体ベンダー」はどこ? ついに首位交代!
  • 3
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ? 1位は意外にも...!?
  • 4
    【渡航注意】今のアメリカでうっかり捕まれば、裁判…
  • 5
    今のアメリカは「文革期の中国」と同じ...中国人すら…
  • 6
    300マイル走破で足がこうなる...ウルトラランナーの…
  • 7
    「2つの顔」を持つ白色矮星を新たに発見!磁場が作る…
  • 8
    トランプ関税 90日後の世界──不透明な中でも見えてき…
  • 9
    米経済への悪影響も大きい「トランプ関税」...なぜ、…
  • 10
    トランプに弱腰の民主党で、怒れる若手が仕掛ける現…
  • 1
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜け毛の予防にも役立つ可能性【最新研究】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ? 1位は意外にも...!?
  • 3
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最強” になる「超短い一言」
  • 4
    あなたには「この印」ある? 特定の世代は「腕に同じ…
  • 5
    パニック発作の原因とは何か?...「あなたは病気では…
  • 6
    中国はアメリカとの貿易戦争に勝てない...理由はトラ…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    しゃがんだ瞬間...「えっ全部見えてる?」ジムで遭遇…
  • 9
    動揺を見せない習近平...貿易戦争の準備ができている…
  • 10
    【渡航注意】今のアメリカでうっかり捕まれば、裁判…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛…
  • 5
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 6
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 7
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 8
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    「低炭水化物ダイエット」で豆類はNG...体重が増えな…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中