コラム

反コロナ・デモに揺れるベルリンで、ハンナ・アーレント展が示すもの

2020年09月04日(金)16時30分

ヨーロッパにおいて、事実(Fact)、偽物(Fake)、そしてフィクション(虚構=Fiction)はすべてラテン語の動詞、facio(作る)、facere(創造する)、feci(行う)、そしてfactum(作られる)から派生した。事実とフェイクは共に作られたものであり、すべてはフィクションだということである。これは20世紀のメディアの進化に伴い、新聞やテレビが「真実の守護者」になるまでのコモンセンスだった。しかし、21世紀になり、その真実の守護者であるメディアもまた、フィクションに振り回され、真実は情報の信頼性という意味に変化した。

ナチスの宣伝省を統括したヨーゼフ・ゲッベルスは、「一度嘘をつくことは嘘でしかないが、1,000回言った嘘は真実になる」と語った。アドルフ・ヒトラーもまた、「1つの基本的な原理を常に念頭に置かない限り、ほとんどの宣伝手法はまったく成功しないだろう。成功には、いくつかの重要な焦点に自分自身を閉じ込め、何度もそれを繰り返す必要がある」と『我が闘争』の中で述べている。

脱フィクションは可能か?

ヨーロッパでは、その文化的、宗教的理由が何であれ、マスクを着ける人物は、公然と自らを隠す必要のある人物か、感染症にかかっている人と見られてしまう。しかし、コロナ・パンデミックの現在、誰もが潜在的な危険人物として扱われ、皆マスクを着用する義務を負う。今では、あらゆる店舗や美術館に入場する際、ヨーロッパ人の誰もがマスクの着用と社交距離を遵守する義務がある。

パンデミックの只中に展覧会を開くことは、危機と恐怖の時代に公の生活を維持することであり、それはアーレントが長年取り組んだ挑戦だった。訪問者は、マスクを着用し、他の人との距離を一定に保ち、日時指定のチケットを事前にオンラインで予約して、ゲストの数は制限される。この奇妙な時期に、アーレントのスローガン「人には服従する権利はない」(1964)が展覧会の宣伝ポスターに使用された。これはコロナ規制への皮肉ではなく、服従する権利や義務を主張したとしても、犯罪は消えないことを意味している。

アーレントにとって、自分自身の判断を形成することは政治的行動と同義だった。生きている民主主義は、特にそれが大多数と矛盾するとき、自分の判断に基づくからだ。アーレントは「服従ではなく、自身を判断すべき」と述べ、倫理的結果を伴う事件との自己関係は、この相互的な条件から生じていると主張した。

ジャーナリズムの少なくとも一部は、現在進行中のパンデミックを高視聴率やクリック数を増やす道具とし、恒久的な警告システムへの道を歩んでいる。これは、ナチス政権を生み出したプロパガンダの手法と同じであるとの懸念の中、民主主義社会にとって脅威となる問題である。

フェイクニュースが真実に代わって氾濫し、ソーシャルメディアが時代の病巣を増幅する時代だからこそ、マスコミは、単にウィルスやパンデミックの拡声器ではなく、アーレントがその人生をかけて貫いた「民主主義の話者」であるべきだ。ベルリンのデモは、陰謀論者の扇動によって集まった人々だけでなく、民主主義の真実を求める市民によるものだった。


プロフィール

武邑光裕

メディア美学者、「武邑塾」塾長。Center for the Study of Digital Lifeフェロー。日本大学芸術学部、京都造形芸術大学、東京大学大学院、札幌市立大学で教授職を歴任。インターネットの黎明期から現代のソーシャルメディア、AIにいたるまで、デジタル社会環境を研究。2013年より武邑塾を主宰。著書『記憶のゆくたて―デジタル・アーカイヴの文化経済』(東京大学出版会)で、第19回電気通信普及財団テレコム社会科学賞を受賞。このほか『さよならインターネット GDPRはネットとデータをどう変えるのか』(ダイヤモンド社)、『ベルリン・都市・未来』(太田出版)などがある。新著は『プライバシー・パラドックス データ監視社会と「わたし」の再発明』(黒鳥社)。現在ベルリン在住。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

NY外為市場=米当局がレートチェック、155.66

ビジネス

米国株式市場=ダウ下落・S&P横ばい、インテル業績

ワールド

米ロ・ウクライナ三者協議、初日終了 ドンバス領土問

ワールド

韓国首相、バンス米副大統領とワシントンで会談=報道
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 8
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 9
    宇宙人の存在「開示」がもたらす金融黙示録──英中銀…
  • 10
    3年以内に日本からインドカレー店が消えるかも...日…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 6
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story