最新記事

気候変動

ヘンリー王子、国連で気候対策を訴え「お前が言うな」と大顰蹙

Harry and Meghan Slammed for Climate Hypocrisy—Even After Flying Commercial

2022年7月21日(木)19時21分
ジェームズ・クロフォードスミス

マンデラを称える式典の間中、ほとんどずっと手を握り合っていたことも嘲笑のタネに Eduardo Munoz- REUTERS

<常々プライベートジェットで移動しているくせにどの口が!?  夫婦そろって不人気のアメリカで、自由と民主主義の大切さを説いたり、中絶禁止を認める米最高裁の判断に異を唱えるなどして「何様?」と、米世論を敵に回す>

英王室を離脱し、妻のメーカン妃と共にアメリカに移住したヘンリー王子は7月18日、ニューヨークの国連本部での演説のなかで気候変動への対策を求めたが、ジャーナリストらはこれが「偽善」だとして猛反発している。

南アフリカのアパルトヘイト(人種隔離政策)廃絶に貢献した故ネルソン・マンデラ元大統領の誕生日を記念する「ネルソン・マンデラ国際デー」に合わせた今回の式典に出席するため、ヘンリー王子とメーガン妃は移住先のカリフォルニア州から「商用航空」を利用して移動したとわざわざ公表したが、一部メディアが問題にしたのは、夫妻が常々プライベートジェットで移動していることだ。

ヘンリー王子は父親のチャールズ皇太子、兄のウィリアム王子と共に、以前から気候変動に関心を寄せ、積極的に発言してきた。2019年には持続可能な旅行を提案する非営利団体トラバリストを立ち上げてもいる。

国連で行なった演説では、気候変動が世界中に「大惨事を引き起こしている」と警告。最も弱い人々が最も深刻な影響を受けていると訴え、アフリカの記録的な大干ばつを取り上げてこう述べた。「かの地の干ばつは、世界中で起きている異常気象の一例にすぎない。私がこうした話している間にも、世界はまたもや殺人的な熱波に襲われている」

スクリーンショット 2022-07-21 17.41.18.png

「そもそもどうして彼が選ばれたんだ?」から始まるニュース番組


「厚顔無恥」

「何十年に一度と言われるこうした現象は、もはや毎年のように繰り返されており、異常でも何でもない日常的な現象になりつつある。この危機は悪化する一方だ......各国指導者が立ち上がらない限り。この神聖な場に代表を送り込んだ国々が、社会を変容させる大胆な英断を下さない限り、人類の未来には絶望しかない」

ヘンリー王子のこの演説には一部のコメンテーターが即座にかみついた。プライベートジェットで移動しながら、気候変動について人々に「講釈を垂れる」とは何様か、と。

「よほど厚顔無恥でなければできないことだ」と、英紙サンのコラムで断じたのはメーガン妃批判で鳴らす英ジャーナリストのピアーズ・モーガンだ。「おそろしく燃費が悪いプライベートジェットをタクシー並みに利用しながら、彼が今日やったように国連で演壇に立って、気候変動について講釈を垂れるとは!」

モーガンはまた、ネルソン・マンデラの孫のンデラ・マンデラにインタビューした際に、ヘンリー王子が気候変動について訴えていることをどう思うか聞いたと明かし、ンデラの次のような答えを紹介している。

「(スイスのダボスでは)毎年世界経済フォーラムが開かれ、各国首脳がプライベートジェットに乗って集まってきて、気候変動について話し合うが、いくらきれいごとを並べても、行動を伴わなければ意味がない。ヘンリー王子にしても、各国首脳にしても、お題目を唱えるのはいい加減にして、きちんと責任を果たしてほしい」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

マン英中銀委員、インフレは「期待ほど改善せず」 早

ワールド

ロシア、イラン濃縮ウラン撤去なら受け入れの用意 米

ワールド

米南部州がアップル提訴、iCloudの児童性的虐待

ワールド

トランプ氏主導「平和評議会」が初会合、ガザ復興に7
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 3
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 5
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 6
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 7
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    アイスホッケーの試合中に「銃撃事件」が発生...「混…
  • 10
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 7
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中