アングル：ＥＳＧ投資に脚光、ＧＰＩＦの「検討」きっかけ

　４月２日、ＧＰＩＦが中期計画に「検討」を盛り込んだことをきっかけに、「ＥＳＧ投資」がにわかに脚光を浴び始めた。東京・葛西臨海公園で撮影（２０１５年　ロイター／Thomas Peter）

［東京　２日　ロイター］ - 「ＥＳＧ投資」がにわかに脚光を浴び始めた。年金積立金管理運用独立行政法人（ＧＰＩＦ）が５カ年中期計画に「ＥＳＧ投資の検討」を盛り込んだことをきっかけに、他の年金の追随が期待されるためだ。ＥＳＧ投資が普及すれば、企業のガバナンス改善に寄与すると期待する声が出ている。

ただ、ＥＳＧ投資導入によるパフォーマンス向上に対し、疑問視する声も漏れる。

ＥＳＧは、Ｅｎｖｉｒｏｎｍｅｎｔ（環境）、Ｓｏｃｉａｌ（社会）、Ｇｏｖｅｒｎａｎｃｅ（企業統治）の頭文字を集めた造語。ＥＳＧについて適切に配慮・対応している企業は、経営の持続的な成長が見込め、投資家もそれを評価することで、持続可能な社会の形成に資するとの考え方に基づいている。

ＧＰＩＦが２日発表した中期目標に、「収益確保のため、非財務的要素であるＥＳＧを考慮することについて、検討する」との文言が新たに追加された。

ＧＰＩＦは昨年１０月、ＥＳＧ投資に関する調査研究をＭＳＣＩなど３社に業務委託済み。調査結果を受け、今年６月にも運用委員会に置いて、その是非を検討する見通しだ。

世界のＥＳＧ投資推進団体をまとめるＧＳＩＡ（Ｇｌｏｂａｌ　Ｓｕｓｔａｉｎａｂｌｅ　Ｉｎｖｅｓｔｍｅｎｔ　Ａｌｌｉａｎｃｅ）によれば、各地域の総運用資産におけるＥＳＧ投資資産の割合（２０１２年１２月末）は、欧州の４９．１％や米国の１１．２％に対し、日本はわずか０．２％に過ぎない。

ただ「ＧＰＩＦがＥＳＧ投資を採用すれば、共済年金など他の国内機関投資家が、足並みを揃えてくる。欧米に水を空けられていた日本のＥＳＧ投資残高は、拡大するだろう」と野村証券金融工学研究センター・クオンツ・アナリストの山本雅子氏は述べる。

ＥＳＧ投資の活発化で期待されるのは、企業のガバナンス改善だ。今年６月にコーポレートガバナンス・コードが策定されることもあり、企業は社会・環境問題などを含むリスクへの対応を迫られている。

Ｔ＆Ｄアセットマネジメント執行役員の山中清氏は「最近ではカーボンリスクなどを意識する海外投資家が、増え始めている。ＥＳＧの観点から評価されていない日本企業が変われば、海外マネーを引き込む可能性は高い」とみている。

一方、ＥＳＧ投資の普及にとってネックとなるのは、パフォーマンスに対する見方だ。アムンディ・ジャパン投資情報部長の濱崎優氏は「（企業が）環境などを重視したことで収益性が悪化したら、元も子もない。ＥＳＧは財務に直結せず株価とは無関係」とし、ＥＳＧ投資が必ずしも指数をアウトパフォームするとは限らないと指摘する。

また「ＥＳＧを判断基準に取り入れれば良い企業を選べるだろうが、コスト面で投資家の負担も大きい」（東海東京調査センター・チーフストラテジストの隅谷俊夫氏）との声も出ている。

(杉山容俊　編集：田巻一彦)