コラム

2017年はAIビジネス大爆発の年。米国、中国が大躍進、そのとき日本は?

2017年01月10日(火)15時20分

日本企業には、必要なデータが集め切れていないところが多い Pinkypills-iStock.

<AI技術を応用したサービスが今年から本格化するが、日本企業の大半は準備不足のままだ>

 動きの速い企業は、AIビジネスの仕込みをほぼ終えた。2017年からの数年間は、AI搭載サービスや製品が市場に一斉に投入され、いろいろな業界の勢力図を塗り替えることになりそうだ。中でも動きが速いのが米国、中国。このままでは、一部企業をのぞく日本の産業界は、AI化の波に乗り遅れるかもしれない。

【参考記事】今がベストなタイミング、AIは電気と同じような存在になる

「5年以内に影響を受けない業界などない」

 ディープラーニングと呼ばれるAIの新技術に、世界中の研究者が衝撃を受けたのが2012年。その新技術を早速活用しようと動き出したのが、Google、Microsoft、Facebook、Amazonなどの米国大手と、Baidu(百度)などの中国大手。2013年、2014年と研究開発を続け、2015年辺りからは、研究の成果を実際のサービスに落とし込む動きも始まった。Google翻訳などは、ディープラーニングのお陰で、その精度が劇的に向上している。そうした先行事例をを見た多くの一般企業も、2015年辺りから調査を始め、2016年には研究開発に乗り出すところが増えてきた。

【参考記事】インド発のAI、トランプ勝利を10日前に予測

 そして迎えた2017年。仕込みが終わった企業から順に、AIを搭載した新たな製品、サービスを次々と発表しようとしている。AI搭載製品、サービスは今後5年間で、いろいろな業界に行き渡り、その結果、業界の勢力図を根本的に塗り替えることになるだろう。

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米ロ関係に前向きな動き、ウクライナ問題解決に道筋=

ビジネス

外部環境大きく変化なら見通しも変わる、それに応じて

ビジネス

消費支出、2月は3カ月ぶり減少 節約志向と所得増が

ワールド

米団体、中国製品の関税巡りトランプ政権を提訴 「権
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最後の1杯」は何時までならOKか?...コーヒーと睡眠の「正しい関係」【最新研究】
  • 2
    【クイズ】日本の輸出品で2番目に多いものは何?
  • 3
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のために持ち込んだ?
  • 4
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 5
    5万年以上も前の人類最古の「物語の絵」...何が描か…
  • 6
    得意げに発表した相互関税はトランプのオウンゴール…
  • 7
    「ネイティブ並み」は目指す必要なし? グローバル…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 9
    アメリカから言論の自由が消える...トランプ「思想狩…
  • 10
    テスラが陥った深刻な販売不振...積極プロモも空振り…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 9
    突然の痛風、原因は「贅沢」とは無縁の生活だった...…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 6
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 7
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 8
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアで…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story