最新記事
ペット

「濃厚接触」がペットの健康リスクになる現実...動物の介在で人間界の感染拡大経路も「複雑」に

Do We Make Our Pets Sick?

2024年3月19日(火)18時30分
ジェス・トムソン(科学担当)
インフルエンザなど体調が悪い際はペットとの濃厚接触は避けよう PHOTOBOYKO/ISTOCK

インフルエンザなど体調が悪い際はペットとの濃厚接触は避けよう PHOTOBOYKO/ISTOCK

<最新研究により、ペットが飼い主から病気をうつされるリスクが従来考えられていたよりも高いことが明らかになった。特に密接に接触するペットは感染症のリスクが高いと指摘されている>

家で飼われているペットが人間から病気をうつされる例が、従来考えられていたよりも多い可能性があることが最近の研究で明らかになった。

学術誌「人獣共通感染症」でこのほど発表された論文によれば、飼い主と濃厚接触しているペット、つまり同じベッドで寝たり、人間の過ごす場所でゴロゴロしたり食事を取ったりしているペットは、人間から感染症をうつされるリスクが高いという。

人間とそれ以外の動物の両方にうつる感染症を人獣共通感染症という。人間のかかる感染症の60%以上が人獣共通感染症由来で、鳥インフルエンザや豚インフルエンザ、新型コロナウイルスがいい例だ。

一方で、この論文で取り上げられているのは、人間の病原体が他の動物に伝播するケース。「ペットはたぶん、これまで考えられてきたよりずっと(人間の病気の病原体に)感染しやすい」と、論文の筆者で米フロリダ大学のベンジャミン・アンダーソン助教は述べている。

論文では豚インフルエンザやヒトノロウイルス、新型コロナウイルスに結核、デング熱などの感染症について、人間から動物への感染が起こることが示されている。多いのは犬やネコへの感染だが、馬、フェレット、オウムへの感染例も少数ながら存在する。

通常、ある動物がかかる感染症に他の種の動物がかかることはない。特定の構造を備えた病原体しか、それぞれの動物の細胞に侵入することができないからだ。「人間の私に感染するウイルスは、犬やネコの受容体には結合しない」と、アンダーソンは言う。

だが病原体が変異し、異なる種の動物の細胞にも侵入できる構造を手に入れることがある。これにより、異種間の感染が可能になるわけだ。

くしゃみからも隔離を

研究チームはこの論文が、人から動物への病気感染の危険性に関する注意喚起となるとともに、獣医師にとって特定の疾患の原因に関する参考情報になればと考えている。

「患者が人間なら、周囲に動物や病気になったペットはいなかったかと聞くことができる。だが動物が病気になった場合、そうした情報を得て人間の病気との関連を確かめられるとは限らない」と、アンダーソンは言う。

人間から動物への感染は、人間にとってもリスクだ。「長い時間の中で人と動物は病原体を繰り返しやりとりしてきた。それが病原体が新しい宿主に感染できるような変異を起こす可能性を高める要因となっている」からだ。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ICE予算巡り議会指導部と協力、議事妨害回避で=ト

ワールド

パキスタンとアフガニスタン協議開始、中国仲介 新疆

ワールド

トランプ氏、「出生地主義」巡る最高裁口頭弁論に出席

ビジネス

米3月ISM製造業景気指数、中東紛争の影響反映 納
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中