最新記事
アレルギー

「花粉症は年々、深刻化している」 花粉の量は40年までに倍増、質も強力に...地球の空気に起きた「変質」とは?

POLLEN LEVELS UP

2023年6月8日(木)18時47分
テリーサ・マクフェール(医療人類学者)
大気中を飛ぶ花粉

ASHLEY COOPER/GETTY IMAGES

<年を追うごとに花粉の飛散時期が延び、量も増加している。天候パターンの変化で、花粉以外の悪条件も加速中>

この春、多くの人がこれまでと同じか、かつてないほどひどい季節性アレルギーに苦しんでいる。現在約40%の人が1つ以上のアレルギー症状を抱え、残念ながら今後の見通しもあまり明るくない。

一体なぜか。医療人類学者のテリーサ・マクフェールはアレルギーの歴史を調べ、アレルギーが広がっている原因を新著『アレルギー──変化する世界が炎症を引き起こす(Allergic: Our Irritated Bodies in a Changing World)』(未邦訳)で探っている。

食物アレルギー、ぜんそく、皮膚炎、環境エネルギーなどあらゆるアレルギー症状が増えている理由と私たちに何ができるかを説く。ここでは特に、気候変動が花粉症が増加している主要因であると論じた部分を中心に抜粋する。

◇ ◇ ◇


過去数年間で目のかゆみや鼻づまりやくしゃみがひどくなっている気がするなら、たぶんそのとおり。理由は恐らく平均花粉量(飛散花粉の量)や大気の質(平均して良いか普通か悪いか)の変化、およびカビ胞子から穀物生産や温室効果まであらゆるものに気候変動が及ぼす間接的影響と関係がありそうだ。

科学研究者たちは最近の環境の変化が人間の免疫システムを圧倒し混乱させて、過去100年間に世界中で全てのアレルギー症状の割合を増加させている証拠を収集。私たちが呼吸する空気の変化がアレルギー疾患の発症リスクの増加と相関していることを突き止めた。

全てのアレルギーの増加はある程度は環境によるものだという考えを裏付ける特に有力な証拠は、恐らくヒトの白血球の研究から得られるかもしれない。

白血球のうち免疫システムの司令塔的な役割を果たすのがT細胞だ。イギリスの非営利研究機関ウェルカム・サンガー研究所の2020年の研究によれば、T細胞が過去に抗原(イエダニなど)に反応した回数が多いほど反応が速くなるという。

抗原に暴露した経験のないT細胞に特定の化学信号を与えると、最初は免疫反応を沈静化もしくは制限した。だが抗原に暴露した経験のあるT細胞の場合は逆に炎症を増加させた。

言い換えれば、スギ花粉や粒子状物質(PM)への暴露回数が多いほど反応が激しい可能性があるということだ。花粉量が多く大気の質が悪い場所では、呼吸器系アレルギーやぜんそくが増え、ひょっとするとより重い症状を起こす可能性もある。

資産運用
「高市トレード」に「トランプ関税」......相場が荒れる今こそ投資家が目を向ける「世界通貨」とは
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

昨年の関税合意実施を米と確認、日本が不利にならない

ビジネス

米国株式市場=続落、ダウ453ドル安 原油高と雇用

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、スイスフランに逃避買い

ビジネス

米、45日以内にトランプ関税還付システム準備 徴収
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプのイラン攻撃
特集:トランプのイラン攻撃
2026年3月10日号(3/ 3発売)

核開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。イランとアメリカの本格戦争は始まるのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国はイランを見捨てた? イランの「同盟国」だったはずの中国が、不気味なまでに静かな理由
  • 2
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示さない
  • 3
    10歳少女がライオンに激しく襲われる...中国の動物園で撮影された「恐怖の瞬間」映像にネット震撼
  • 4
    「みんな一斉に手を挙げて...」中国の航空会社のフラ…
  • 5
    「巨大な水柱に飲み込まれる...」米海軍がインド洋で…
  • 6
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 7
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 8
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 9
    アルツハイマーを予防する「特効薬」の正体とは? …
  • 10
    【イラン戦争で中東再編へ】トランプを止めるのは湾…
  • 1
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 2
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズった理由
  • 3
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 4
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 5
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 8
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 9
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 10
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中