コラム

ファスト・ファッションの終焉? ヨーロッパの真の変化への積極的な取り組み

2020年07月21日(火)14時50分

短命な服から長く着る服へ

ファスト・ファッションに続き、手頃な価格の短命な服が現在のトレンドだ。グリーンピースの試算によると、衣料品の売り上げは2000年以降2倍以上になっている。2014年には、1,000億を超える新しい衣料品が生産された。これは1.8兆ドル(役192兆円)の売上に相当する。今日のファッション・トレンドは明日のゴミとなる。

グリーンピースの調査によると、ほとんどの衣類は3年後に捨てられ、2人に1人は、靴、トップス、パンツを1年以内に整理する。衣服はめったに修理されない。解決策は非常に明白で、服を長く着るだけである。これにより、リソースとCO2排出量を節約できるのだ。フィッシャー氏は、何よりも天然繊維で作られた耐久性のある高品質の衣類を推奨している。結局のところ、マイクロ・プラスチックの問題は常に残っている。洗濯機での洗濯中、または着用中の繊維の摩耗により、マイクロ・プラスチックは継続的に廃水に入り、最終的には生態系に侵入する。

グリーン・ウォッシングへの警戒

あらゆる種類の企業やブランドが、マーケティングにおいて「持続可能性」や「グリーン」という言葉を使い始めている。それがエシカル・コットンで作られたTシャツであろうと、環境にやさしい電気自動車であろうと、企業はますますグリーンに取り組む姿勢を示すことに熱心だ。

環境保護を主張するビジネスの関与は重要だが、「グリーン・ウォッシング(greenwashing)」には注意が必要だ。グリーン・ウォッシングとは、企業やブランドが「グリーン」、「サステナブル」、「エコ・フレンドリー」、「ビーガン」などの言葉を、単にマーケティングの策略として使用することである。

変化への真の積極的な取り組みとグリーン・ウォッシングの違いを見極めるのも、ベルリンの役割である。消費者政治が成熟しているベルリンでは、グリーン・ウォッシングをすばやく感知できる市民がいる。ベルリンは、自分たちの暮らし方の持続可能性を考える人を惹きつける街だ。ここでは、ファッションだけでなく、あらゆる分野のデザイナーが持続可能性と向き合っている。ベルリンという街がこれからの世界をどう変えていくのか?当分、この街の動向からは目を離せない。

プロフィール

武邑光裕

メディア美学者、「武邑塾」塾長。Center for the Study of Digital Lifeフェロー。日本大学芸術学部、京都造形芸術大学、東京大学大学院、札幌市立大学で教授職を歴任。インターネットの黎明期から現代のソーシャルメディア、AIにいたるまで、デジタル社会環境を研究。2013年より武邑塾を主宰。著書『記憶のゆくたて―デジタル・アーカイヴの文化経済』(東京大学出版会)で、第19回電気通信普及財団テレコム社会科学賞を受賞。このほか『さよならインターネット GDPRはネットとデータをどう変えるのか』(ダイヤモンド社)、『ベルリン・都市・未来』(太田出版)などがある。新著は『プライバシー・パラドックス データ監視社会と「わたし」の再発明』(黒鳥社)。現在ベルリン在住。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

イラン情勢、木原官房長官「石油需給に直ちに影響との

ワールド

茂木外相、「核兵器開発は決して許されない」 米攻撃

ワールド

米・イスラエルがイランに大規模攻撃、体制転換視野に

ワールド

中国、イラン攻撃の即時停止要請 米・イスラエルに懸
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力空母保有国へ
  • 2
    「努力が未来を重くするなら、壊せばいい」──YOSHIKIが語った創作と人生の覚悟
  • 3
    【クイズ】世界で最も「一人旅が危険な国」ランキングが発表に...気になる1位は?
  • 4
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作…
  • 5
    ウクライナが国産ミサイル「フラミンゴ」でロシア軍…
  • 6
    がん治療の限界を突破する「細菌兵器」は、がんを「…
  • 7
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ?
  • 8
    トランプがイランを攻撃する日
  • 9
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 10
    インフレ直撃で貯蓄が消える...アメリカ人の54%が「…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 7
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 8
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 9
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 10
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story