最新記事
途上国のDXと生成AI

「世界のモバイル決済額の7割がサブサハラ」アフリカでDXが進みやすい3つの理由...日本にも恩恵？

2024年3月6日（水）16時00分
※JICAトピックスより転載

世良　なるほど。あくまで生成AIはアイデア出しやサポートで、最終的な判断は人間が行うということですね。

深津　そうですね。あるいは人間がプランを作って、それがマニュアルのベストな運用方法とずれていないか生成AIに確認してもらうこともできると思います。次に来るAIはマルチモーダルと言われており、音声や画像もまとめて処理できるようになっていきます。多分、今年、来年には写真をアップロードしながら、この種はこんな風に植えていいか？といった質問に対する答えが返って来るようになりますね。もう一つはプロアクティブAIというものも出てくると思います。重要なことが起こるとAIの方から話しかけてくるものです。ここから先はプライバシーやデータ管理をどこまで共有するかということになりますが、極端な例を言うと、村の人の健康データにアクセスできる場合、もし、村人全員が健康ではなくなってきているといった情報が手に入ると、例えば土壌汚染が起きているかもしれないといった分析も可能になるのではと思います。

宮田　今までは新人の農業普及員の研修に時間をかけていましたが、生成AIがあると研修の時間短縮になるかもしれません。ただ、一緒に農家を回ったり、農家にヒアリングして解決すべき課題を見つけたり、というコミュニケーションの部分は、いくら生成AIが発達したとしても残ると思います。生成AIで研修の導入部分を効率化し、その分、人と人とのやり取りに時間をかけられるようになるのではと期待しています。

伊藤　それから、いくらいいシステムを導入したとしても、使われなければ意味がない。現地の人々を巻き込み、主体的に行動してもらうことが必要となりますね。これは国際協力をする上での大きな課題で、難しい部分でもあります。

世良　私も普段、ChatGPTは「あくまでツール」として使うように意識していますが、それが国際協力の場面でも同じように活用できれば、とても大きな力になるのですね。

深津　おっしゃる通りで、AIには得意と苦手があり、それを人間が理解して分業することが大事かなと思います。

（関連リンク）
食料価格高騰の３要因とは？ 日本とアフリカにみる「栄養危機」【世界をもっとよく知りたい！・１】
JICA DX HOME | JICAについて
"売れない"と言われた遠隔医療で母子の命を救う | JICAについて

次のページ●鼎談を動画で見る
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米メーシーズ、第4四半期利益が予想超え　関税影響で
2025.03.07

ワールド

ブラジル副大統領、米商務長官と「前向きな会談」　関
2025.03.07

ワールド

トランプ氏「日本に米国防衛する必要ない」、日米安保
2025.03.07

ワールド

トランプ氏、1カ月半内にサウジ訪問か　1兆ドルの対
2025.03.07
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集：進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号（3/ 4発売）

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない、コメ不足の本当の原因とは？
  • 3
    113年間、科学者とネコ好きを悩ませた「茶トラ猫の謎」が最新研究で明らかに
  • 4
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 5
    一世帯5000ドルの「DOGE還付金」は金持ち優遇？　年…
  • 6
    強まる警戒感、アメリカ経済「急失速」の正しい読み…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け！最大ダメージを与え…
  • 8
    定住人口ベースでは分からない、東京23区のリアルな…
  • 9
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 10
    34年の下積みの末、アカデミー賞にも...「ハリウッド…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け！最大ダメージを与え…
  • 8
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 9
    「絶対に太る！」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 10
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    【一発アウト】税務署が「怪しい！」と思う通帳とは？
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中