「多様性」「持続可能性」を促進...F1ステファノ・ドメニカリCEOに聞く、若い新規ファンの獲得戦略

DRIVE TO WIN

2023年6月22日(木)15時30分
ポール・ローズ(ジャーナリスト)

230627p18_F1H_05.jpg

スペインGPでピットインするカルロス・サインツ DAN ISTITENEーFORMULA 1/GETTY IMAGES

ドメニカリは、F1全体の二酸化炭素排出量を30年までに最低でも50%削減する計画「ネットゼロ2030」に取り組んでいる。

この目標を達成するために最も重視しているのは、世界各地を転戦する主催者と参加チームの機材や人員の総量を減らすことだ。F1グループの環境報告書によれば、18年実績でF1全体の二酸化炭素排出量は25万6551トンで、内訳は移動・物流部門が約73%、施設・工場が約20%、レース運営部門が7%強とされる。またオフィスやレース場での再生可能エネルギーの利用などで、21年には排出量を17%削減できたという。

既にエンジンは電動ハイブリッドに転換しているが、サウジアラビアの国営石油会社アラムコなどの協力を得て、合成燃料の「eフュエル」を導入する計画も進んでいる(ただし現状でも、レース用車両の排出する二酸化炭素はF1グループ全体の1%に満たないという)。

eフュエルは水素と二酸化炭素を工業的プロセスで結合させたもので、二酸化炭素排出量を実質ゼロにできる。ドメニカリによれば、eフュエルはF1だけでなく航空機や船舶の燃料にも使えるし、もちろん一般の乗用車や商用車にも使える。また自動車用ハイブリッドエンジンの改良には、F1で培われた技術が大きく貢献してきた。ただし現状のeフュエルは値段が高すぎて一般の利用には向かないという。

それでも「私たちは持続可能性を非常に重視している」とドメニカリは言う。「26年シーズンから持続可能な燃料を混ぜて使うことは既定路線だ。30年のカーボンニュートラル達成にも懸命に努力している」

F1だけではない。他のスポーツ団体、例えばバスケットボールのNBAも30年までに排出量を半減させ、40年にはネットゼロ(実質ゼロ)を実現するとしている。

ただし「ネットゼロ」は曲者だ。いわゆる「カーボンクレジット」の利用が含まれるからだ。カーボンクレジットは、植林や湿地帯の再生などを通じて大気中から吸収する二酸化炭素の量を増やす各種プロジェクトに資金を提供し、それによって自社の排出量を相殺する仕組みだ。しかし、こうしたプロジェクトの有効性には疑問符が付く。

だからF1のESG(環境・社会・企業統治)担当者エレン・ジョーンズも、まずは自らの排出量削減に取り組んでいると強調する。ただし「どうしても削減できない分についてはクレジットによる相殺も検討せざるを得ない」と言う。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ベネズエラ、米が治安トップに協力打診 反抗なら米に

ワールド

トランプ米大統領、保険各社と近く面会 保険料引き下

ワールド

中間選挙敗北なら「弾劾される」、トランプ氏が共和議

ビジネス

AIG、エーオンのアンダーセン氏を次期CEOに指名
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:AI兵士の新しい戦争
特集:AI兵士の新しい戦争
2026年1月13日号(1/ 6発売)

ヒューマノイド・ロボット「ファントムMK1」がアメリカの戦場と戦争をこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 3
    日本も他人事じゃない? デジタル先進国デンマークが「手紙配達」をやめた理由
  • 4
    「見ないで!」お風呂に閉じこもる姉妹...警告を無視…
  • 5
    トランプがベネズエラで大幅に書き換えた「モンロー…
  • 6
    「悪夢だ...」バリ島のホテルのトイレで「まさかの事…
  • 7
    若者の17%が就職できない?...中国の最新統計が示し…
  • 8
    眠る筋力を覚醒させる技術「ブレーシング」とは?...…
  • 9
    砂漠化率77%...中国の「最新技術」はモンゴルの遊牧…
  • 10
    衛星画像で見る「消し炭」の軍事施設...ベネズエラで…
  • 1
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチン、その先は袋小路か
  • 2
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙」は抑止かそれとも無能?
  • 3
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 4
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 5
    眠る筋力を覚醒させる技術「ブレーシング」とは?...…
  • 6
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 7
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 8
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 9
    アメリカ、中国に台湾圧力停止を求める
  • 10
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中