最新記事
環境

温暖化対策で注目のCO2回収テクノロジー｢DAC｣　世界最大規模のプラントが続々と稼働するワケ

2023年3月7日（火）20時15分
岩澤里美（スイス在住ジャーナリスト）

アメリカでも巨大DACプラントが建設、年内に稼働へ

アメリカでは、アイスランドのマンモスを上回るDACプラントを建設中だ。ロサンゼルスのカーボン・キャプチャー社とテキサス州のフロンティア・カーボン・ソリューションズ社による「プロジェクト・バイソン」の建設場所はワイオミング州で、2023年内の稼働開始を予定している。予想図を見ると、そのサイズに驚く。

バイソンのCO2回収量は4段階を想定している。最初は年間1万トンで、2段階目の2026年には20万トン、そして最終的に2030年には500万トンに達する。これは、1年間に100万台のガス自動車が排出するCO2量に相当するという。回収したCO2は地中深くに埋める。カーボン・キャプチャー社のサイトには、「2030年の最終時点で、単一のDACプロジェクトとしてはバイソンが世界最大になるだろう」と書かれている。

バイソンでは回収するCO2量を計測し、CO2削減クレジットを販売する計画だ。企業や個人がこのクレジットを購入すると、カーボンオフセットができる。先のスイスのクライムワークス社でもカーボンオフセットの仕組みをすでに導入しており、大企業も続々とクレジットを購入している。

アメリカでは、ほかにも巨大プラントの建設が進んでいる。カナダのカーボン・エンジニアリング社は、昨年、テキサス州で大型DACプラント建設に着手した。完成すれば、年間100万トンのCO2が回収できる。このDACプラントはグローバル展開を目指しており、2035年までに同じ機能のプラントが世界100～130カ所に建設されるシナリオを描いている。

アウディは、独自のDAC設備完成

DACには、専門企業のほか一般企業も取り組んでいる。昨秋、大手自動車メーカーのアウディは、オーストリアのリンツのグリーンテック企業と共同でDACの開発を進めていると発表した。同市近郊に建設したDAC施設を基に、将来、より規模が大きいDAC施設の建設を検討中だという。

DACは将来のCO2削減の一端を担うと期待されている。現在進行中の大型DACプラントなどがすべて実現すれば、2030年には、DACによるCO2回収量はほぼ9千万トンに達し、2050年には9億8千万トンになるという。これは、2050年に回収される全CO2排出量（CO2は発電所や工場などからも回収される）の約13%にあたる（国際エネルギー機関の文書、15ページ）。

日本でも政府がDACを支援している。将来、DACは、太陽光発電のように一般の人たちにも馴染みがあるように変わっていくのだろう。


s-iwasawa01.jpg[執筆者]
岩澤里美
スイス在住ジャーナリスト。上智大学で修士号取得（教育学）後、教育・心理系雑誌の編集に携わる。イギリスの大学院博士課程留学を経て2001年よりチューリヒ（ドイツ語圏）へ。共同通信の通信員として従事したのち、フリーランスで執筆を開始。スイスを中心にヨーロッパ各地での取材も続けている。得意分野は社会現象、ユニークな新ビジネス、文化で、執筆多数。数々のニュース系サイトほか、JAL国際線ファーストクラス機内誌『AGORA』、季刊『環境ビジネス』など雑誌にも寄稿。東京都認定のNPO 法人「在外ジャーナリスト協会（Global Press）」監事として、世界に住む日本人フリーランスジャーナリスト・ライターを支援している。www.satomi-iwasawa.com

次のページ【動画】カーボン・キャプチャー社のDACプラント
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ウクライナ、冬季パラ公式行事ボイコットへ　ロシア参
2026.02.19

ワールド

ＥＣＢ総裁が任期満了前に退任とＦＴ報道、仏大統領在
2026.02.19

ワールド

ウクライナ和平協議、成果乏しく終了　「困難な交渉」
2026.02.19

ワールド

焦点：ＥＣＢ総裁後任、ノット氏・デコス氏有力　理事
2026.02.19
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは？
  • 3
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方...勝利のカギは「精密大量攻撃」に
  • 4
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 7
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 8
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 9
    アフガニスタンで「対中テロ」拡大...一帯一路が直面…
  • 10
    極超音速ミサイルが通常戦力化する世界では、グリー…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中