最新記事
アレルギー

「花粉症は年々、深刻化している」 花粉の量は40年までに倍増、質も強力に...地球の空気に起きた「変質」とは?

POLLEN LEVELS UP

2023年6月8日(木)18時47分
テリーサ・マクフェール(医療人類学者)
大気中を飛ぶ花粉

ASHLEY COOPER/GETTY IMAGES

<年を追うごとに花粉の飛散時期が延び、量も増加している。天候パターンの変化で、花粉以外の悪条件も加速中>

この春、多くの人がこれまでと同じか、かつてないほどひどい季節性アレルギーに苦しんでいる。現在約40%の人が1つ以上のアレルギー症状を抱え、残念ながら今後の見通しもあまり明るくない。

一体なぜか。医療人類学者のテリーサ・マクフェールはアレルギーの歴史を調べ、アレルギーが広がっている原因を新著『アレルギー──変化する世界が炎症を引き起こす(Allergic: Our Irritated Bodies in a Changing World)』(未邦訳)で探っている。

食物アレルギー、ぜんそく、皮膚炎、環境エネルギーなどあらゆるアレルギー症状が増えている理由と私たちに何ができるかを説く。ここでは特に、気候変動が花粉症が増加している主要因であると論じた部分を中心に抜粋する。

◇ ◇ ◇


過去数年間で目のかゆみや鼻づまりやくしゃみがひどくなっている気がするなら、たぶんそのとおり。理由は恐らく平均花粉量(飛散花粉の量)や大気の質(平均して良いか普通か悪いか)の変化、およびカビ胞子から穀物生産や温室効果まであらゆるものに気候変動が及ぼす間接的影響と関係がありそうだ。

科学研究者たちは最近の環境の変化が人間の免疫システムを圧倒し混乱させて、過去100年間に世界中で全てのアレルギー症状の割合を増加させている証拠を収集。私たちが呼吸する空気の変化がアレルギー疾患の発症リスクの増加と相関していることを突き止めた。

全てのアレルギーの増加はある程度は環境によるものだという考えを裏付ける特に有力な証拠は、恐らくヒトの白血球の研究から得られるかもしれない。

白血球のうち免疫システムの司令塔的な役割を果たすのがT細胞だ。イギリスの非営利研究機関ウェルカム・サンガー研究所の2020年の研究によれば、T細胞が過去に抗原(イエダニなど)に反応した回数が多いほど反応が速くなるという。

抗原に暴露した経験のないT細胞に特定の化学信号を与えると、最初は免疫反応を沈静化もしくは制限した。だが抗原に暴露した経験のあるT細胞の場合は逆に炎症を増加させた。

言い換えれば、スギ花粉や粒子状物質(PM)への暴露回数が多いほど反応が激しい可能性があるということだ。花粉量が多く大気の質が悪い場所では、呼吸器系アレルギーやぜんそくが増え、ひょっとするとより重い症状を起こす可能性もある。

日本企業
変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本のスタートアップ支援に乗り出した理由
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ノーベル賞マチャド氏の盟友、釈放直後に拉致される 

ビジネス

街角景気1月は0.1ポイント低下、3カ月連続の悪化

ワールド

韓国大統領、高市首相に祝意 衆院選の自民勝利で

ワールド

訂正ベネズエラ、ノーベル賞マチャド氏の盟友ら釈放 
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 6
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 7
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 8
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中