コラム

瞑想4カ月で7割の人が悟りの領域に!?(TransTech Conferenceから)

2019年02月07日(木)18時00分

自分に合った瞑想法がキモ

さて本題に入ろう。7割の人が4カ月でPNSEに入れるオンライン瞑想プログラムとは、どのようなものなんだろう。名称はFinders Courseで、各宗教などで使われている祈りや瞑想方法など伝統的な手法から25の方法を選び、宗教色を排除して現代風にアレンジ。それを、一日一時間、4カ月継続するというものらしい。最初の6週間は、自分に合った瞑想方法を試す期間。同じ瞑想法を1週間ほど続けてみて、普段の心のありようが変化するかどうかを観察することで、自分に合った方法かどうかを試していく。普段の生活でもいつもより心が穏やかで幸福感を感じるのであれば、その瞑想法が自分に合っている証拠。自分に合った方法が見つかれば、残りの期間でその瞑想方法を続けていくのだという。

Finders Courseはこれまでに11回開催。総受講者は454人という。心理学の代表的なテスト手法を使ってPNSEに入っている人と同等の数値が出るかどうかを調べたところ、オンライン瞑想プログラムを受講したことでPNSEに達した人は、319人になった。約7割が「悟り」のプロセスに入ったわけだ。

yukawa020701.jpg

幸福度は、代表的な心理学の感情検査「全体的な幸福度に関する調査票(AHI)」で計測したが、受講前の数値の平均が3.17だったのが、受講後には3.71に上昇。17%の変化を記録した。「統計的に意味がある数字かどうか。もちろん、非常に意味のあるレベルだ。心理学の研究者なら分かると思うが、4カ月のオンライン瞑想コースとしては、これは驚異的な変化だ。学会で紹介すると、多くの研究者が驚愕するほどだ」と話している。

020702yukawa.jpg

また「寂しさ」はポジティブ心理学のPERMAで計測。結果は47%も減少している。情緒不安定性は、31%も減少している。

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

世界秩序は変化「断絶ではない」、ECB総裁が加首相

ビジネス

シティ、3月も人員削減へ 1月の1000人削減後=

ビジネス

ユーロ圏総合PMI、1月速報値51.5で横ばい 価

ビジネス

グリーン英中銀委員、インフレ圧力や賃金上昇指標を依
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 7
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 8
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 9
    宇宙人の存在「開示」がもたらす金融黙示録──英中銀…
  • 10
    湿疹がずっと直らなかった女性、病院で告げられた「…
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 4
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 5
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 9
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story