最新記事
アレルギー

「花粉症は年々、深刻化している」 花粉の量は40年までに倍増、質も強力に...地球の空気に起きた「変質」とは?

POLLEN LEVELS UP

2023年6月8日(木)18時47分
テリーサ・マクフェール(医療人類学者)
大気中を飛ぶ花粉

ASHLEY COOPER/GETTY IMAGES

<年を追うごとに花粉の飛散時期が延び、量も増加している。天候パターンの変化で、花粉以外の悪条件も加速中>

この春、多くの人がこれまでと同じか、かつてないほどひどい季節性アレルギーに苦しんでいる。現在約40%の人が1つ以上のアレルギー症状を抱え、残念ながら今後の見通しもあまり明るくない。

一体なぜか。医療人類学者のテリーサ・マクフェールはアレルギーの歴史を調べ、アレルギーが広がっている原因を新著『アレルギー──変化する世界が炎症を引き起こす(Allergic: Our Irritated Bodies in a Changing World)』(未邦訳)で探っている。

食物アレルギー、ぜんそく、皮膚炎、環境エネルギーなどあらゆるアレルギー症状が増えている理由と私たちに何ができるかを説く。ここでは特に、気候変動が花粉症が増加している主要因であると論じた部分を中心に抜粋する。

◇ ◇ ◇


過去数年間で目のかゆみや鼻づまりやくしゃみがひどくなっている気がするなら、たぶんそのとおり。理由は恐らく平均花粉量(飛散花粉の量)や大気の質(平均して良いか普通か悪いか)の変化、およびカビ胞子から穀物生産や温室効果まであらゆるものに気候変動が及ぼす間接的影響と関係がありそうだ。

科学研究者たちは最近の環境の変化が人間の免疫システムを圧倒し混乱させて、過去100年間に世界中で全てのアレルギー症状の割合を増加させている証拠を収集。私たちが呼吸する空気の変化がアレルギー疾患の発症リスクの増加と相関していることを突き止めた。

全てのアレルギーの増加はある程度は環境によるものだという考えを裏付ける特に有力な証拠は、恐らくヒトの白血球の研究から得られるかもしれない。

白血球のうち免疫システムの司令塔的な役割を果たすのがT細胞だ。イギリスの非営利研究機関ウェルカム・サンガー研究所の2020年の研究によれば、T細胞が過去に抗原(イエダニなど)に反応した回数が多いほど反応が速くなるという。

抗原に暴露した経験のないT細胞に特定の化学信号を与えると、最初は免疫反応を沈静化もしくは制限した。だが抗原に暴露した経験のあるT細胞の場合は逆に炎症を増加させた。

言い換えれば、スギ花粉や粒子状物質(PM)への暴露回数が多いほど反応が激しい可能性があるということだ。花粉量が多く大気の質が悪い場所では、呼吸器系アレルギーやぜんそくが増え、ひょっとするとより重い症状を起こす可能性もある。

地方自治体
人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に安心な水にアクセスできる社会の実現へ
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米PPI、3月+0.5%で予想下回る 前年比+4.

ビジネス

JPモルガン第1四半期、利益が予想上回る トレーデ

ビジネス

FRB議長候補ウォーシュ氏、上院承認手続きへ財務書

ビジネス

原油は年末までに90ドル下回る、BofAの投資家調
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:台湾有事の新シナリオ
特集:台湾有事の新シナリオ
2026年4月21日号(4/14発売)

地域紛争の「大前提」を変えた米・イラン戦争が台湾侵攻の展開に及ぼす影響をシミュレーション

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本は「イノベーションのやり方」を忘れた...ホンダ「EV撤退」が示す、日本が失った力の正体
  • 2
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国防軍は崩壊寸前」
  • 3
    【銘柄】イラン情勢で「任天堂」が急落 不確実な相場で人気の優良株から売られる落とし穴
  • 4
    「いい加減にして...」ケンダル・ジェンナーの「目の…
  • 5
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 6
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦に…
  • 7
    トランプがまた暴走?「イラン海上封鎖」の勝算
  • 8
    高さ330メートルの絶景と恐怖 「世界一高い屋外エレ…
  • 9
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 10
    目のやり場に困る...元アイスホッケー女性選手の「密…
  • 1
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 2
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた?
  • 3
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 4
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 7
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 8
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 9
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 10
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦に…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
  • 10
    第6回大会を終えて曲がり角に来たWBC
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中