最新記事
英王室

バッキンガム宮殿の噴水を「血まみれ」にした活動家が有罪に...英王室を狙う過激抗議の数々とその目的

Buckingham Palace Protesters Found Guilty After Fake Blood Stunt

2024年9月3日(火)11時43分
ジェームズ・クロフォード=スミス

王室関連の祝賀行事やイベントでは、イギリス最大の反君主制団体「リパブリック」が抗議行動を行うのが常だが、その他にも王室は数多くの環境保護団体の標的となってきた。

今年6月には、アニマル・ライジングの活動家2人が、ロンドンのあるギャラリーに展示されていた、国王チャールズ3世の新しい肖像画に汚損行為をはたらいた。これは、国王が関与している王立動物虐待防止協会(RSPCA)に対する抗議を目的とした行動だった。

同団体のメンバーは、画家のジョナサン・ヨーが描いた国王の肖像画にメッセージやイラストを貼り付けた。国王の頭部には、イギリスの人気コメディ・アニメシリーズ「ウォレスとグルミット」の登場キャラクター「ウォレス」の顔を切り抜いたものを貼り付けた。

さらに、次のように書かれた吹き出しも添えられた。「チーズはないよ、グルミット。RSPCAが認定した農場で起きている、あらゆる虐待行為を見てごらん」

この肖像画を展示していたギャラリーは警察に被害届を提出した。肖像画自体はアクリル樹脂で保護されていたため損傷はなかった。

同じく6月には、ウィリアム皇太子が環境保護団体「ジャスト・ストップ・オイル」の抗議活動から間一髪で逃れるという一件もあった。

皇太子は、イングランドのチチェスター大聖堂で行われた親しい友人であるウェストミンスター公爵の結婚式に出席していた。結婚式の出席者たちが大聖堂を出たところで、抗議活動家の2人が消火器からオレンジ色の粉を噴射した。

抗議を行った2人は結婚式出席者を見ようと待っていた群衆に紛れていたが、警察によって群衆から排除された。そのうち1人はジャスト・ストップ・オイルのプレスリリースに以下のようなコメントを残している。

「結婚式は祝賀のために集まり、未来に誓いを立てる時だ。しかしながら、私たちが団結して石油とガス(の使用)を止めなければ、世界中の無数の人々にとって未来はない。ゆえにわれわれは、イギリスの次期政権に対し、他国と連携して2030年までに化石燃料を段階的に廃止するよう求めている」
(翻訳:ガリレオ)

ニューズウィーク日本版 「外国人問題」徹底研究
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年1月27号(1月20日発売)は「『外国人問題』徹底研究」特集。「外国人問題」は事実か錯覚か。移民/不動産/留学生/観光客/参政権/社会保障/治安――7つの争点を国際比較で大激論

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

仏、トランプ氏の「平和評議会」に当面不参加 国連憲

ワールド

米ロ・ウクライナが三者会合、UAEで23─24日=

ワールド

トランプ氏、グリーンランド合意の詳細交渉中 支払い

ワールド

ハセット氏、次期FRB議長に「独立した人物」を 責
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている「とてつもなく巨大な」生物...その正体は?
  • 4
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 5
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 6
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 7
    ノーベル賞に選ばれなかったからグリーンランドを奪…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 10
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中