最新記事
サイエンス

問題はプベルル酸が入っていた「量」だ...小林製薬はなぜ異物混入を見抜けなかった? 東大准教授がゼロから徹底解説

Search for Fatal Ingredient X

2024年4月10日(水)08時30分
小暮聡子(本誌記者)

──原因物質が未知の物質である可能性もあるのか。

プベルル酸に関しては今も然るべき機関で徹底的な検証が進んでいるでしょう。問題のロットだけ異様にプベルル酸の含有量が増えているように見えますので、確かに有力な候補化合物だと考えられますが、あらゆる試験、特に腎毒性に関する試験の結果が得られるまでは、確定的なことは言えません。

その意味では、原因物質が他にあるという展開もまだ考えられます。共培養と言うそうですが、二種類以上の菌を混合して同時に培養すると、菌の代謝能力が向上し、単独培養では生産しないような化合物を微生物が作るようになるという報告もあるようです。

よって、現段階では原因物質が未知の化合物である可能性も残されていると考えます。この場合は、既知の物質であったプベルル酸の場合とは違って、一からその構造を決定しなければいけません。

──その場合、どのように構造を決定するのか。

具体的な方法を大まかに説明すると、まずはHPLCで対象のピークに表れる部分の化合物だけ取り出します。これを単離と言います。この時点で今回の問題を引き起こした原因物質であるかどうかを見極めるため、腎毒性に関する試験ができるのであれば済ませておいた方が効率的です。

その後、核磁気共鳴(NMR)装置というものを主に駆使し、その化合物の構造に関する詳しい情報をできる限り集め、合理的な化学構造を導き出します。あらゆる機器分析から得られる情報に矛盾しない構造を導き出すことは、難解なパズルのようでもあり、簡単ではありません。

機器分析による情報だけでは自信を持って答えを出せない場合は特に、有機合成によって同じものを作って確かめます。全合成と言いますが、最終的に作った化合物と先に単離して得た化合物の双方の各種機器分析の情報が一致すれば、対象化合物の化学構造が決定されます。未知物質の特定の難しさがお分かりいただけるかと思います。

──今回は異物が含まれていたことも問題だが、小林製薬はさらに、それを品質管理で発見できなかった。

日本の紅麹は少なくとも長年利用されて来てこれまで問題は生じていません。しかし小林製薬が作った一部のロットでは、本来はないものが入っていました。その1つがプベルル酸であり、因果関係は別としても健康被害が出ている以上、公表されている情報からは、品質管理に問題があったと判断せざるを得ないと考えます。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ラガルド総裁が任期満了前に退任とFT報道、ECB「

ビジネス

日経平均は5日ぶり反発、調整の一巡 政策期待も

ワールド

アブダビ投資会議出席者の身分証明書、700件超流出

ワールド

衆参本会議、高市氏を首相に選出 第2次内閣発足へ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    極超音速ミサイルが通常戦力化する世界では、グリー…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中