「多様性」「持続可能性」を促進...F1ステファノ・ドメニカリCEOに聞く、若い新規ファンの獲得戦略

DRIVE TO WIN

2023年6月22日(木)15時30分
ポール・ローズ(ジャーナリスト)

また主催者側の発表によれば、21年にはフェイスブックやツイッター、インスタグラム、さらに中国系のプラットフォームを合わせると、F1のフォロワー数は合計で4910万人に達し、翌22年にはさらに23%も増えている。過去4年間に各種SNSでのフォロワー数をこれほど増やしたプロのスポーツ団体はほかにない。リバティメディアがF1を買収した当時は8%だった女性ファンの割合も、今や40%前後だ。

持続可能性や多様性を促進

230627p18_F1H_04.jpg

1975年に初入賞した女性レラ・ロンバルディ KEYSTONEーHULTON ARCHIVE/GETTY IMAGES

こうしたファンの力で、F1グループの総収入は22年実績で26億ドル(前年は21億ドル)に達した。営業利益は21年の4000万ドルから4倍以上の1億7300万ドルに膨らんだ。ファンの関心と収入の両方が増大したことで、F1の事業価値は今や170億ドル弱と見積もられる。

だが、まだドメニカリは満足していない。彼は本誌との単独インタビューで、F1選手権の開催地をさらに広げたい意向を示した。多様性の向上と女性の参加拡大にも尽力し、エンジンなどの改良で30年までにカーボンニュートラル(二酸化炭素の排出量実質ゼロ)を実現したいとも熱く語った。

ドメニカリはイタリア人で現在は58歳。だがモータースポーツへの情熱を語るときの彼は少年のように熱く、直線コースを疾走するレーサーのように猛スピードになる。裕福な銀行家の息子で、出身地はエミリア・ロマーニャ州のイモラ。そう、モナコと並ぶF1グランプリの開催地だ。フェラーリの本拠地であり、フェラーリがコンストラクター部門で総合優勝を果たした08年にはドメニカリがチームの代表を務めていた。ランボルギーニの本拠地も同州にあり、彼は16年から20年まで同社のCEOを務め、翌21年にF1グループに移籍した。

「私の人生は常に自動車とモータースポーツと共にある」とドメニカリは言う(スキーと飛行機も好きだ)。「子供の頃からレースを見ていた。高校時代にはレース場でアルバイトをした。そうすれば全てのレースを見られるからだ。ボローニャの大学を卒業して、フェラーリに入社したのが26歳のとき。そこから本格的に自動車の旅が始まった」

本誌とのインタビューで、ドメニカリは「スピード」や「エキサイトメント」「エンターテインメント」「アドレナリン」など、いかにもスポーツの興行主らしい単語を連発した。しかし意外や意外、「多様性」や「インクルージョン(包摂)」「持続可能性」、そして企業の「社会的責任」といった言葉も繰り返し口にした。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

インドネシア3月インフレ率、目標圏内に低下 イラン

ビジネス

アイリスオーヤマ、ライフドリンクC株を連日買い増し

ビジネス

中東情勢、5月までに終結なら影響限定 年末株価6万

ビジネス

アドテスト、ユーロ円建てCB1000億円 半導体検
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 5
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 6
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中