最新記事
環境

温暖化対策で注目のCO2回収テクノロジー「DAC」 世界最大規模のプラントが続々と稼働するワケ

2023年3月7日(火)20時15分
岩澤里美(スイス在住ジャーナリスト)

アメリカでも巨大DACプラントが建設、年内に稼働へ

アメリカでは、アイスランドのマンモスを上回るDACプラントを建設中だ。ロサンゼルスのカーボン・キャプチャー社とテキサス州のフロンティア・カーボン・ソリューションズ社による「プロジェクト・バイソン」の建設場所はワイオミング州で、2023年内の稼働開始を予定している。予想図を見ると、そのサイズに驚く。

バイソンのCO2回収量は4段階を想定している。最初は年間1万トンで、2段階目の2026年には20万トン、そして最終的に2030年には500万トンに達する。これは、1年間に100万台のガス自動車が排出するCO2量に相当するという。回収したCO2は地中深くに埋める。カーボン・キャプチャー社のサイトには、「2030年の最終時点で、単一のDACプロジェクトとしてはバイソンが世界最大になるだろう」と書かれている。

バイソンでは回収するCO2量を計測し、CO2削減クレジットを販売する計画だ。企業や個人がこのクレジットを購入すると、カーボンオフセットができる。先のスイスのクライムワークス社でもカーボンオフセットの仕組みをすでに導入しており、大企業も続々とクレジットを購入している。

アメリカでは、ほかにも巨大プラントの建設が進んでいる。カナダのカーボン・エンジニアリング社は、昨年、テキサス州で大型DACプラント建設に着手した。完成すれば、年間100万トンのCO2が回収できる。このDACプラントはグローバル展開を目指しており、2035年までに同じ機能のプラントが世界100~130カ所に建設されるシナリオを描いている。

アウディは、独自のDAC設備完成

DACには、専門企業のほか一般企業も取り組んでいる。昨秋、大手自動車メーカーのアウディは、オーストリアのリンツのグリーンテック企業と共同でDACの開発を進めていると発表した。同市近郊に建設したDAC施設を基に、将来、より規模が大きいDAC施設の建設を検討中だという。

DACは将来のCO2削減の一端を担うと期待されている。現在進行中の大型DACプラントなどがすべて実現すれば、2030年には、DACによるCO2回収量はほぼ9千万トンに達し、2050年には9億8千万トンになるという。これは、2050年に回収される全CO2排出量(CO2は発電所や工場などからも回収される)の約13%にあたる(国際エネルギー機関の文書、15ページ)。

日本でも政府がDACを支援している。将来、DACは、太陽光発電のように一般の人たちにも馴染みがあるように変わっていくのだろう。


s-iwasawa01.jpg[執筆者]
岩澤里美
スイス在住ジャーナリスト。上智大学で修士号取得(教育学)後、教育・心理系雑誌の編集に携わる。イギリスの大学院博士課程留学を経て2001年よりチューリヒ(ドイツ語圏)へ。共同通信の通信員として従事したのち、フリーランスで執筆を開始。スイスを中心にヨーロッパ各地での取材も続けている。得意分野は社会現象、ユニークな新ビジネス、文化で、執筆多数。数々のニュース系サイトほか、JAL国際線ファーストクラス機内誌『AGORA』、季刊『環境ビジネス』など雑誌にも寄稿。東京都認定のNPO 法人「在外ジャーナリスト協会(Global Press)」監事として、世界に住む日本人フリーランスジャーナリスト・ライターを支援している。www.satomi-iwasawa.com

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

イラン最高指導者ハメネイ師死亡と報道、トランプ氏「

ワールド

アングル:イラン攻撃に踏み切ったトランプ氏、外交政

ワールド

イラン情勢、木原官房長官「石油需給に直ちに影響との

ワールド

茂木外相、「核兵器開発は決して許されない」 米攻撃
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力空母保有国へ
  • 2
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作曲家が「惨めでもいいじゃないか」と語る理由
  • 3
    「努力が未来を重くするなら、壊せばいい」──YOSHIKIが語った創作と人生の覚悟
  • 4
    【クイズ】世界で最も「一人旅が危険な国」ランキン…
  • 5
    ウクライナが国産ミサイル「フラミンゴ」でロシア軍…
  • 6
    がん治療の限界を突破する「細菌兵器」は、がんを「…
  • 7
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ?
  • 8
    トランプがイランを攻撃する日
  • 9
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 10
    今度は「グリンダが主人公」...『ウィキッド』後編の…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 7
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 8
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 9
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 10
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中