最新記事
アレルギー

「花粉症は年々、深刻化している」 花粉の量は40年までに倍増、質も強力に...地球の空気に起きた「変質」とは？

POLLEN LEVELS UP

2023年6月8日（木）18時47分
テリーサ・マクフェール（医療人類学者）

多くのぜんそく患者が呼吸器系アレルギーにも苦しんでいる事実は研究者にとっては意外ではない。米ノースウェスタン大学医学部のロバート・シュライマー名誉教授によれば、ぜんそく患者が花粉症に悩む確率は90％だという。「上下気道を1つの気道として捉える説は、アレルギー性の炎症は気道全体の至る所で起きる傾向があると主張する」

この説は花粉症やぜんそく、および大気中の抗原への暴露と呼吸器系アレルギーの発症との関係に関する200年を超える観察と科学的研究によっても裏付けられている。

飛散時期が長期化して量も増加

さらに気候変動が原因で農作物の成長期も特に北部で延びている。米環境保護局（EPA）のマップによると、1995～2015年の間に、花粉シーズンはミネソタ州では平均21日、オハイオ州では15日、アーカンソー州では11日増えている。

メリーランド大学で02～13年に30万人を対象に実施された調査では、春の時期が前倒しになるたびに花粉症が増加。春の訪れが早かったときは14％も増えていた。

例えば北米原産のキク科の植物であるブタクサは、呼吸器系疾患の最大の自然環境要因の1つだ。繁殖力が強く花粉症の原因となることで悪名高い。ブタクサは二酸化炭素（CO2）濃度の変化に非常に敏感で、CO2濃度が上昇すれば花粉量が増える。大気中のCO2濃度の上昇はブタクサにとっては好ましいが、アレルギーに悩む人にとっては悲惨だ。

だが問題はブタクサにとどまらない。ボストン大学のリチャード・プリマック教授（生物学）は花粉に詳しい。プリマックの研究チームは春の受粉などの生物学的事象の時期に気候変動が及ぼす影響に注目している。花粉とカビ胞子の飛散について尋ねると、プリマックは過去40年間に観察した多くの変化について喜んで話をした。

要するに、季節性の呼吸器系アレルギーは年々深刻になっている、と考えるのは恐らく正しい。実際、花粉やカビ胞子の量や割合は変化している。複数の気候要因が重なって問題を悪化させているのだ。

何より明らかなのが、気温の上昇だ。平均すれば、春の訪れは以前よりずっと早まり、気温上昇に反応する草や木の開花期も早くなっている。一方、植物の成長期が終わりを迎える秋は以前に比べてはるかに暖かく、花が咲く期間が延びている。

「私の出身地のニューイングランド地方では9月下旬には寒くなり、10月上旬になると霜が降りるのが普通だった」と、プリマックは言う。

「霜が降りれば草は枯れ、花粉を飛散するブタクサなどの植物は花を付けなくなる。だが今年は10月に温暖な天候が続き、降雨量が多かったので、ブタクサなどの成長が止まらず、花が咲き続けた」

【関連記事】
50歳以上の「節操のないセックス」でHIV感染が拡大
ヒトの器官で最大の器官が新たに発見される

次のページCO2濃度の増加はブタクサなどにとって好都合
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米メーシーズ、第4四半期利益が予想超え　関税影響で
2025.03.07

ワールド

ブラジル副大統領、米商務長官と「前向きな会談」　関
2025.03.07

ワールド

トランプ氏「日本に米国防衛する必要ない」、日米安保
2025.03.07

ワールド

トランプ氏、1カ月半内にサウジ訪問か　1兆ドルの対
2025.03.07
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集：進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号（3/ 4発売）

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない、コメ不足の本当の原因とは？
  • 3
    113年間、科学者とネコ好きを悩ませた「茶トラ猫の謎」が最新研究で明らかに
  • 4
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 5
    一世帯5000ドルの「DOGE還付金」は金持ち優遇？　年…
  • 6
    強まる警戒感、アメリカ経済「急失速」の正しい読み…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け！最大ダメージを与え…
  • 8
    定住人口ベースでは分からない、東京23区のリアルな…
  • 9
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 10
    34年の下積みの末、アカデミー賞にも...「ハリウッド…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け！最大ダメージを与え…
  • 8
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 9
    「絶対に太る！」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 10
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    【一発アウト】税務署が「怪しい！」と思う通帳とは？
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中