コラム

個人が直接収益化する「クリエイター経済」が、世界の経済・社会を変えつつある

2021年06月24日(木)18時15分

分散化と個の経済

インターネットはメディアを分散させてきた。私たちはさまざまなタイプのコンテンツを見つけたが、それらはもはや伝統的な大手メディア企業が所有するものではない。その多くは、一般の人々が書いたり、撮影したりしたものだ。それに加えて、新しい支払い方法や収入を得る方法が開発され、すべてのプロセスがより管理しやすく、実行可能なものになっている。

2020年、COVID-19のパンデミックにより、このプロセスは頓挫するかと思われたが、むしろ強化されてきた。ロックダウンと失業率の悪化が相まって、クリエイターは新たな収入源を求め、同時に人々はコンテンツを探す時間が増え、余暇時間を埋める方法を模索してきたのだ。

5541989722_n.jpg

ドイツのアーティスト、ヨーゼフ・ボイス(1921-1986)は、創造性の哲学とその根本的なアプローチで知られ、創造性の原則に気づき、それを人生そのものの一般原則にすることを提案した。ボイスの基本的な考えは、彼の最も引用された声明に反映され、「すべての人間は芸術家である」というもの。写真はボイスの「創造性=資本」(リトグラフ、1983)。創造性=資本とは、創造的活動を維持する能力であり、資本は単に経済的価値ではない。


クリエイター経済は、情熱(パッション)経済の一種である。というのも、クリエイターとは、自分が情熱を持ってやっていることで収入を得られるようになった人たちのことだからだ。今では、多くのクリエイターたちが、安定した収入を得るために、自分の趣味を生かす方法を見つけている。好きなことを仕事にして生活できるのなら、最低賃金の仕事に従事する必要はないのだ。

クリエイターによる個の経済活動の急増は、かつてドイツのアーティスト、ヨーゼフ・ボイスが述べた「誰もがアーティスト」という格言どおり、巨大な社会・経済変革への第一歩なのかもしれない。


プロフィール

武邑光裕

メディア美学者、「武邑塾」塾長。Center for the Study of Digital Lifeフェロー。日本大学芸術学部、京都造形芸術大学、東京大学大学院、札幌市立大学で教授職を歴任。インターネットの黎明期から現代のソーシャルメディア、AIにいたるまで、デジタル社会環境を研究。2013年より武邑塾を主宰。著書『記憶のゆくたて―デジタル・アーカイヴの文化経済』(東京大学出版会)で、第19回電気通信普及財団テレコム社会科学賞を受賞。このほか『さよならインターネット GDPRはネットとデータをどう変えるのか』(ダイヤモンド社)、『ベルリン・都市・未来』(太田出版)などがある。新著は『プライバシー・パラドックス データ監視社会と「わたし」の再発明』(黒鳥社)。現在ベルリン在住。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

テスラ、第1・四半期の世界納車台数は前年比9.6%

ビジネス

アマゾン、グローバルスター買収検討 スターリンクに

ワールド

チリ経済活動指数、2月は予想外の前年比-0.3% 

ビジネス

中国BYD、3月販売は20.5%減の30万台 7カ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 8
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story