最新記事

健康

欧州初、ドイツで寄生虫の卵のサプリメントが合法的に販売開始か?

2017年8月15日(火)16時15分
松岡由希子

jarun011-iStock

<寄生虫に感染するとアレルギー疾患が改善する、とも言われていたが、ブタやイノシシの寄生虫の一種であるブタ鞭虫(べんちゅう)の卵が、ドイツで栄養補助食品として販売される可能性がある>

ドイツの連邦消費者保護・食品安全庁(BVL)は、2017年6月、ブタやイノシシの寄生虫の一種であるブタ鞭虫(べんちゅう)の卵について、欧州議会及び理事会規則(97/258/EC)に基づく"ノベルフード(新規食品)"としての申請を受理し、審査手続を開始した。この申請が正式に承認されれば、欧州で初めて、ブタ鞭虫卵が、栄養補助食品(サプリメント)として合法的に販売できるようになる。

ブタ鞭虫を使った栄養補助食品が開発

鞭虫とは、ブタやイヌ、ヒツジ、ヒトなどの盲腸に寄生する線虫網の袋形動物で、多数寄生すると下痢や腹痛、貧血などを引き起こす。現在、世界全体でおよそ10億人が鞭虫に感染しているとみられているが、環境衛生が良好な先進国では、その感染率は極めて低い。

その一方で、「清潔すぎる環境がヒトの免疫システムのバランスに影響を及ぼしているのではないか」という説も唱えられている。発展途上国ではあまりみられないクローン病や多発性硬化症などの自己免疫疾患、アレルギー、喘息などが、先進国で急増しているためだ。

寄生による健康被害を抑えながら、寄生虫がヒトにもたらす効果を活用しようと、タイのTanawisa社では、ブタ鞭虫の栄養補助食品「TSO」が開発されている。

teaser_tso.jpg

クローン病や多発性硬化症には一定の効果が

ブタ鞭虫は、ヒトの体内では長期間生存できないという性質がある。卵の状態で口から取り込むと、そのまま胃を通過し、幼虫となって盲腸で寄生。やがて死滅し、1ヶ月以内には消化される。これまでに、米国や英国、デンマークなどの研究機関で、ヒトの体内にブタ鞭虫を意図的に取り込ませ、その効果を検証する実験を行ったところ、アレルギー疾患には効果が認められていないものの、クローン病多発性硬化症には一定の効果がみられたという。

米デューク大学によると、2015年時点で、非正規の販売ルートを通じて寄生虫を購入し、アレルギーや自己免疫疾患の自己治療に活用している患者の数は、世界で6,000人から7,000人程度といると推計されている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米トランプ政権、25%の鉄鋼・アルミ関税を発動

ビジネス

国内企業物価指数、2月は前年比+4.0% 前月比横

ワールド

ポルトガル政権が崩壊、信任投票否決 5月に総選挙か

ビジネス

春闘満額回答相次ぐ、トヨタ5年連続 全体の賃上げ率
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない 世界の考古学ニュース33
特集:日本人が知らない 世界の考古学ニュース33
2025年3月18日号(3/11発売)

3Dマッピング、レーダー探査......新しい技術が人類の深部を見せてくれる時代が来た

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦している市場」とは
  • 2
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は中国、2位はメキシコ、意外な3位は?
  • 3
    白米のほうが玄米よりも健康的だった...「毒素」と「腸の不調」の原因とは?
  • 4
    うなり声をあげ、牙をむいて威嚇する犬...その「相手…
  • 5
    スイスで「駅弁」が完売! 欧州で日常になった日本食、…
  • 6
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 7
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」…
  • 8
    企業も働き手も幸せに...「期待以上のマッチング」を…
  • 9
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアで…
  • 10
    トランプ=マスク独裁は許さない── 米政界左派の重鎮…
  • 1
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやステータスではなく「負債」?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    メーガン妃が「菓子袋を詰め替える」衝撃映像が話題に...「まさに庶民のマーサ・スチュアート!」
  • 4
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
  • 5
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 6
    うなり声をあげ、牙をむいて威嚇する犬...その「相手…
  • 7
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」…
  • 8
    「これがロシア人への復讐だ...」ウクライナ軍がHIMA…
  • 9
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 10
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    メーガン妃が「菓子袋を詰め替える」衝撃映像が話題…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中