コラム

時価総額45億ドルのMagic Leapが拓くミックス・リアリティの世界 スマホは不要になるのか?

2016年04月25日(月)15時06分

 Magic Leapだけではなく、Google、Facebook、Microsoft、ソニー、サムスン、HTCなどが、メガネ型の人工現実デバイスを開発しているし、Appleでさえ開発中だという噂がある。これだけの企業が競って研究開発するのだから、人工現実の技術は今後、もの凄いスピードで進化することだろう。

 しかし一般ユーザーが使いたいと思うレベルにまでに、あと2、3年で技術が進歩するのだろうか。僕自身、幾つかのメガネ型ウエアラブルデバイスを昨年、装着して試してみたが、それほど衝撃を受けなかった。Magic Leapは、これまでのどのデバイスよりもイメージがきれいに映るのだという話だが、まだ実際に体験していないので何とも言えない。

 ただ気になるのが、パソコンのディスプレイをやめて、ミックス・リアリティ・メガネで代用しようという動きが出始めたことだ。

 Magic Leapの開発チームは近く、パソコンのディスプレイを廃棄する計画だという。ミックス・リアリティ・ベンチャーのMeta社も、100人の従業員のパソコンディスプレイを1年以内に廃棄処分にし、MRメガネに移行する計画だという。パソコンのディスプレイ以上に、ミックス・リアリティ・メガネが見やすいとでもいうのだろうか。

 本当にパソコン画面より見やすいのであれば、これからパソコン、スマートフォンがどんどんなくなっていくことだろう。確かにそれはパラダイムシフトと呼んでもいいような変化だ。今年後半から来年にかけて、各社の人工現実メガネが出揃うことになるだろう。どの程度一般消費者に受け入れられるものなのか。注意深く見守っていきたいと思う。


【著者からのお知らせ】最新のテクノロジー情報が満載のオンラインサロンを運営しています。お申し込みはこちらから。

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米ハンガリー関係は「黄金時代」とルビオ氏、選挙控え

ビジネス

独VW、28年末までにコスト20%削減を計画=独誌

ワールド

英首相、国防費増額の加速必要 3%目標前倒し検討と

ワールド

ロシア、和平協議で領土問題含む主要議題協議へ=大統
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したスーツドレスの「開放的すぎる」着こなしとは?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 7
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 10
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story