コラム

湯川鶴章 湯川鶴章のテクノロジーフィクション

数百万人のコロナ検査は可能。急いで取り組むべき＝米誌

2020年05月02日（土）18時07分

国民全員を検査し、感染経路を把握することも夢ではない　jarun011-iStock:

エクサウィザーズ AI新聞（2020年5月1日付）から転載

米誌MIT Technology ReviewのThe US already has the technology to test millions of people a dayという記事を読んで。

コロナ禍を収束させるのには、国民全員を検査し、感染経路を把握するしかない。そういう意見が米国で散見されるようになってきた。（関連記事「米ハーバード大が、コロナ禍から経済を再開するための戦略を発表」）

問題は、国民全員を検査することが可能なのかということだ。米国では一日に21万人を検査しているという。これだけでも日本に比べればかなり多いが、専門家によればコロナ禍を収束させるには、一日に数百万人を検査する体制が必要だという。

果たして、そんなことが可能なのだろうか。

MIT Technology Review誌に寄稿したカリフォルニア大学のSri Kosuri教授などの研究者グループによると、特に新しい技術を１から開発しなくても、既存の技術を組み合わせたり改良することで100万人以上の検査体制の構築が可能だという。

同教授らによると、CrisprDNAやRNA認識ツールを使ったSherlockやDetectrと呼ばれる手法が、新型コロナウイルスの検査に応用できる可能性があるという。検査に応用できる可能性がある検査手法は、全部で数個。これらの複数の検査手法の研究開発を同時進行で続ければ、そのうちの１つ２つは検査ツールに応用できるかもしれないという。同教授らによると、１つの手法に絞って労力を集中させるという考え方もあるが、時間がないのでとりあえず複数の手法を同時に試す方がいいという。同教授らは、「（たとえ複数の手法が確立したとしても）２つ以上の手法が必要になるかもしれないので、（問題ない）」と語っている。

検査手法の確立と同様に、すべての検査プロセスにもイノベーションが必要だという。検査サンプルの収集、取り扱い基準、検査キットの製造、物流、データの取り扱いシステム、請求の仕組みなど、既存の病院以外に検査できるインフラを構築する必要があるという。

例えば供給が間に合わなくなっている検査用の専用綿棒でなくても、市販されている綿棒でも検査できるようにしたり、唾液を使った検査方法の可能性も探るべきだという。今は検査済みサンプルに氏名を書くことになっているが、これをバーコードで代替し、スマホで読み取ることで、データ管理を簡単にすることも必要だろう。また医療従事者でなくても、自宅や会社で自分自身で簡単にできる検査キットの開発も必要だろう。健康な若者などリスクの少ない人たちを一か所に集めて簡単な一次検査を行い、陽性反応が出た人に対してはより正確な検査を行うという集団検査方法も検討すべきだと、同教授らは提案している。

こうした集団検査方法を採用するには、民間企業や、非営利団体、大学、政府機関などの協力が不可欠になる。同教授らはこうしたことで一日に100万人以上を検査する体制の構築は可能で「既に一部で準備が進められている」としている。

【著者からのお知らせ】
■優秀な仲間たちと社会課題を解決しよう
エクサウィザーズ の強みは、技術力ｘビジネスセンス。社会課題の解決に向け急成長中。エンジニアだけではなく、ビジネスサイドの人材も必要なんです。チャレンジ精神旺盛な方大募集です。
集え！社会を変えるウィザード達

20050512issue_cover_150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年5月5日／12日号（4月28日発売）は「ポストコロナを生き抜く 日本への提言」特集。パックン、ロバート キャンベル、アレックス・カー、リチャード・クー、フローラン・ダバディら14人の外国人識者が示す、コロナ禍で見えてきた日本の長所と短所、進むべき道。

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算２０年間の米国生活を終え２０００年５月に帰国。時事通信編集委員を経て２０１０年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』（2015年）、『次世代マーケティングプラットフォーム』（2007年）、『ネットは新聞を殺すのか』（2003年）などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

ヘッジファンド、銀行株売り　消費財に買い集まる＝ゴ
2025.07.15

ワールド

訂正-スペインで猛暑による死者1180人、昨年の1
2025.07.15

ワールド

米金利1％以下に引き下げるべき、トランプ氏　ほぼ連
2025.07.15

ワールド

トランプ氏、通商交渉に前向き姿勢　「 ＥＵ当局者が
2025.07.15
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：AIの6原則
特集：AIの6原則
2025年7月22日号（7/15発売）

加速度的に普及する人工知能に見えた「限界」。仕事・学習で最適化する6つのルールとは？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「史上最も高価な昼寝」ウィンブルドン屈指の熱戦中にまさかの居眠り...その姿がばっちり撮られた大物セレブとは？
  • 2
    真っ赤に染まった夜空...ロシア軍の「ドローン700機」に襲撃されたキーウ、大爆発の瞬間を捉えた「衝撃映像」
  • 3
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか？ 学位別「年収ランキング」を発表
  • 4
    エリザベス女王が「うまくいっていない」と心配して…
  • 5
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首…
  • 6
    【クイズ】次のうち、生物学的に「本当に存在する」…
  • 7
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 8
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップ…
  • 9
    イギリスの鉄道、東京メトロが運営したらどうなる？
  • 10
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 1
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップを極めれば、筋トレは「ほぼ完成」する
  • 2
    「弟ができた！」ゴールデンレトリバーの初対面に、ネットが感動の渦
  • 3
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首」に予想外のものが...救出劇が話題
  • 4
    日本企業の「夢の電池」技術を中国スパイが流出...AP…
  • 5
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 6
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか？ 学位別…
  • 7
    イギリスの鉄道、東京メトロが運営したらどうなる？
  • 8
    エリザベス女王が「うまくいっていない」と心配して…
  • 9
    完璧な「節約ディズニーランド」...3歳の娘の夢を「…
  • 10
    トランプ関税と財政の無茶ぶりに投資家もうんざり、…
  • 1
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは？
  • 2
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測不能な大型動物」に近づく幼児連れ　「ショッキング」と映像が話題に
  • 3
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事故...「緊迫の救護シーン」を警官が記録
  • 4
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 5
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 6
    気温40℃、空港の「暑さ」も原因に？...元パイロット…
  • 7
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 8
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 9
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
  • 10
    「うちの赤ちゃんは一人じゃない」母親がカメラ越し…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story