コラム

「AutoGPT」は何がすごいのか? 実際に非エンジニアが「記者ボット」を自作してみた

2023年04月21日(金)12時30分
「AutoGPT」のイメージ

Juicy FOTO-Shutterstock

<「AIが人間の職を奪う...」何年も前から議論されていることだが、いよいよその可能性が現実味を帯びてきた>

*エクサウィザーズ AI新聞から転載

第4次AIブームがものすごい勢いで進展している。中でも技術者の間で最近の話題は、まるでデジタル秘書のようなAI、「AutoGPT」だ。

AutoGPTを簡単に説明すると、ユーザーが簡単な指示を出すだけで、その意図を汲んで、幾つかの具体的タスクに分類し、順番にそれをこなし、自分でやり方を改良していくAI。

開発したのはSignificat Gravitasという名称で活躍している個人のエンジニアで、Gravitas氏が3月30日に、世界中のプログラマーが自分の作ったプログラムを公開するサイトGitHub上でAutoGPTを公開したところ大騒ぎとなった。4月12日にはTwitterのトレンドワード1位、GitHubの週間トレンドの1位になっている。またこの原稿を書いた4月17日現在、GitHub上で8万個以上の星がついている。つまり8万人以上のプログラマーが、このAIを高く評価しているわけだ。

AutoGPTのことをもう少し技術的に説明すると、Python言語で書かれたオープンソースの実験的アプリケーションで、OpenAIの大規模言語モデルGPT-4を活用している。同氏のGitHub上の投稿によると、AutoGPTは①インターネット検索機能を搭載②ロングタームとショートタームメモリ機能を搭載③一般的なテキストを生成するためにGPT-4を利用④人気のサイトやプラットフォームにアクセスする機能を搭載⑤ファイルのストレージと要約のためにGPT-3.5を利用、といったところが主な特徴らしい。

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

午後3時のドルは154円半ば、円高休止も上値伸びず

ワールド

対米投融資、人工ダイヤ生産事業が有力に 「第1号」

ビジネス

欧州銀行連盟、EUに規制改革要求 競争力低下を警告

ワールド

フィリピンと米国、南シナ海の係争海域で共同航行 中
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに...宇宙船で一体何が?
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 7
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 8
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 9
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 10
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story