最新記事
アレルギー

「花粉症は年々、深刻化している」 花粉の量は40年までに倍増、質も強力に...地球の空気に起きた「変質」とは?

POLLEN LEVELS UP

2023年6月8日(木)18時47分
テリーサ・マクフェール(医療人類学者)

多くのぜんそく患者が呼吸器系アレルギーにも苦しんでいる事実は研究者にとっては意外ではない。米ノースウェスタン大学医学部のロバート・シュライマー名誉教授によれば、ぜんそく患者が花粉症に悩む確率は90%だという。「上下気道を1つの気道として捉える説は、アレルギー性の炎症は気道全体の至る所で起きる傾向があると主張する」

この説は花粉症やぜんそく、および大気中の抗原への暴露と呼吸器系アレルギーの発症との関係に関する200年を超える観察と科学的研究によっても裏付けられている。

飛散時期が長期化して量も増加

さらに気候変動が原因で農作物の成長期も特に北部で延びている。米環境保護局(EPA)のマップによると、1995~2015年の間に、花粉シーズンはミネソタ州では平均21日、オハイオ州では15日、アーカンソー州では11日増えている。

メリーランド大学で02~13年に30万人を対象に実施された調査では、春の時期が前倒しになるたびに花粉症が増加。春の訪れが早かったときは14%も増えていた。

例えば北米原産のキク科の植物であるブタクサは、呼吸器系疾患の最大の自然環境要因の1つだ。繁殖力が強く花粉症の原因となることで悪名高い。ブタクサは二酸化炭素(CO2)濃度の変化に非常に敏感で、CO2濃度が上昇すれば花粉量が増える。大気中のCO2濃度の上昇はブタクサにとっては好ましいが、アレルギーに悩む人にとっては悲惨だ。

だが問題はブタクサにとどまらない。ボストン大学のリチャード・プリマック教授(生物学)は花粉に詳しい。プリマックの研究チームは春の受粉などの生物学的事象の時期に気候変動が及ぼす影響に注目している。花粉とカビ胞子の飛散について尋ねると、プリマックは過去40年間に観察した多くの変化について喜んで話をした。

要するに、季節性の呼吸器系アレルギーは年々深刻になっている、と考えるのは恐らく正しい。実際、花粉やカビ胞子の量や割合は変化している。複数の気候要因が重なって問題を悪化させているのだ。

何より明らかなのが、気温の上昇だ。平均すれば、春の訪れは以前よりずっと早まり、気温上昇に反応する草や木の開花期も早くなっている。一方、植物の成長期が終わりを迎える秋は以前に比べてはるかに暖かく、花が咲く期間が延びている。

「私の出身地のニューイングランド地方では9月下旬には寒くなり、10月上旬になると霜が降りるのが普通だった」と、プリマックは言う。

「霜が降りれば草は枯れ、花粉を飛散するブタクサなどの植物は花を付けなくなる。だが今年は10月に温暖な天候が続き、降雨量が多かったので、ブタクサなどの成長が止まらず、花が咲き続けた」

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ政権、大学への「悪意ある外国の影響力」監視

ワールド

パナマ、香港企業の港湾契約を正式に無効化 マークス

ワールド

韓国とブラジルの大統領が首脳会談、貿易拡大などで合

ワールド

メリーランド州、ICE施設建設阻止へトランプ政権を
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 3
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面を突き破って侵入する力の正体が明らかに
  • 4
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 5
    ペットとの「別れの時」をどう見極めるべきか...獣医…
  • 6
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に? ロシア中…
  • 7
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 8
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 9
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 10
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 7
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中