コラム

日本人が見過ごす「博物館」という財産を見直し、苦しむ地方の施設を救おう

2022年02月03日(木)18時58分
トニー・ラズロ
国立新美術館

FOTOSEARCH/GETTY IMAGES

<日本には約5700の博物館があるが、地方には経営が苦しい施設も多い。人生を豊かにしてくれる文化施設の価値を、いまいちど見直すべきだ>

初めて博物館を訪れたのは18歳くらいの時。ニューヨークの通称「ザ・メット(The Met)」だった。すごい行列があったこと、入館して5分後に「シーッ(静かに)」と博物館員に言われたことが印象に残っている。注意されてしまったのは、銅像を見てスケッチをしている画学生らしき人がいたからだ。

ザ・メットは日本語では「メトロポリタン美術館」。博物館ではなく美術館。英語では「The Metropolitan Museum of Art」と言い、博物館も美術館も同じmuseumだ。岡崎市美術博物館や豊橋市美術博物館でも分かるように、実は美術館=美術博物館で、日本でも博物館の範疇にしっかりと入る。

では、博物館とはそもそも何なのか。最近その意義が問われ始めている。ちょっと長いが、現在の定義は以下のとおり。

「博物館とは、社会とその発展に貢献するため、有形、無形の人類の遺産とその環境を、研究、教育、楽しみを目的として収集、保存、調査研究、普及、展示する公衆に開かれた非営利の常設機関である」

これは時代遅れではないか、という声が一部の専門家から上がっている。定義を管理する国際博物館会議(ICOM)が2019年に調査すると、「倫理的、社会的、環境的、政治的な課題についてもっと情報を提供すべき」といった主張が寄せられた。

日本は「博物館大国」と言われるが......

そこでICOMは、社会的な関わりを重視した新定義案を同年、京都の国際会議で発表。賛成する声もあったが、「定義というより理念」や「イデオロギー色が強すぎる」という批判も出て、結局、新定義案は採択の投票が延期となってしまった。

博物館は多くの言語で「ミュージアム」だが、これは古代ギリシャの学堂である「ムセイオン」にちなむ。ムセイオンと言えば、芸術や学問をつかさどる9人の女神ミューズ(ムーサ)を祭る神殿だ。ICOMは今年8月にプラハの会議で再び博物館の新定義について討論する予定だが、個人的には原点に戻って「ミューズ」を意識して論じてほしい。

日本には博物館が約5700もあり、「博物館大国」といわれる。特に国立新美術館(写真)、東京国立博物館、国立西洋美術館は人気が高い。でもこれらはみんな東京にある。地方ではここ数年、入場者数の減少によって経営が苦しい施設が目立っている。これらをどう守るか。

一つには、ICOMで提案されている新定義に合わせるという方法がある。つまり人々と社会的に関わる展示をする。例えば北九州市環境ミュージアムは、賞味期限内に消費できない食品を集めているなど、注目に値する。筆者もいつか行ってみたい。

プロフィール

外国人リレーコラム

・石野シャハラン(異文化コミュニケーションアドバイザー)
・西村カリン(ジャーナリスト)
・周 来友(ジャーナリスト・タレント)
・李 娜兀(国際交流コーディネーター・通訳)
・トニー・ラズロ(ジャーナリスト)
・ティムラズ・レジャバ(駐日ジョージア大使)

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

不明兵捜索、時間との戦い イランの猛攻耐えた米軍救

ワールド

トランプ氏、イランに合意期限「6日」 米戦闘機乗員

ワールド

米、イランで不明の戦闘機乗員救出 トランプ氏「史上

ワールド

イラク南部の巨大油田に攻撃、3人負傷 イラン国境に
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 2
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 3
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「攻撃的知能」を解剖する
  • 4
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 7
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 8
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 9
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 10
    イタリアに安定をもたらしたメローニが国民投票で敗…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 7
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 8
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 9
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 10
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story