コラム

ヨーロッパのデジタルノマドワーカーが実践する「非同期ワーク」とは?

2021年05月11日(火)18時00分

ベルリン最大級のイノベーション・ハブ「Factory」は、ミッテ地区の元ビール醸造工場を改築し、2014年に開設された。©Factory Berlin

<今、在宅ワークが主流になった後に注目される働き方が話題となっている。それが、デジタル・ノマドが実践する「非同期型ワークスタイル」である>

ベルリンとデジタル・ノマド

ベルリンは、東西の壁の崩壊後から、世界のリモートワーカーや現代の遊牧民に例えられる「デジタル・ノマド」の拠点となり、場所や時間に左右されない働き方を牽引してきた都市である。

インターネットとノートPCがあれば、世界のどこからでも「仕事」ができる、主にデジタル関連の人々の数は増大し続けている。急増するスタートアップ・チームやノマドワーカーのニーズに応えるため、ベルリンでは100以上のコワーキング・スペースが設立されてきた。

中でもベルリン最大級のイノベーション・コミュニティである「Factory」は、現在、市内中心部に2箇所(ミッテとクロイツベルク)とハンブルクに大規模施設を有し、約150のスタートアップ、70カ国から約3,500人のコワーキング・メンバーを受け入れている。

takemura20210511_2.jpg

Factoryは市内2箇所に拡張され、ベルリンのスタートアップやフリーランサー、デジタル・ノマドの仕事と社交空間となっている。©Factory Berlin

2019年末の時点で、約77万7千人の外国人がベルリンに住んでおり、そのうち約3万3千人がこの年の新規移住者である。人口の21%が外国人で、世界中から起業をめざしてベルリンに来る人々も多い。その経済効果は、世界有数のスタートアップ都市を成長させ、シリコンバレーを超える輝きをベルリンにもたらしてきた。

パンデミック以前から、ベルリンでリモートワークは珍しいことではなかった。ベルリンのデジタル経済は、フリーランサーやノマドワーカーによって成り立っており、彼らはワークライフ・バランスというより、ワークライフ・ブレンディング(働き方と暮らし方の混合)という生き方を実践してきた。

takemura20210511_3.jpg

ベルリン移民局エントランス。年間3万人以上の外国人フリーランサーがここでビザを取得、更新する。©All About Berlin

オフィスワーク vs リモートワーク

世界中のパンデミックが突然リモートワークを主流に押し上げたことで、人々はようやくリモートワークのメリットを確信し始めた。欧州のほとんどの人はオフィスに戻ることを望まず、パンデミックが収束した後も、リモートワークの継続を確信している。一方、雇用主はオフィスワークの重要性を再認識し、ZOOMでのコミュニケーションの限界や、オフィスでやりとりされる「小さな会話」や対面の情報交換が、創造性やセレンディピティを生むと信じている。

オフィスへの帰還を主張する雇用主と、リモートワークを望む従業員との架け橋となるのが、ハイブリッド・ワークという折衷案である。しかし、オフィスワークとリモートワークを一定の割合で混合するワークスタイルが、パンデミック以後のスタンダードになるのかは不明である。

現在、何百万人もの人々がリモートで作業しているが、ほとんどの人は特定の時間に作業し、自宅待機し、電話に出て、ビデオ会議に参加する必要がある。今、在宅ワークが主流になった後に注目される働き方が話題となっている。それが、デジタル・ノマドが実践する「非同期型ワークスタイル」である。

プロフィール

武邑光裕

メディア美学者、「武邑塾」塾長。Center for the Study of Digital Lifeフェロー。日本大学芸術学部、京都造形芸術大学、東京大学大学院、札幌市立大学で教授職を歴任。インターネットの黎明期から現代のソーシャルメディア、AIにいたるまで、デジタル社会環境を研究。2013年より武邑塾を主宰。著書『記憶のゆくたて―デジタル・アーカイヴの文化経済』(東京大学出版会)で、第19回電気通信普及財団テレコム社会科学賞を受賞。このほか『さよならインターネット GDPRはネットとデータをどう変えるのか』(ダイヤモンド社)、『ベルリン・都市・未来』(太田出版)などがある。新著は『プライバシー・パラドックス データ監視社会と「わたし」の再発明』(黒鳥社)。現在ベルリン在住。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、ウクライナ和平「断念せず」 引き続き関

ワールド

トランプ氏、27日にアイオワ州訪問 演説で生活費高

ワールド

ロシアとの高官協議、来月1日再開の見通し=ゼレンス

ワールド

トランプ氏、ミネソタ州知事と協議 地裁は移民摘発停
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 7
    中国、軍高官2人を重大な規律違反などで調査...人民…
  • 8
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story