最新記事
環境

温暖化対策で注目のCO2回収テクノロジー｢DAC｣　世界最大規模のプラントが続々と稼働するワケ

2023年3月7日（火）20時15分
岩澤里美（スイス在住ジャーナリスト）

アメリカでも巨大DACプラントが建設、年内に稼働へ

アメリカでは、アイスランドのマンモスを上回るDACプラントを建設中だ。ロサンゼルスのカーボン・キャプチャー社とテキサス州のフロンティア・カーボン・ソリューションズ社による「プロジェクト・バイソン」の建設場所はワイオミング州で、2023年内の稼働開始を予定している。予想図を見ると、そのサイズに驚く。

バイソンのCO2回収量は4段階を想定している。最初は年間1万トンで、2段階目の2026年には20万トン、そして最終的に2030年には500万トンに達する。これは、1年間に100万台のガス自動車が排出するCO2量に相当するという。回収したCO2は地中深くに埋める。カーボン・キャプチャー社のサイトには、「2030年の最終時点で、単一のDACプロジェクトとしてはバイソンが世界最大になるだろう」と書かれている。

バイソンでは回収するCO2量を計測し、CO2削減クレジットを販売する計画だ。企業や個人がこのクレジットを購入すると、カーボンオフセットができる。先のスイスのクライムワークス社でもカーボンオフセットの仕組みをすでに導入しており、大企業も続々とクレジットを購入している。

アメリカでは、ほかにも巨大プラントの建設が進んでいる。カナダのカーボン・エンジニアリング社は、昨年、テキサス州で大型DACプラント建設に着手した。完成すれば、年間100万トンのCO2が回収できる。このDACプラントはグローバル展開を目指しており、2035年までに同じ機能のプラントが世界100～130カ所に建設されるシナリオを描いている。

アウディは、独自のDAC設備完成

DACには、専門企業のほか一般企業も取り組んでいる。昨秋、大手自動車メーカーのアウディは、オーストリアのリンツのグリーンテック企業と共同でDACの開発を進めていると発表した。同市近郊に建設したDAC施設を基に、将来、より規模が大きいDAC施設の建設を検討中だという。

DACは将来のCO2削減の一端を担うと期待されている。現在進行中の大型DACプラントなどがすべて実現すれば、2030年には、DACによるCO2回収量はほぼ9千万トンに達し、2050年には9億8千万トンになるという。これは、2050年に回収される全CO2排出量（CO2は発電所や工場などからも回収される）の約13%にあたる（国際エネルギー機関の文書、15ページ）。

日本でも政府がDACを支援している。将来、DACは、太陽光発電のように一般の人たちにも馴染みがあるように変わっていくのだろう。


s-iwasawa01.jpg[執筆者]
岩澤里美
スイス在住ジャーナリスト。上智大学で修士号取得（教育学）後、教育・心理系雑誌の編集に携わる。イギリスの大学院博士課程留学を経て2001年よりチューリヒ（ドイツ語圏）へ。共同通信の通信員として従事したのち、フリーランスで執筆を開始。スイスを中心にヨーロッパ各地での取材も続けている。得意分野は社会現象、ユニークな新ビジネス、文化で、執筆多数。数々のニュース系サイトほか、JAL国際線ファーストクラス機内誌『AGORA』、季刊『環境ビジネス』など雑誌にも寄稿。東京都認定のNPO 法人「在外ジャーナリスト協会（Global Press）」監事として、世界に住む日本人フリーランスジャーナリスト・ライターを支援している。www.satomi-iwasawa.com

次のページ【動画】カーボン・キャプチャー社のDACプラント
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

高市首相、トランプ米大統領と電話会談　今春訪米を調
2026.01.02

ビジネス

独製造業ＰＭＩ、12月改定47.0に低下　10カ月
2026.01.02

ビジネス

ユーロ圏製造業ＰＭＩ、12月48.8に縮小　9カ月
2026.01.02

ワールド

イランで大規模デモ、景気低迷への抗議で死者も　トラ
2026.01.02
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：ISSUES 2026
特集：ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号（12/23発売）

トランプの黄昏／中国AI／米なきアジア安全保障／核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチン、その先は袋小路か
  • 2
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態　｢沈黙｣は抑止かそれとも無能？
  • 3
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と考える人が知らない事実
  • 4
    感じのいい人が「寒いですね」にチョイ足ししている…
  • 5
    【現地発レポート】米株市場は「個人投資家の黄金時…
  • 6
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか？...スピードの…
  • 7
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 8
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 9
    日本人の「休むと迷惑」という罪悪感は、義務教育が…
  • 10
    「断食」が細胞を救う...ファスティングの最大効果と…
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめる「腸を守る」3つの習慣とは？
  • 3
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチン、その先は袋小路か
  • 4
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態　｢沈黙…
  • 5
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 6
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 7
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 8
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 9
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか？...スピードの…
  • 10
    【世界を変える「透視」技術】数学の天才が開発...癌…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中