コラム

湯川鶴章 湯川鶴章のテクノロジーフィクション

Metaが生成AIでMicrosoftと提携した理由

2023年07月21日（金）17時30分

一般的に企業がオープンソースを推進する理由は３つある。１つは優秀な研究者を雇用するため。優秀な研究者にはオープンソース信望者が多いので、オープンソースを推進することで優秀な研究者を集めようという考えだ。事実、MetaのAI研究所のLeCun所長も、オープンソースの熱烈な支持者だ。

２つ目は、オープンソースにすると世界中の技術者が寄ってたかって改良してくれるので、セキュリティなどの機能が向上するから。MetaのCEOのマーク・ザッカーバーグ氏はYouTube上のインタビューで、オープンソースで公開した同社のサーバーソフトは、世界中の技術者が改良してくれたおかげで、セキュリティが大きく向上したと語っている。（情報ソース　YouTube「Mark Zuckerberg: Future of AI at Meta, Facebook, Instagram, and WhatsApp | Lex Fridman Podcast　英語）

３つ目は、オープンソースのソフトを中心としたエコシステムが誕生し、影響力を行使できるようになるからだ。有名なオープンソースのエコシステムとしては、Googleが開発したスマートフォン基本ソフト「Android」がある。Google自体はAndroidで一銭も儲けていないが、AndroidのおかでGoogleはスマホ業界に圧倒的な影響力を持っている。

ザッカーバーグ氏も、インタビューの中で、オープンソースを推進する理由としてこの３つのポイントを挙げている。

特に３つ目のエコシステムの構築という理由に関して同氏は、Llama2がAIエージェントのエコシステムの中核になる可能性がある、と語っている。

AIエージェントは、ユーザーに代わって何らかのタスクを実行してくれるチャットボットで、対話型AIの次の進化とみなされている技術だ。

対話型AIの次の進化がエージェントだと考える人の間でも、１つのエージェントがありとあらゆるタスクをこなすようになるという考えと、１つのタスクに特化した無数のエージェントが誕生するという考えの２つの意見がある。

【関連記事】
チャット型AIは幻滅期に入ったのか
「AutoGPT」だけじゃない──自律エージェントの住む街など最新事例4選

「AutoGPT」は何がすごいのか？ 実際に非エンジニアが「記者ボット」を自作してみた

次のページLlamaは「エージェントを動かすエンジン」に
プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算２０年間の米国生活を終え２０００年５月に帰国。時事通信編集委員を経て２０１０年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』（2015年）、『次世代マーケティングプラットフォーム』（2007年）、『ネットは新聞を殺すのか』（2003年）などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

透析・手術用の品目、「安定供給図る体制立ち上げた」
2026.03.29

ワールド

トランプ氏、ＮＡＴＯへの関与に否定的発言　集団防衛
2026.03.29

ワールド

北朝鮮が固体燃料エンジンの地上燃焼実験、金総書記が
2026.03.29

ワールド

ウクライナ大統領がＵＡＥ・カタール訪問、防衛協力で
2026.03.29
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：BTS再始動
特集：BTS再始動
2026年3月31日号（3/24発売）

3年9カ月の空白を経て完全体でカムバック。世界が注目する「BTS2.0」の幕開け

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 2
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度を決める重要な要素とは？
  • 3
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のSNS動画が拡散、動物園で一体何が？
  • 4
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    ヒドラのように生き延びる...イランを支配する「革命…
  • 9
    ビートルズ解散後の波乱...「70年代のポール・マッカ…
  • 10
    ウィリアム皇太子が軍服姿で部隊訪問...「前線任務」…
  • 1
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ海峡封鎖と資源価格高騰が業績を押し上げ
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    レストラン店内で配膳ロボットが「制御不能」に...店員も「なすすべなし」の暴走モード
  • 4
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」…
  • 5
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が…
  • 6
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 7
    イランは空爆により核・ミサイル製造能力を「喪失」…
  • 8
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 9
    作者が「投げ出した」？　『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 7
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story